2020年12月期は1595億円と過去最大の哀愁赤字に沈んだ日本の広告業界の巨人・電通グループ。世界「BIG5」に肩を並べようともくろんだ海外企業の買収が主要因だが、電通を蝕むのはそれだけではない。収益拡大の絶好の機会である東京オリンピック・パラリンピックの開催も危うく、一発逆転の可能性は風前の灯火だ。山本敏博社長を知る作家で元長野県知事の田中康夫氏が、“最後の諫言”を緊急寄稿した。
続きを読む2020年12月期は1595億円と過去最大の哀愁赤字に沈んだ日本の広告業界の巨人・電通グループ。世界「BIG5」に肩を並べようともくろんだ海外企業の買収が主要因だが、電通を蝕むのはそれだけではない。収益拡大の絶好の機会である東京オリンピック・パラリンピックの開催も危うく、一発逆転の可能性は風前の灯火だ。山本敏博社長を知る作家で元長野県知事の田中康夫氏が、“最後の諫言”を緊急寄稿した。
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