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連休狭間の株価急落!投資家はどう対処すべきか

山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]
【第424回】 2016年5月4日
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振れ幅が大きな株式市場

 5月に入って最初の取引日である2日(月)、株式市場は、日経平均で前週末比518円も下げて、1万6147円で引けた。一時的には、1万6000円を割り込む場面があった大荒れの展開で、ゴールデンウィーク入り前日の4月28日(木)の日中には高値で1万7572円があったことを思うと、改めて昨今の株価の動きの激しさが分かる。持ち株、あるいは投資信託などの値下がりで、冴えない思いで連休後半を過ごしている投資家も少なくあるまい。

 もう少し長い目で見るとしても、昨年末の日経平均は1万9033円と1万9000円台に乗っており、2万円が遠くないと見える水準にあった。

 昨今では、本格的に株式投資を手掛けるつもりでなくとも、確定拠出年金などを通じて、内外の株式に投資する商品で運用しておられる方もいる。こうした投資家も含めて、株価が下落した場合に、投資家が何を心掛けて、どうしたらいいのかをまとめておこう。

対処の基本は3ステップ

 株価下落という嬉しくない状況に遭遇した時、投資家がするべきことは、大まかに次の3つだ。

(1) 市場の状況を理解する
(2) 自分の運用の「現状」を把握する
(3) 「次」を考えて行動を選択する

 予め申し上げておくと、最終的に選択される最適な「行動」は、「何もしないでいること」になる場合が、圧倒的に多いはずだ。

 それぞれのステップを、今回の状況に即して説明しよう。

【ステップ1】市場の状況を理解する

 今回の株価下落の原因は、あたかも線路から外れたようなジェットコースターのようだった4月28日の市場展開を見て分かるように、日銀が追加緩和を見送って、円高が進んだことだ。

 本稿を書いている時点(5月3日)で、海外市場でドル・円の為替レートは1ドル105円台に突入しているが、この円高は日本の株価にとって厳しい。

 アベノミクスが実質的に始まった2012年12月以降、株価は為替レートと一緒に動く傾向が鮮明だ。主な因果関係は、為替レートの変動が株価変動の原因になっている。大雑把に言って、ドル円の為替レートが120円だった昨年の10月から12月の株価は大まかに1万9000円だった。ここから15円近くの円高はきつい。

 1ドルにつき1円の円高で300円の株安と計算すると、1万5000円を割っていてもおかしくない。短期的には、まだ下落余地があると覚悟すべきだろう。

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山崎 元 [経済評論家・楽天証券経済研究所客員研究員]

58年北海道生まれ。81年東京大学経済学部卒。三菱商事、野村投信、住友信託銀行、メリルリンチ証券、山一證券、UFJ総研など12社を経て、現在、楽天証券経済研究所客員研究員、マイベンチマーク代表取締役。


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