2021年の「日経平均株価」の値動きを、アナリストなど100人の“相場のプロ”が大予測！

12月21日発売のダイヤモンド・ザイ2021年2月号の巻頭特集は、「2021年の株＆投信【全予測】」。この特集では、アナリストなどのプロ100人に、2021年の日経平均株価の値動きや東証マザーズ市場の動向、これからの注目の業種やテーマ、上昇の期待ができる投資信託などを聞いている。また、「ひふみ投信」を運用するレオス・キャピタルワークスの社長・藤野英人さんに聞いた、「2021年の株式市場をうまく乗り切るための”心構え”」も紹介しているので、新年の投資計画を立てる際、参考になるはずだ。

今回はこの特集から、アナリストなどのプロ100人の意見を総合した、”2021年の日経平均株価の値動き予測”を紹介しよう！
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新型コロナウイルスの収束と経済の回復などを条件として、
日経平均株価は2021年に3万円台に到達する可能性も！

　日経平均株価は、3万円に到達する日も近い!?――ダイヤモンド・ザイ2021年2月号の巻頭特集「2021年の株＆投信【全予測】」では、アナリストなどのプロ100人に、2021年の日経平均株価の高値と安値の予測を聞いているが、そのうちの22人が、高値を「3万円以上」と予測した。なかには「3万5000円まで上昇する」と予測した人も！

　この強気の予測は決して夢物語ではなく、十分に現実味のある話だ。2020年12月3日時点で、日経平均株価は2万6809円。ここからあと12％上昇すれば、3万円に到達する。2020年の日経平均株価は、29年ぶりにバブル崩壊後の最高値を更新したが、2021年には「3万円突破」という歴史的瞬間に立ち会えるかもしれない。

　しかし、プロの予測もさまざまで、強気派もいれば弱気派もいる。100人の予測の平均値を出すと、高値が「2万8600円」、安値が「2万3300円」となった。

　プロの話を総合すると、2021年の株価を占うポイントは、おもに3つあるという。一つ目は、ワクチンの普及による新型コロナウイルスの収束。2つ目は、景気と企業業績の回復。3つ目は、”金融相場”から”業績相場”への転換（＝金融緩和による株高の状態から、業績の上昇に伴って株が上がる状態への転換）だ。

 「この3つが実現すれば、株価は上昇する可能性が高い」というのが、強気派の見立て。また、過去のアノマリー（法則）で、「米国の大統領が就任する年は株価が上昇」（ニッセイ基礎研究所の上野剛志さん）とされていることも、強気派を後押しする要素となっている。

春から経済が回復し、株価も上昇するとの見方がある一方、
現状の”超金融緩和”状態からいつ脱却するか、という懸念材料も

　気になるのは、どのタイミングで値上がりするかだ。多くのプロは「寒さの残る年初は、新型コロナウイルスの感染拡大と経済規制の影響で、株価は弱含む可能性が高い」と見る。転換点は「2021年・春」とする意見が主流だ。春から気候が温暖になり、「ワクチンが接種できるようになれば、世界経済は劇的に回復に向かう」（マンハッタン・グローバル・フィナンシャルの森崇さん）。

　ちょうど2021年3月期決算の発表が本格化するゴールデンウィーク前後には、企業業績の改善も重なり、株価は上昇に転じることが予想される。夏から秋にかけて、東京オリンピックなどの材料も出尽くして一服するが、業績の本格的な回復と金融緩和の継続で上昇トレンドに入り、そのまま年末高へ──というのが、強気派の描くメインシナリオだ。

　もっとも強気の見通しを持つプロの一人・武者リサーチの武者陵司さんは、「菅政権による改革と、2020年にバフェットが日本の商社株に投資した効果で、日本株人気が高まる」という理由から、「2021年の年末にかけて、日経平均株価は3万5000円まで上昇する」と予測した。
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　一方の弱気派の意見も紹介しておく。懸念材料となっているのは、金融緩和からの脱却だ。2020年の2月から3月にかけて、コロナ・ショックで世界中の株価が暴落したことから、日・米・欧の中央銀行はかつてないレベルの資金供給を実施。その結果、株式市場に資金が流れ込み、それがバブル的な株高につながった。

　しかし、金融緩和はずっと続くわけではない。「2022年にも想定される”超金融緩和”の脱却時期をめぐり、株式市場の割高感の是正に向けた動きが出始める」（第一生命経済研究所の嶌峰義清さん）との意見も。このため、2021年の株式市場は乱高下すると見ているプロも少なくなかった。

　また、2021年は「金融相場から業績相場への移行がテーマ」（大和証券の壁谷洋和さん）となり、「決算をよく調べることがますます重要」（鈴木一之さん）になるとの意見も聞かれた。多少業績に難がある株でも、テーマ性があれば上がっていたような金融相場が終われば、業績の良し悪しが重視されることは間違いない。この年末年始で、投資のスタンスや投資対象を見直してみるのも一案だ。

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