ソフトバンク傘下の出版社ソフトバンククリエイティブが脱紙化を加速させている。今後、すべての紙媒体の雑誌が休刊となる可能性も出てきた。

　今年3月、同社発行の雑誌「YAHOO! JAPAN Internet Guide」が12年の歴史に幕を下ろし休刊する。2000年に約22万部を記録した部数は、3万部に減少していた。

　じつは、この半年のあいだに休刊する同社の雑誌は3誌にもなる。1991年創刊の「DOS/V magazine」、1999年創刊の「ネットランナー」が、2007年の12月と10月にすでに休刊している。

　いまや、携帯電話会社としてのイメージが強いソフトバンクだが、出版事業は同社の源流といえる。ソフトバンククリエイティブの母体であるソフトバンクの出版部門は、1981年のソフトバンク創業の翌年にはすでに雑誌を創刊していた。

　にもかかわらず、同社が発行する6誌のうち、3誌が休刊の憂き目に遭っているのだ。

　多くの雑誌で部数と広告収入が減少し続けており、出版業界は厳しい環境にある。今年1月には、中堅出版社の草思社が民事再生法の適用を申請している。

　しかし、一連の休刊について、ソフトバンクグループには悲壮感がまったく漂っていない。

　じつは、ソフトバンクには「ＩＴメディア」というインターネット専業のメディア企業があり、上場も果たし、売り上げ、利益共に伸びている。また、ネットで情報提供する子会社も多く、紙媒体の人員をそうした企業に振り分けているのだ。

　そのため、残す3誌についても、休刊の可能性は高い。同社は「紙媒体は情報の告知方法の1つ」（ソフトバンク関係者）ととらえている。もし、ネットのほうが情報伝達手段として有効と判断すれば、紙にはいっさいこだわらない。

　一方で、情報量が多く、紙と親和性のある新書などの書籍は続けていく可能性が高い。

　読者に必要な情報を、最適な手段で届ける。しかも、売り上げも増え、利益も出る。それがソフトバンクの“休刊”なのだ。ネットで有力な媒体を持たない大多数の出版社からは嘆息が聞こえてきそうだ。

（『週刊ダイヤモンド』編集部　清水量介）