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吉田恒のデータが語る為替の法則

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円もユーロも「売られ過ぎ」の限界か?
相場は重大な転換点に差し掛かっている

 昨年12月の為替相場は、米国債の金利がほぼ一本調子で上昇(=米国債の価格は下落)したことから、米ドル高・円安が進みました。

 ただ、その状況をもたらしてきた円売り、米ドル買い、米国債売り(=米国債の金利上昇)は行き過ぎとなっていて、限界に達しつつあるようです。

1ヵ月の間に、円もユーロも
「売られ過ぎ」になった

 まずは、ヘッジファンドなどの売買を反映しているとされるCFTC(米商品先物取引委員会)統計で、円のポジション動向を確認してみましょう。

 円のポジションは、昨年12月29日現在で1万4000枚のネット・ショート(売り持ち)に拡大していました。

 2007年6月から円高トレンドが進行する中で、最大のネット・ショートは2008年8月中旬に記録した2万3000枚でした。ですから、円安へ基調転換したのでなければ、円は「売られ過ぎ」の限界圏に達している可能性が高いと言えるでしょう。

 次に、ユーロのポジション動向をみると、昨年12月29日現在で3万3000枚のネット・ショートとなっています。2004年以降の最大のネット・ショートが2008年9月に記録した4万枚ですから、ユーロも「売られ過ぎ」の限界圏に入ってきたことになります。

 昨年12月は、月初から月末までに、米ドル/円は85円から93円へ、ユーロ/米ドルは1.50ドルから1.42ドルへと、円安、ユーロ安がほぼ一本調子で展開されてきました。

 このような状況の中で、円売りも、ユーロ売りも、経験的には行き過ぎの限界に達してきたようなのです。

 この円安、ユーロ安の裏側で、米ドルはほぼ一本調子で上昇していました。

 それでは、その米ドルのポジションは、どのように変化したのでしょうか?

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著者プロフィール

吉田恒
(T&Cフィナンシャルリサーチ代表取締役社長)

立教大学文学部卒業後、自由経済社(現・T&Cフィナンシャルリサーチ)に入社。財務省、日銀のほかワシントン、ニューヨークなど内外にわたり幅広く取材活動を展開。2004年より同社代表取締役社長、T&Cホールディングス取締役。緻密なデータ分析に基づき、2007年8月のサブプライムショックによる急激な円高など、何度も大相場を的中させている。

この連載について

為替相場には法則がある! 数々の大相場を的中させてきた吉田恒が、豊富な過去データを分析して法則を導き出し、為替の先行きを予想します。

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