東日本大震災発生後、電話回線が長時間不通となったことは記憶に新しい。だが、その中でもつながり続け、生存確認や情報提供等で活躍したのがツイッターやミクシィなどのＳＮＳ（ソーシャルネットワークサービス）系サービスだと言われている。今回の震災を通じてＳＮＳの社会的役割は変化するのだろうか。ミクシィで起きた実際のケースをもとに考えてみたい。

　昨年米国発のＳＮＳである「フェイスブック（facebook）」が本格上陸するまで、日本ではディー・エヌ・エーが運営する「モバゲー（mobage）」、「グリー（GREE）」、そしてミクシィ（mixi）を「三大ＳＮＳ」と呼んできた。

　ＳＮＳ事業収益は、大きく分けて有料のゲームアイテムやアバター（ネット上の分身）用アイテム、もしくは有料会員などユーザー向けの「課金収入」と、対企業間取引の「広告収入」の2つがある。これは3社とも共通だ。

　だが、この課金収入の割合は3社とも同じではない。ＳＮＳ事業の総売上のうち課金収入が占める割合がモバゲーが約９割、グリーが８割なのに対して、ミクシィは2割前後とかなり低い。これは、モバゲーとグリーが課金収入を稼ぎやすいゲームビジネスに特化していることを示している。

　モバゲーやグリーには、セガ、バンダイナムコゲームス、コナミなど大手ソフトメーカーが参入し、ゲーム用アプリを提供している。たとえば、コーエーテクモの人気コンテンツ「100万人の信長の野望」（モバゲー用）クラスになると月1億円の売上があると言われ、すでに大きなビジネスに成長している。こうなると、モバゲーもグリーもＳＮＳというよりは、ゲームプラットフォームと言った方がしっくりきそうだ。

　では、ＳＮＳとは何を指すのか。

　考える上でのヒントとなるのが、フェイスブックの創業者、マーク・ザッカーバーグ氏などのインタビューを中心にまとめたDavid Kirkpatrickのノンフィクション「the FACEBOOK EFFECT」である。

　この中でザッカーバーグ氏はフェイスブックについて、"We're utility"と語っている。日本語版「フェイスブック 若き天才の野望」（日経ＢＰ社刊）では「ガスや水道と同じ公益事業」と訳しているが、これは的確にＳＮＳの存在理由を表しているように思う。

　そして、この本でミクシィだけが「ひとつの国もしくは地域を支配する」日本のＳＮＳとして紹介されている。もっとも、そのミクシィも原著では「ゲームに特化している（It specializes in game）」ＳＮＳとして紹介されてはいるが、2000万人規模のゲームに特化したユーザーを抱えるフェイスブックの方がよほどゲームビジネスに対する親和性が高い。それは、先ほど挙げたミクシィのＳＮＳ事業の売上に占める課金売上の割合も併せて考えても明らかだ。

　それではミクシィユーザーは、ＳＮＳとしてのミクシィに何を期待しているのだろうか。東日本大震災時の状況から考えてみたい。