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2年で半減のデジカメ市場で
各社が探る“好転”への起爆剤

週刊ダイヤモンド編集部
2014年3月4日
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カメラの展示会「CP+」は大雪で一部日程が中止になるトラブルもあったが、3日間で約4万2200人が訪れた
Photo by Hiroyuki Oya

 デジタルカメラ市場の縮小が止まらない。カメラ映像機器工業会によると、2013年の総出荷台数は前年比36%減の6280万台。14年はさらに同19.6%減の5050万台まで落ち込む見通しだ。

 2年間で市場がほぼ半減という事態にカメラメーカーはどう向き合うのか。13日から横浜市のパシフィコ横浜で開催された展示会「CP+」は、各社なりの“回答”を披露する格好の舞台となった。

 一眼レフカメラで高いシェアを誇るキヤノンとニコンの2強。従来、ワールドカップの開催年は、他社が追随できない“聖域”であるプロカメラマン用のフラッグシップ機を掲げて話題をさらうのが恒例だった。だが、今年はそれぞれ異なるアプローチを取った。

 「レンズを中心にブースを組んだ」と語るのはキヤノンの眞榮田雅也常務。稼ぎ頭の一眼レフカメラが欧州や中国の景気低迷の煽りを受けたほか「先進国でも入門機の普及に一巡感がある」(眞榮田常務)。こうした環境下で、利益率が高い交換レンズを大切な収益源と位置づける。

 一方のニコンが今回力を入れたのはカメラの「勉強会」。プロカメラマンによる写真教室など、展示会に招いた講師数は約30人と過去最多という。岩岡徹執行役員は「親子や女性など、撮影者の層に応じた楽しみ方を提案したい」と、新たな需要を狙う。

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