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インキュベーションの虚と実
【第13回】 2012年10月29日
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本荘修二 [新事業コンサルタント]

日本の閉塞感を打ち破れるのは女性起業家だ!
男性にはない自由さと生命エネルギーに要注目

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 このところ「女性」が注目されている。テレビなどの報道でも急に扱われることが増えた印象だ。しかし、これは何も日本に限ったことではない。世界的な潮流だ。women in business(働く女性)が主であったが、women entrepreneur(女性起業家)の注目度も、急速に上がっている。

 とは言え、世の風潮をそのまま鵜呑みにしても本連載らしくないので、染まらず白紙から女性起業家について考えてみたい。

・なぜ「女性」なのか?
・そのなかで、なぜ「女性起業家」なのか?
・「女性」の「起業家」でさえあれば、それでいいのか? 新たな女性起業家のあり方は?
・ただでさえ起業家に厳しい環境の日本で「女性起業家」は現実的なのか?

 といった視点で議論してみたい。

なぜ「女性」なのか?
女性が活躍できない国は栄えない

 まず、「女性」に注目が集まる背景に、何があるのか見ていこう。

 既に欧米先進国では、かなり前から「女性」については話題に上ることは多かった。人類の半分が女性であり、そのエネルギーや才能を放っておくのは愚かだと言われている(参考:The Economist "Untapped Talent" )。

 この論の正しさはオランダの成功例が証明している。かつてオランダでは「子どもは母親が家庭で育てるべき」という考え方が根強く、女性の社会進出が乏しかった。ところが、雇用条件をフルタイムとパートタイムでまったく同等にし、男女で働き子育てが当たり前に。女性の就業率が上昇し、大幅な所得増により、EUで手本とされる好経済状態を実現。「ダッチ・ミラクル(オランダの奇跡)」とも呼ばれる。

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本荘修二 [新事業コンサルタント]

多摩大学客員教授、早稲田大学学術博士(国際経営)。ボストン・コンサルティング・グループ、米CSC、CSK/セガ・グループ会長付、ジェネラルアトランティック日本代表を経て、現在は本荘事務所代表。500 Startups、NetService Ventures Groupほか日米企業のアドバイザーでもある。


インキュベーションの虚と実

今、アメリカでは“スタートアップ”と呼ばれる、ベンチャー企業が次々と生まれている。なぜなら、そうした勢いある起業家たちを育てる土壌が整っており、インキュベーターも多く、なにより、チャレンジを支援する仕組みが存在するからだ。一方の日本はどうなのだろうか。日米のベンチャー界の環境の変化や最新のトレンドについて、25年にわたってベンチャー界に身を置いてきた本荘修二氏が解説する。また日本でベンチャーが育ちにくいと言われる背景を明らかにし、改善するための処方箋も提示する。

「インキュベーションの虚と実」

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