2018.11.17
「ＤＯＬ特別レポート」記事一覧
2018.11.16
MBAホルダーは会社では使えない!?「MBA懐疑論」は正しいか
2018.11.16
ジャパネット創業者・高田明がＪリーグ経営で勝敗より大事にしていること
2018.11.16
「五輪後に建設費が下がる」はウソ！むしろ上がる可能性が高い理由
2018.11.15
中間選挙後のトランプ政権で懸念される「ポピュリズム政策」の副作用
2018.11.14
中間選挙の勝者が共和・民主両党でなくトランプ大統領だった理由
2018.11.13
安倍訪中を歓迎し日本批判を抑える中国の思惑
10月25～27日にかけて行なわれた安倍晋三首相の訪中は、“友好のバロメーター”といわれる両国首脳の相互訪問が再開したこともあり、両国関係の改善をさらに印象づけられた。その背景には、中国の思惑が隠されていた。
2018.11.13
衣服感覚で「筋肉」を身にまとう！米国発のロボティクス革命
ロボティクスと服を融合させ、人間の体幹を支えてくれる「パワード・クロージング」。このウェアを開発したベンチャーは、米国のサイズミック（Seismic）という企業だ。来日したCEOに、市場展開と起業家としての矜持を聞いた。
2018.11.12
ペンス副大統領来日でFTAの地ならし、日米摩擦復活で追い詰められる日本
中間選挙を「歴史的勝利」と“自賛”したトランプ大統領の「自国第一」の保護主義政策は止まりそうにない。米国との事実上のＦＴＡ交渉に追い込まれた日本は、自動車や農産物などで「日米摩擦時代」に逆戻りするかのような逆風にさらされそうだ。
2018.11.9
中国「独身の日」、1日3兆円を売り上げる凄味を徹底分析
中国の「11月11日（ダブルイレブン）」が間近に迫る。これは「独身の日」のイベントで、1日で3兆円近くを売り上げる世界最大の小売りイベントにまで成長した。そのすごさをデータで読み解く。
2018.11.9
北朝鮮が日本の裏社会にホテル売却か、元経済ヤクザが明かす日米朝関係
米朝首脳“再”会談実現に向けた協議が進むなど、米国と北朝鮮が距離を縮めている。日本は絡むことができていないが、地下経済の住人たちは密かに北朝鮮に対するビジネスに奔走している。元経済ヤクザで「猫組長」こと菅原潮氏が、日米朝の黒い民間…
2018.11.8
新在留資格への誤解、必ずしも「単純労働受け入れ」ではない
政府は外国人労働者の受け入れ拡大のための出入国管理法の改正案を国会に提出した。今回の新在留資格について、「単純労働を容認した」という報道が相次いでいるが、この表現は必ずしも妥当ではない。
2018.11.8
ムダな会議による企業の損失は15億円！調査でわかったダラダラ仕事の元凶
長時間労働について議論する際、しばしば指摘されるのが「会議、打ち合わせの多さ」だ。では、日本企業の会議は仕事のパフォーマンスにどれくらい寄与しているのか。実態調査を行うと、利益よりもムダが想像以上に多い実態が浮かび上がってくる。
2018.11.7
働き方改革にまた暗雲、裁量労働制をやめた三菱電機の決断の重み
経団連副会長を出す三菱電機が、「働き方改革」で政府や経団連が適用拡大に取り組んできた裁量労働制を全廃していた。背景には長時間労働の果てに社員の過労自殺や労災認定が相次いだことがあるようだ。
2018.11.5
東芝は日立のようにＶ字回復を果たすことができるか
不正会計問題を経て経営再建中の東芝が、11月にも中期経営計画を発表する。果たして東芝は復活することができるのか。やはり電機メーカーで、経営危機から見事Ｖ字回復を果たした日立と比較することで、その将来を考えてみたい。
2018.11.5
カショギ氏殺害と安田氏解放が追い風、トルコリラ復調の怖い「賞味期限」
暴落したトルコリラが、10月から復調している。サウジ記者カショギ氏の殺害事件、日本人ジャーナリスト安田純平氏の解放といった地政学要因を、トルコ政府がうまく利用したためだ。しかし、トルコ通貨危機の新たな不安は燻っている。
2018.11.5
プロ野球に最も多くの選手を送り込んだ高校ランキング【ベスト30・完全版】
さる10月25日、平成最後のプロ野球ドラフト会議が開催され、育成21名を含む104名が指名された。大阪桐蔭高の根尾昴と藤原恭大、報徳学園の小園海斗が1位指名で話題になったが、出身高校は名門校からかなりの野球通でも聞いたことがないような学校ま…
2018.11.5
プロ野球に最も多くの選手を送り込んだ高校ベスト5は？
さる10月25日、平成最後のプロ野球ドラフト会議が開催され、育成21名を含む104名が指名された。出身高校は名門校からかなりの野球通でも聞いたことがないような学校まで様々。ではプロ野球誕生以来、どの出身高校から指名されたのか、ベスト5を紹介…
2018.11.2
北朝鮮社会に根付く資本主義、「経済優先」はどこまで本気か
米朝首脳会談で「非核化・経済優先」路線への転換を掲げた北朝鮮の“後戻り”は難しそうだ。平壌市内や中国国境では不動産取引が活況で、人々の生活にも資本主義経済が根付き始めている。
2018.10.31
普天間基地、辺野古への移設が「唯一の解決策」ではない理由
普天間基地の辺野古への移転問題は、非常に複雑でわかりにくい。そこで、これまでの経緯を含めて、「問題の本質」を解説する。
