パブリックブロックチェーンは高い透明性を誇る一方で、個人情報や企業データまでもが公開されてしまう課題を抱えている。
Midnight(ミッドナイト)は、暗号技術であるゼロ知識証明を活用し、データ保護と規制適合を両立させるレイヤー1ブロックチェーンプロトコルである。
仮想通貨(暗号資産)NIGHTと取引リソース「DUST」からなる二重構造は、従来の仮想通貨が直面してきた手数料の高騰やプライバシー保護の課題を解決することを目指している。
この記事では、仮想通貨(暗号資産)NIGHT/Midnightの特徴、最新の価格動向、将来性、リスクなどについて詳しく解説する。
- Midnightは、「プログラム可能なデータ保護」を提供するプロトコルである
- Midnightは、データの正当性を保証しつつ、必要な情報だけを選択的に開示する仕組みを備えている
- NIGHTは、ガバナンス、バリデーターへの報酬などに利用される予定のネイティブトークンである
- 仮想通貨NIGHT/Midnightは国内大手取引所のOKJで取引できる
仮想通貨NIGHTの取引を検討しているなら、国内取引所のOKJが利用できる。
OKJは2026年10月13日からNIGHTの取扱いを開始しており、国内から手軽に売買できる環境が整っている。

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仮想通貨NIGHT/Midnightとは
| 名称 | Midnight |
| ティッカーシンボル・通貨単位 | NIGHT |
| 発行上限* | 240億NIGHT |
| 価格* | 約6.33円 |
| 時価総額* | 約1,052億5,000万円 |
| 時価総額ランキング* | 77位 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 | OKJ Binance Bitget Gate OKX |
ブロックチェーンは透明性や耐改ざん性に優れる一方、取引履歴やメタデータが公開されるため、企業や個人のプライバシー保護が課題となってきた。
Midnightは、データの正当性を保証しながら必要な情報だけを選択的に開示する「プログラム可能なデータ保護(Programmable Data Protection)」により、プライバシー保護とデータ活用、規制適合の両立を目指している。
また、ゼロから単独のセキュリティを構築するのではなく、確立された大手ブロックチェーンであるCardano(カルダノ)を戦略的ローンチパートナーとして選定している。
Cardanoの強固な技術基盤と連携することで、初期段階から高いネットワークセキュリティとスケーラビリティを確保することを目指している。
さらに、Midnightはガバナンスや資産保有を担う予定のNIGHTトークンと、取引手数料として消費されるリソース「DUST」を分離することで、プライバシー保護と予測可能な運用コストを両立する二重構造を採用している。
NIGHTの価格は、2026年10月20日現在、約6.33円であり、時価総額は約1,052億5,000万円である。時価総額ランキングでは77位に位置している。
仮想通貨NIGHT/Midnightの特徴
ここからは、仮想通貨NIGHT/Midnightの特徴について詳しく見ていこう。
- プログラム可能なデータ保護と選択的開示
- 手数料として消費されるリソースDUST
- Cardano(カルダノ)との連携
プログラム可能なデータ保護と選択的開示
Midnightの核となる技術が「ゼロ知識証明(Zero-Knowledge Proofs / ZKP)」である。
ゼロ知識証明とは、「ある情報が正しいという事実」を、その「具体的なデータの中身」を明かすことなく相手に証明する暗号技術である。
Midnightでは、Halo2フレームワークやzk-SNARKsと呼ばれる高度なゼロ知識証明技術が組み込まれている。
また、取引情報の秘匿を重視する従来のプライバシー通貨とは異なり、Midnightは「選択的開示(Selective Disclosure)」を可能にしている。
具体的には「21歳以上であること」を証明する際、生年月日や本名、住所を開示することなく、条件を満たしている事実だけを検証者に伝えることができる。
これにより、企業のコンプライアンス要件や法律・規制に準拠した形でプライバシーを保護することを目指している。
手数料として消費されるリソースDUST
DUSTとは、Midnight上で取引や処理を実行する際に、手数料として消費されるリソースである。
NIGHTトークンを保有すると、保有量に応じてDUSTが継続的に生成される。
DUSTは他のアドレスへ送金できず、NIGHTの保有を解消・移動すると、関連するDUSTも時間の経過とともに減少する。
また、取引で消費されるのはDUSTのみで、NIGHT自体は消費されない。
この仕組みにより、NIGHTを保有し続けることで、取引コストを継続的に確保できるとしている。
Cardano(カルダノ)との連携
NIGHTは、Midnight上でガバナンス、バリデーターへの報酬などに利用される予定のネイティブトークンである。
トークンは、総供給量240億NIGHTがCardano上のネイティブ資産(Cardano Native Asset: CNA)として発行(ミント)されている。
また、Midnightのブロック生成やネットワークセキュリティの検証には、Cardanoのステークプールオペレーター(SPO)が参加する仕組みが計画されている。
これにより、既存のブロックチェーン運営者の技術的な経験や運用基盤を活用できるため、新規レイヤー1ブロックチェーンにありがちな初期のセキュリティ脆弱性の低減が期待されている。

仮想通貨NIGHT/Midnightの価格動向
ここからは、仮想通貨NIGHT/Midnightの価格動向を見ていこう。以下に示すのは、2026年4月1日から2026年10月20日までのNIGHT/USDチャートだ。

2026年10月20日現在、NIGHTの価格は0.040ドル付近で推移している。
2026年7月にかけて下落傾向を示していた価格は、その後下値を固め高安値を切り上げると、10月に入り大きく上昇している様子が確認できる。
この値動きの背景には、Midnightネットワークの機能拡張や、日本国内の取引環境の拡大に対する期待が影響した可能性がある。
2026年9月28日には、メインネット上でスマートコントラクトを許可不要で展開できるようになり、開発者がアプリケーションを開発・公開しやすい環境が整った。
さらに、10月13日にはOKJでNIGHTの取扱いが開始され、日本国内の投資家が売買できる環境も広がったことから、今後の価格形成に影響を及ぼす可能性がある。
仮想通貨NIGHTをきっかけに仮想通貨に興味を持った人もいるだろう。手厚いサポートが揃うOKJなら、初めてでも安心の環境でスムーズに仮想通貨NIGHTの取引をスタートできる。

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仮想通貨NIGHT/Midnightの将来性
ここからは、仮想通貨NIGHT/Midnightの将来性を考察してみよう。
- ロードマップと分散化拡大
- 多様なユースケース
ロードマップと分散化拡大
Midnightの開発ロードマップは、以下に示す「ムーンフェーズ(Moon Phases)」と呼ばれる4段階で構成されている。
- Hilo(第1段階):トークンのミント、テストネット構築、Glacier DropおよびScavenger Mineの実施
- Kūkolu(第2段階):2026年3月のメインネットローンチ
- Mōhalu(第3段階):CardanoのSPOが参加し、無許可型なブロック生成とステーク報酬の配布が開始
- Hua(第4段階):他チェーンとの相互運用性が完成し、さまざまなブロックチェーン上にMidnightのプライバシー機能を埋め込むハイブリッドDApp時代への到達
ロードマップ通りにネットワークの分散化と利用範囲の拡大が進めば、プライバシー保護を必要とする金融サービスや企業向けアプリケーションなどへの展開が期待できる。
多様なユースケース
Midnightは、個人情報や取引内容を保護しながら、必要な情報だけを証明・検証できる仕組みを活用し、幅広い分野への応用が期待されている。
具体的には、デジタルIDの分野では、個人情報そのものを開示せずに、年齢や居住国などの条件を満たしていることを証明する。
また、不動産や債権などの実物資産(RWA)のトークン化では、所有者や取引金額に関する情報を保護しながら権利を管理する。
さらに、投票や意識調査では、参加資格を確認しつつ、個々の投票内容を秘匿したまま集計する用途など、多様なユースケースが考えられる。
仮想通貨NIGHT/Midnightのリスク・注意点
ここからは、仮想通貨NIGHT/Midnightの注意点やリスクについて詳しく解説する。
分散化ロードマップの移行リスク
Midnightは、初期の限られたノードによる管理された運用から、Cardanoのステークプールオペレーター(SPO)が参加する、より分散化された運用体制への移行を目指している。
この移行では、ブロックの生成やネットワークの安全性を維持する仕組みを適切に切り替える必要がある。
万が一、移行時に技術的な不具合やセキュリティ上の問題が発生すれば、取引の遅延やネットワークの一時的な停止につながる可能性がある。
また、参加するノードの確保や運用体制の調整に時間がかかり、計画どおりに進まないことも考えられる。
規制リスク
プライバシー機能を備えた仮想通貨・ブロックチェーンは、マネーロンダリングなどへの悪用防止の観点から、規制当局による監視や規制の対象となり得る。
Midnightは、ゼロ知識証明や選択的開示により、機密情報を保護しつつ、必要な情報を監査人や規制当局などに開示できる仕組みを提供する。
しかし、これらの技術的機能だけで法規制への適合が保証されるわけではない。
今後の法改正や監督方針によっては、利用や事業展開が制約される可能性があるため注意が必要だ。
仮想通貨NIGHT/Midnightのまとめ
Midnightは、パブリックブロックチェーンの「透明性が高すぎてプライバシーが守れない」という根本的な弱点を、ゼロ知識証明と独自の二重トークン構造によって克服しようとするレイヤー1ブロックチェーンである。
NIGHTは、Midnight上でガバナンス、バリデーターへの報酬などに利用される予定のネイティブトークンであり、総供給量240億NIGHTがCardano上のネイティブ資産(Cardano Native Asset: CNA)として発行(ミント)されている。
Midnightは、個人情報や取引内容を保護しながら、必要な情報だけを証明・検証できる仕組みを活用し、幅広い分野への応用が期待されている。
Midnightは、ゼロ知識証明や選択的開示により、機密情報を保護しつつ、必要な情報を監査人や規制当局などに開示できる仕組みを提供するが、プライバシー機能を備えた仮想通貨・ブロックチェーンは、マネーロンダリングなどへの悪用防止の観点から、規制当局による監視や規制の対象となり得る。
- Midnightは、Cardano(カルダノ)を戦略的ローンチパートナーとして選定している
- Midnightの核となる技術が「ゼロ知識証明(Zero-Knowledge Proofs / ZKP)」である
- NIGHTトークンを保有すると、保有量に応じてDUSTが継続的に生成される
- 仮想通貨NIGHT/Midnightは国内大手取引所のOKJで取引できる
本記事で紹介した仮想通貨NIGHTは、2026年10月13日より国内取引所のOKJで取り扱いを開始した。
OKJは、仮想通貨NIGHT以外にも豊富な通貨を扱っており、さまざまな銘柄を日本円で取引できる。

NIGHTの購入を検討している人は、この機会にOKJの公式サイトをチェックしてみてほしい。

