【米国株】NYダウやナスダック指数など、米国の主要な株価指数の「2022年の値動き予測を公開！ プロ3人は不安定な相場だが悪材料はかなり織り込み済みで「下値余地は小さく、上値余地は大きい」と予想！

ダイヤモンド・ザイ5月号は特集「人気の米国株150【激辛診断】」を掲載！ この特集では、人気の米国株150銘柄を対象に、アナリストなどのプロが「買い」「強気」「中立」「弱気」「売り」の5段階で銘柄診断をつけている。さらに「高成長株」「高配当株」といったジャンル別でも注目株がわかるようになっているので、米国株に投資する際の参考になるはずだ。

今回はこの特集の冒頭で取り上げている「米国株の値動き予測」を公開。米国株市場に詳しいストラテジストなどに、NYダウやナスダック指数の高値・安値予測を聞いたほか、投資のタイミングを判断するヒントも紹介するので、ぜひチェックを！

ウクライナ危機やインフレ懸念で軟調だった米国株だが、
プロは「年末高」を予測しており、安値は押し目買いのチャンス！

　米国の株式市場は、ウクライナ危機やインフレの影響によって波乱の展開が続いている。そこで、先読みに定評があるストラテジストなどの相場のプロ（東海東京調査センターの長田清英さん、マネックス証券の岡元兵八郎さん、楽天証券経済研究所の香川睦さん）に、今後の米国株の値動きについて聞いた。

　プロ3人による2022年4月以降の安値予測は、NYダウが3万3000～3万5000ドル、ナスダック指数が1万3000～1万4400ポイント。また、高値予測はNYダウが3万8000～3万9800ドル、ナスダック指数が1万5600～1万7000ポイントとなった。つまり、下値余地は小さく、上値余地は大きいということだ。理由は、すでに株価が悪材料をかなり織り込んでいると見ているからだという。

　そもそも、2022年の年初からの株価下落は「金融引き締めが当初の予想より厳しくなる可能性が高まったから」だと、東海東京調査センターの長田清英さんは解説する。

 「2021年の年末時点の大方の予測では、2022年における米国の利上げ回数は3回程度。しかし、インフレが加速し、それを抑制するために6～7回になると見られるようになりました」（長田さん）

　ただ、今はすでに6回程度の利上げが織り込まれたため「利上げ関連ニュースで安値を割り込むほどのインパクトはない」と、長田さんは見ている。

　また、ロシアのウクライナ侵攻に関しても「銃声が鳴ったら株を買え」という投資格言があるように「混乱が長引かなければ、米国外での戦争による株価への影響は限定的」というのが、プロ3人の一致した意見だ。今後も値動きは激しい展開が続きそうだが、2022年2～3月の安値を下回る可能性は小さいだろう。その予想を支える根拠が２つある。

　まずは、“株価に過熱感がなくなった”点だ。楽天証券経済研究所の香川睦さんは、米国を代表する企業が組み入れられたS&P500の株価指標について、次のように解説する。「2021年の年末には予想PERが20倍超だったものが、2月末時点には19.3倍と下がってきています。過去20年間の平均18.3倍と比較すると、過熱感がかなり解消されました」（香川さん）

　次に注目したいのは、“年後半に企業業績の伸びが加速する”点だ。S&P500の組み入れ銘柄の1株利益の伸びは、2022年1～3月期が5.1％、4～6月期が4.2％と低め。だが、7～9月期は8.6％、10～12月期は9.2％、2023年1～3月期は12%と、利益の伸びが加速する見通しだ。

 「2021年の前半は、コロナ特需で企業業績が急回復しました。その反動で2022年前半の伸び率は低い。ですが、年後半は企業業績の伸びが高まる。それを受けて、株価も年後半には回復し、最高値を更新するでしょう」（マネックス証券の岡元兵八郎さん）

「本格的に上昇へ転じるのは10月頃」と、長田さんは予測する。「今年は11月に米国の中間選挙が実施されます。過去20年間の中間選挙実施年は、8～9月までは株価が弱い。しかし、実施前の10月頃に株価は底を打つ傾向があります」（長田さん）

　さらに、7～9月期になると「インフレ率の伸びも落ち着く見通し」（岡元さん）で、秋以降はやはり上昇への期待が高いため、プロ3人は年末高を予想している。

 「NYダウやS&P500などの長期チャートを見ればわかりますが、米国株は長期上昇トレンドが続いています。現在の下げは、あくまでも調整です。他国の株ならともかく、米国株は今が押し目買いのチャンスです」（香川さん）

　政情が不安定だからと投資をやめるべきではない。波乱相場でも投資を続けることが資産形成のカギだ。