思わぬ出費に用心
教育費は計画的に貯蓄を

塚原 哲(つかはら・さとし) CFP ファイナンシャル・プランナー、生活経済研究所長野所長。 東京都生まれ、早稲田大学理工学部卒業。システムエンジニアを経て2001年生活経済研究所長野を設立。著書に『銀行・保険会社では教えてくれない 一生役立つお金の知識』(日経BP 社)。

 授業料が無償化したといえども、学校によっては授業料以外にかかる費用の各項目が高額になることがある。塾など学校外の費用は別にかかることも見逃せない。

 実例で説明しよう。理系の私立大学に通う大学1年生と私立高校1年生の3歳差の子どもがいる加藤(仮名)家では、昨年1年間で教育費に650万円かかったという。

 入学金や学費の他、地方から移り住んだ家賃120万円、第1子の大学一般受験料約50万円、第2子の高校入学後、カナダ公立高校3ヵ月間の短期留学費用約180万円(渡航費込み)がかかったからだ。

「子どもの希望をそのままかなえるには、とてもお金がかかるということを自覚しておく。特に入学のタイミングが重なる3歳差の子どもがいる家庭は、幼少期から費用を準備することが重要」(塚原氏)

 授業料無償化を契機に、進学先を選ぶ上で教育費について親子でしっかり話しておくといいだろう。「わが家の教育費の上限は1学年でいくらだよ」と明かしたり、入試説明会では公表されている以外にどのような費用がいくらかかるのか学校に確認したりしておくのが賢明だ。