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沈み行くＪＡＬ株を眺めながら

市場の非効率性の証明？

　日本航空（以下、「ＪＡＬ」）の会社更生法申請と上場廃止の方針がほぼ決まり、ＪＡＬの株価が急落したが、特に株価が一桁になってから同株の取引が活況を呈している。

　13日は高値8円・安値7円で取引されて終値は7円、出来高は8億2千万株。14日は高値10円・安値6円の終値は8円で、出来高が10億4千万株。15日は高値10円・安値7円で終値7円の5億4千万株。さらに、週が明けて18日になっても高値8円・安値5円で終値が5円だったが、まだ4億5千万株出来ている。

　株価が安いので売買代金では一番というわけではないが、随分賑わっている。

　しかし、仮にＪＡＬの株式が報道のように100％減資になり上場廃止になるなら、今ＪＡＬの株式を持っていても何の経済的なメリットもないはずだ。ある日刊紙の記者は、「株券が電子化されていて紙くずにもならないのでエコだ」と書いていたが、株券を貰って記念品にすることさえできない。国内の航空券が半額で買える株主優待も無くなるはずだ。

　もちろん、ＪＡＬは大きな債務超過であり、債権者の債権切り捨てに先立って既存の株主は100％減資で損失を先に負担する訳だから（これ自体はオーソドックスで正しい処置だが）、ＪＡＬの将来の再建の可能性に賭ける投資の意味がある訳ではない。

　ＪＡＬ株はそのファンダメンタル・バリューから価格形成されているということではないと見ていいだろう。理論家は全ての株価はファンダメンタル・バリューの最適な推定値になっていて欲しいところだろうが、これだけ流動性のある状況で、多数の投資家が参加しながら、明らかにファンダメンタル・バリューから乖離した株価で取引が行われるというのは、考えてみると少し痛快なことだ。

　少なくとも前記の出来高分のＪＡＬ株への買いは入っているのだ。