パックに小分けされた切り干し大根やきんぴらごぼう、パウチに入ったハンバーグやビーフカレーなど計66種類──。コンビニエンスストア業界2位のファミリーマートが9月下旬から順次、総菜商品の新シリーズ「お母さん食堂」を販売している。
総菜などを自宅に持ち帰って食べる「中食」市場は伸びており、その規模は10兆円に達する日も近いといわれる。コンビニの客層も近年、大きく変化した。酒やたばこのついでの食品購入から、共働き世帯や高齢者の日常的な食事を提供する役割を強化しようとしている。その主役となるのが、高品質で食べ応えのある総菜や弁当なのだ。
さらにファミマには、総菜に力を入れるべき理由がある。サークルKサンクス(CKS)の店舗を吸収し、店舗数では国内約1万7900店と、セブン-イレブン・ジャパンに次ぐ業界2位となった同社だが、1店舗の1日当たりの売上高である「平均日販」(2017年2月期通年)では、セブン65.7万円、ローソン54.0万円に対し、ファミマ52.2万円、切り替え前のCKSに至っては42.5万円と、セブンとの差はあまりに大きい。
ファミマの佐藤英成・常務執行役員商品本部長によれば、平均日販の内訳をファミマとセブンで比較すると、調理パンや、「FF」と呼ばれるレジ横の揚げ物類の売上高はそう変わらない。逆に大きな差があるのが、総菜や弁当など中食商品の売上高だという。