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イマドキ職場のギャップ解消法 高城幸司

英語公用語化、いつの間にか企業に浸透の根強さ

高城幸司 [株式会社セレブレイン 代表取締役社長]
【第162回】 2016年5月16日
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最近、耳にしないと思って安心していませんか?企業の「英語公用語化」は知らぬ間に逃れられないところまで来ています

 世界的な金融危機の引き金となった2008年9月のリーマン・ブラザーズの経営破綻。同社のアジア欧州事業を野村ホールディングス(HD)が買収したことにより、野村HD社内の英語化が一気に進んだと言われています。

 私の知人が働くある日本企業の職場では、所属する人員の半分以上は外国人。仕事をするためには誰もが英語を話さなければならない状況です。さすがにこうなると、英語力を高めなくては生きていけない…と覚悟するかもしれません。

 また、これまで数多く報道されているように、社員が日本人ばかりでも企業トップの決断で社内の公用語を英語に変える企業もあります。日本国内で仕事をしていても、英語から逃れられない時代になったのかもしれません。しかし最近、英語公用語化の話題を耳にしなくなってきたと思いませんか?では一体、いま日本企業における英語公用語化はどのような状況にあるのでしょうか。

入学式で賛否両論
東工大学長の「英語スピーチ」

 先日、開かれた東京工業大学(以後、東工大)の入学式で、三島良直学長が新入生に対し、

 「The Tokyo Tech community is pleased to welcome new students」
(皆さんの本学への入学を歓迎します)

 と始まる英語のスピーチを約9分間行いました。世界で活躍する人材を育てるのが意図で、「在学中に1回は海外経験をしてほしい」「世界を相手に挑戦してほしい」との思いを込めた内容を語ったようです。

 ただ、「英語だけが重要だというような式辞は軽率だ」「日本人ばかりなのに英語で話す必要はあったのか?」と、想像以上にネガティブな反響があったのも事実。ちなみに学長のスピーチは平易な英文で、難しい単語はできるだけ使わず、高校で学ぶ単語を極力用いたほか、ゆっくりかつ明確に話すよう努めていました。

 東工大は「2030年までに世界のトッブ10に入るリサーチユニバーシティになる」という長期目標を掲げています。そのために改革を推進中で、新入生に英語力を高めてほしいという期待を込めてのメッセージでもあったのでしょう。また、キャンパスの国際化も進めており、全職員が英語を話し、学内の掲示や書類も英語化されています。

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高城幸司 [株式会社セレブレイン 代表取締役社長]

1964年生まれ。同志社大学卒業後、リクルート入社。リクルートで6年間連続トップセールスに輝き、「伝説のトップセールスマン」として社内外から注目される。そのセールス手法をまとめた『営業マンは心理学者』(PHP研究所)は、10万部を超えるベストセラーとなった。 その後、情報誌『アントレ』の立ち上げに関わり、事業部長、編集長、転職事業の事業部長などを歴任。2005年、リクルート退社。人事戦略コンサルティング会社「セレブレイン」を創業。企業の人事評価制度の構築・人材育成・人材紹介などの事業を展開している。そのなかで、数多くの会社の社内政治の動向や、そのなかで働く管理職の本音を取材してきた。 『上司につける薬』(講談社)、『新しい管理職のルール』(ダイヤモンド社)、『仕事の9割は世間話』(日経プレミアシリーズ)など著書多数。職場での“リアルな悩み”に答える、ダイヤモンド・オンラインの連載「イマドキ職場のギャップ解消法」は、常に高PVをはじき出している。
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