購入したマンションが大きく値下がりしたら悲劇だ。それだけは避けたい。そこでぜひとも知っておきたい「値崩れしない資産性の高いマンション」を供給する売主はどこだろうか?

マンション価格が暴落!
そんな悲劇はどうしても避けたい

 購入したマンションが大きく値下がりしたら悲劇になる。それだけは避けたいというのが本音だろう。その回避法はマンション価格のセオリーを知り尽くすことだ。しかし、新築の販売センターでも中古の仲介事業者でも教えてくれないので、自分で情報収集するしかない。こうしたデータは、不動産に関するビッグデータを分析しないと出て来ない。

 今回紹介するのは、スタイルアクトが運営する「住まいサーフィン」でも調べることができる「売主別中古騰落率」だ。売主を選んで調べるだけで、中古マンションの売買におけるリスクをある程度制御できる優れものである。筆者が自分自身の物件で過去2回含み益を出せたのも、この売主選びによるところが大きい。

 マンションを購入するのは投資と似ている。自分が所有者になったら、全責任は自分にかかってくる。資産価値が変動した場合、損失補填はされないが、利益はそのまま享受することができる。だからこそ、購入する前に「2つの価格」を抑えておく必要がある。

 1つ目は購入価格が適正価格かどうかだ。高く買ったら「高値づかみ」ということになる。割安に買えたら、割安になった分が購入時点で「含み益」になっている。

 新築の適正価格を知りたい場合は、「沖式新築時価」を参考にしてほしい。立地、売主、総戸数などのマンション概要データと近隣事例をもとに、住まいサーフィンが独自に算出している新築マンション価格の推定値である。住まいサーフィン上では、平方メートル単価にして表示している。

 この価格は周辺の中古成約価格を新築に補正して算出する。築5年なら、おおよそ500万円高くしたのが新築補正価格になる。周辺物件の新築補正価格を比較すると、その物件の沖式新築時価になる。この方法を取るのは、新築は1年経過すると、全物件が中古物件となり、周辺の中古と比較されて売られることになるからだ。売るときに困らない価格で買うにはこの方法しかない。