熊本地震が発生し、中国のＳＮＳでは被災地の熊本を思いやる投稿や、スマートフォンやＳＮＳを介した義援金の「中国式送金」が増えている。その一方で、中国は4月30日から3日間の労働節休暇となる。日本よりも連休が少ない中国では、この時期に海外旅行に出かけるという人も多く、インバウンドの面からは打撃が大きいが、どうなのだろうか。その実情に迫った。（ジャーナリスト・中島 恵）

筆者も驚く中国人のＳＮＳでの反応
スマホを用いた義援金の中国式送信

中国・上海の日本領事館には被災地の熊本を応援するメッセージが次々と届けられている

「熊本地震が発生してすぐ、中国に住む姉が『被災地の支援に使ってほしい』といって中国のＳＮＳである微信（中国版ＬＩＮＥ、wechat、ウェイシンともいう）を介して私に送金してきたんです。なるほど……こういう支援の仕方もあるのか！ とハッとして、その後、私の微信にも、『もし同じように支援したい方がいたらどうぞ』と書き込んだところ、次から次へと中国に住む友人が私の微信に振り込みをしてきてくれたんです。びっくりしたと同時に、とても感動しました」

 静岡県に住む40代の中国人女性は電話口でこう話す。金額は1人あたり100元（約1800円）、200元（約3600円）と高額ではないが、先週末までに3000元（約6万円）以上が集まった。その女性は中国の友人たちの行動に「胸が一杯になりました」といって声を詰まらせる。

 女性は来日して16年になるというが、ＳＮＳに中国語と日本語で振り込みの証拠画面のキャプチャとともに「中国人が日本のことを嫌いだなんて、誰がそんなことを言えるのでしょうか？」と自らの思いも書き込んでいた。

 私は偶然この投稿を見かけ、すぐに彼女に連絡を取ってみたのだが、中国人が義援金を送ってくれているというだけでなく、微信での振り込みという方法に驚き「今の中国を象徴するやり方だな」と感心した。

 というのも、昨今の中国では、日常的にスマホやＳＮＳを介しての送金が主流になってきているからだ。中国で大流行している微信には国内外に7億人以上のユーザーがいるといわれているが、フェイスブックなどと異なり電子決済サービス（微信支付）があり、銀行引き落としができるのが大きな特徴だ。

 もう一つの代表的な電子決済サービス（支付宝、アリペイ）と並び、公共料金、レストランでの食事代やタクシーでの支払い、ネットショッピングの支払いなどを、ＳＮＳを介して行う人が増えてきており、最近では現金を持たない人すら多い。先日上海で再会した友人は、ここ2年間で銀行に行ったのはわずか1回だけだと話していた。

 だから、熊本への義援金もこうした「中国式の送金」を思いついたのだろう。手軽でスピーディーなやり方だ。

（ちなみに、蛇足だが、送金画面［＝写真］を見ると、微信紅包と書いてあるのがわかるだろう。誤解を招かないために説明すると、紅包とは本来、お年玉やご祝儀など、おめでたいときなどに送るお金のことを指す。だが、もちろんここではそういう意味ではない。微信を使って送金する場合にはこうするしかなく「手っとり早いのでこの手法を用いただけなんです」と女性はつけ加えてくれた。あえて説明することによって、逆に深読みや誤解をされる恐れもあるかもしれないと考えたが、やはりここで補足説明しておく）