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企業がイノベーションで成功するためには
「5つの準備」が必要だ

内山悟志 [ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]
【第82回】 2018年7月20日
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多くの企業でデジタルイノベーションへの取組みが活発化しているが、これを戦略の中核に据えて全社一丸となって取り組むための準備が整っている企業は必ずしも多くない。イノベーションを生み出す企業となるための環境整備に求められる企業内部の変革は多岐にわたり、長く険しい道のりとなる。企業は、自社における環境整備の成熟度を見極め、それに適合した進め方を検討することが求められる。

イノベーションに求められる企業内変革

 デジタルイノベーションに向けて求められる企業内部の変革は多岐にわたる。とりわけ伝統的な大企業には長年培ってきた企業文化や事業における成功体験があるため、変革には大きなエネルギーを必要とする。従来の価値観との齟齬、長年通用してきた社内の常識、既存の資産やプロセスに対する拘りなど変革を阻害する要因は多数存在する。イノベーションへの取り組みは、従来の業務プロセス改革と異なり、企業の文化・風土、従業員一人一人の意識、組織、制度、権限、人材など企業の根幹にかかわる多岐にわたる変革が求められることから、そのハードルは高く一気に飛び越えることは困難といえる。また、デジタルイノベーションを推進するためのアプローチには確立した手法が存在するわけではなく、常に試行錯誤を伴う。

 多岐にわたる変革を実行してデジタルイノベーション推進のための体制や環境を整えることは容易ではない。しかも、このような環境が整っていない企業が大半であり、会社が全てをお膳立てし、後は推進チームが実際のイノベーションへの取り組みを実施するだけという企業は稀である。そのため、最初の推進者は、具体的なイノベーションへの取り組みを実施しながら、同時に環境を整えていくという開拓者の苦労を背負うこととなる。

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内山悟志
[ITR代表取締役/プリンシパル・アナリスト]

うちやま・さとし/大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパンでIT分野のシニア・アナリストととして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任。現在は大手ユーザー企業のIT戦略立案・実行のアドバイスおよびコンサルティングを提供する。

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日々進化するIT技術をどうやって経営にいかしていくか。この課題を、独立系ITアナリストが事例を交えて再検証する。クラウド、セキュリティ、仮想化、ビッグデータ、デジタルマーケティング、グローバル業務基盤…。毎回テーマを決め、技術視点でなく経営者の視点で解き明かす。

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