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人手不足の時代に本気で考える アルバイト人材育成
【第11回】 2016年11月2日
著者・コラム紹介バックナンバー
中原淳 [東京大学 大学総合教育研究センター 准教授]

「バイトが採れない…すぐ辞める…」
店長の悩みを「2.5万人データ」で解決する!!
「勘・経験・度胸」に頼らない職場づくりへの店長の教科書

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これまでの人材開発研究には1つの「盲点」があった。それは「アルバイト・パート」の領域だ。しかし最近、ここにスポットを当て、正社員だけに縛られない「人材育成のあり方」を模索する試みがついに現れた。

現場が深刻な「アルバイト不足」に苦しむいま、各企業はいよいよ本格的にアルバイト・パートの「採用」のみならず、「育成」にも戦略的に向き合っていかねばならない。そんななか、人材開発研究の専門家・中原淳氏(東京大学 准教授)とパーソルグループ(人材総合サービス大手)とが手を組み、大手企業7社8ブランド、総勢2万5000人への大規模リサーチを行った。

これまで「勘・経験・度胸」で進められてきた「アルバイト育成」の領域だが、「データ×理論」からは、一体どんなヒントが見えて来たのだろうか?最新刊『アルバイト・パート[採用・育成]入門』から一部を紹介する。

「人を育てる科学」の盲点だった
アルバイト・パート領域

私・中原淳は企業で働く人の学び・成長を主題とする人材開発研究、いわば人を育てる科学の研究者です。日々いろいろな企業様にお邪魔し、人事や教育担当者の方にお話を伺ったり、育成の現場を観察させていただいたりしながら、働く現場でさまざまな調査をしています。

この分野では世界中で数多くの研究がなされていますが、じつを言うと、その大半が対象にしているのは「大企業の正社員」です。長期的に1つの職場にいる人材のほうが調査しやすいという研究者側の事情もありますが、最大の理由は、そうした中核人材の育成には企業側も積極的に力を入れてきたということでしょう。

その結果、「人を育てる科学」の研究は、正規雇用の人材にやや偏ったかたちで進展してきたというのが実情です。

一方、アルバイト・パートといった人材に関しては、いまだに「辞めたらまた採ればいい」「マニュアルどおりにやっていればいい」「育成など不要」といった認識が世間に根強くあります。

そのため、研究の世界でもなかなかはっきりした見解がなく、あまり研究が進んできませんでした。また現場でも、それぞれの店長やマネジャーが自分なりのやり方で手探りをしている状態が続いてきたように思います。

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    中原淳(なかはら・じゅん) [東京大学 大学総合教育研究センター 准教授]

    東京大学大学院 学際情報学府(兼任)。東京大学教養学部 学際情報科学科(兼任)。大阪大学博士(人間科学)。
    1975年北海道旭川生まれ。東京大学教育学部卒業、大阪大学大学院 人間科学研究科、メディア教育開発センター(現・放送大学)、米国・マサチューセッツ工科大学客員研究員等を経て、2006年より現職。
    「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発、リーダーシップ開発について研究している。専門は経営学習論(Management Learning)。
    著書に、『会社の中はジレンマだらけ』(光文社新書)、『アクティブトランジション』(三省堂)、『職場学習論』『経営学習論』(以上、東京大学出版会)、『企業内人材育成入門』『研修開発入門』『ダイアローグ 対話する組織』(以上、ダイヤモンド社)など多数。


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    各業界で「アルバイト・パートの人手不足」が深刻化している。いまこそ企業は「使い捨て人材」としてのイメージを捨て、真剣に「バイトの主力化」に取り組まなければならない――。こうした問題意識の下、東京大学・中原淳准教授とテンプグループは、小売・飲食・運輸業界大手7社8ブランドの2.5万人を対象に、国内初の「アルバイト・パート雇用」に関わる大規模調査を実施。これからの「バイト人材育成」に欠かせないポイントはどこにあるのか?

    「人手不足の時代に本気で考える アルバイト人材育成」

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