ダイヤモンド社の雑誌

大幅人員削減で業績改善へ 売上高3兆円計画は達成可能 住友電気工業社長 松本正義

リーマンショック後の需要の落ち込みは急速で、大幅な人員削減という苦渋の決断を下した。今中間期も最終赤字となったが、損益分岐点が下がり業績は改善。昨夏以降は黒字に転じている。今後の動きは。

(第77回/2010年03月17日)

派遣労働者が望まない派遣法改正に異議あり! パソナグループ代表 南部靖之

製造業に対する登録型派遣の禁止など労働者派遣法改正の動きが注目されている。どのような問題点があるのか。法改正を強行すると、どんなことが起きるのか。

(第76回/2010年03月03日)

「何でも数字で管理」よりも社員の“潜在能力”を生かせ トレンドマイクロ会長 張明正

2005年に経営の第一線より退いてから、グローバル規模での企業文化の確立や、国際社会貢献活動などで、今も世界中を飛び回っている。なぜ、そのような活動に精を出すようになったのか。

(第75回/2010年02月24日)

技術力と海外展開を強化し逆風下で回復に全力尽くす YKK社長 吉田忠裕

2009年の住宅着工戸数が45年ぶりに80万戸を下回るなど、逆風が吹き続けている。景気回復に向けて、住宅エコポイント制度が始まったが、どれほどの業績寄与を見込んでいるのか。

(第74回/2010年02月17日)

統合までの2年間で最大、最強の信託銀行をつくる準備を進める 中央三井信託銀行社長 奥野 順

田辺和夫前社長(現会長)からの突然のバトンタッチ。「仕事はなにも変わらないので、特段、違和感はない」と話すが、今後の経営方針や戦略について聞いた。

(第73回/2010年02月10日)

“長谷工モデル”は低調 請負受注で量を確保し6万戸の潜在需要に備える 長谷工コーポレーション社長 岩尾 崇

昨秋、一時的にマンション市況が好転したという見方もあった。モデルルームへの来訪者数、契約率は高くなっていた。だが、09年11月以降は再び全体の景気も悪化。今年をどう見るのか。

(第72回/2010年02月03日)

新薬価制度の導入で革新的な新薬開発が加速 ドラッグラグも解消へ向かう 日本製薬団体連合会会長(アステラス製薬会長) 竹中登一

新たな薬価制度の試験導入が2010年度からに決まった。各社とも主力薬の特許が切れ大幅な収益減に見舞われる“2010年問題”の対応に苦慮している。どのような取り組みが必要なのか。

(第71回/2010年01月27日)

新日鉄との連携でステンレス鋼事業強化 国際競争力を高める 日新製鋼社長 鈴木英男

鉄鋼業界は大きな構造変化に直面している。国際競争を勝ち抜くためには、他社との資本提携も必要である。今のままでは日本のステンレス産業は衰退してしまうだろう。日新製鋼は新日鉄との最終合意には至るのか。

(第70回/2010年01月21日)

欧州一の事務機会社を1000億円で買収 技術志向の強さが魅力 キヤノン社長 内田恒二

昨年11月に欧州最大の事務機メーカー、オセ社(オランダ)の買収を決めた。オセ社の“負の遺産”を考慮すると実質的な買収コストは約2000億円に上るが、過去最高金額の大型買収に踏み切る理由は何か。

(第69回/2010年01月14日)

新銀行東京 寺井宏隆社長インタビュー 赤字なき立て直しへの決意を語る

2008年3月、東京都からの追加出資400億円で延命した新東京銀行。当期での最終赤字は、もはや許されない。“新”新銀行東京に課せられた、赤字なしでの立て直しへの不退転の決意を、寺井社長が語る。

(第68回/2009年12月22日)

ITやICTの“技術力”で企業全体の生産性を上げる 国際競争力の強化にも貢献 ネットワンシステムズ社長 吉野孝行

NTTなどの大手通信事業者のインフラ構築を請け負う「ネットワーク・インテグレータ」として、今の日本をどう見るか。ネットワンシステムズ社長、吉野孝行氏に聞いた。

(第67回/2009年12月10日)

成長著しい中国市場 青島ビールへの出資で来期からの黒字化にメド アサヒビール社長 荻田 伍

中国ビール市場でシェア2位の青島ビールに、今年4月に644億円投じて19.74%出資。中国での協業が本格化するが、技術協力などのリターンはどれほどなのか。国内シェアトップの座は守れるのか。

(第66回/2009年12月01日)

“コモディティ化”の渦中でいかに社会の役に立てるか ICTで社会基盤をつくる NTT(日本電信電話)和田紀夫会長

日本郵政の新社長に名前も挙がっていたNTT和田紀夫会長 。2007年6月以来、NTTの舵取りは三浦惺社長に交代。現在は、一歩離れたところから、情報・通信をどう見ているのか。

(第65回/2009年11月16日)

オリックス証券との統合と「知のインフラ」の構築で もう一度「日本一」を狙う マネックスグループ社長 松本 大

マネックスグループがオリックス証券との経営統合を決めた理由は大きく2つある。国内における規模拡大戦略が共有できたことと、中国ビジネスでの連携が期待できることだ。

(第64回/2009年11月11日)

経営の独立性を維持 支配しないM&Aが新規案件を呼び込む 大和ハウス工業会長 樋口武男

大和ハウス工業は、ビ・ライフ投資法人とニューシティ・レジデンス投資法人、2つのリートを相次ぎ傘下に収めたが、樋口武男会長は「積極的にこちらから取りにいくことは、これまでもこれからもない」という。

(第63回/2009年10月28日)

ネット在庫共有システムを使った中古車小売り強化で利益増 電気自動車インフラ構築も進める ガリバーインターナショナル会長 羽鳥兼市

中古車市場が冷え込むなか、通期業績予想を営業利益50億円から80億円に上方修正したガリバーインターナショナル。10年車両保証や月々1900円ローンなど業界初の画期的な施策も後押ししている。

(第62回/2009年10月26日)

経費削減計画は1年前倒し 2000人の直販社員を武器に医療保険などを拡販する 富士火災海上保険社長 近藤 章

前年度決算では900億円を超える有価証券評価損を計上し、596億円もの最終赤字に陥った富士火災海上保険。打開策は全社員の約3分の1に相当する約2000人の直販社員の存在だ。

(第61回/2009年10月19日)

オリジナル番組を武器にあらゆる配信経路に出る アジア市場へも積極展開 WOWOW社長 和崎信哉

一般に無料放送の民放は「ながら視聴」が多いが、WOWOWのような有料放送では「じっくり視聴」のコンテンツがカギを握るといわれる。コンテンツ戦略では、どんなところが最も違うのだろうか。

(第60回/2009年10月14日)

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この連載について

円高や原燃料高など、企業の経営環境が厳しさを増すなか、日本を代表する企業のトップはどんな成長戦略を講じているのか。話題の企業の内実に鋭く切り込むインタビュー。

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