TON(Toncoin)は、メッセージングアプリのTelegramが開発を始めたブロックチェーンプラットフォームである。
プロジェクト開始当初は、「Telegram Open Network」という名称で開発を進めていたが、現在は「The Open Network」と名称を変更し、TON Foundationという非営利団体が開発、運営している。
TONは、スケーラブルなクロスチェーン相互運用性を目指したブロックチェーンであり、高速なトランザクションや様々なdAppsをサポートしている。
また、Proof of Stake (PoS) のコンセンサスアルゴリズムを採用し、ネットワークの負荷をマスターチェーンと協調する複数のワークチェーンに分散させることで、超高速なトランザクション処理を実現している。
この記事では、TONの特徴、最新の価格動向、将来性などについて詳しく解説する。
・TONは、TON財団が開発、運営を行うブロックチェーンプラットフォームである
・仮想通貨(暗号資産)TONは、TONネットワークのネイティブ通貨である
・コンセンサスアルゴリズムにPoS (プルーフオブステーク)を採用
・2024年10月にテレグラムのパベル・デュロフ創設者兼CEOの逮捕により下落した
・TONを取引するならBITPOINTがおすすめ
TONは、2023年10月に日本で初めて国内取引所BITPOINTで上場された仮想通貨だ。
使いやすいプラットフォームから、少額でTONの購入ができるので、ぜひこの機会にBITPOINT公式サイトをチェックしてみてほしい。
仮想通貨TON(Toncoin)とは
名称 | Toncoin |
ティッカーシンボル・通貨単位 | TON |
ローンチ時期* | 2018年 |
発行上限* | 50億TON |
コンセンサスアルゴリズム | Proof of Stake |
価格* | ¥904.36 |
時価総額* | ¥2,308,838,455,983.93 |
時価総額ランキング* | 12位 |
取扱のある仮想通貨取引所 | BITPOINT |
TON(Toncoin)は、2018年にメッセージングアプリのTelegramの創始者であるDurov(デュロフ)兄弟が開発を始めたブロックチェーンプラットフォームである。
プロジェクト開始以来、プロジェクトは順調に進められていたが、2020年3月、米国証券取引委員会(SEC)の規制により、TelegramのCEOであるパベル・デュロフ氏がプロジェクトの中止を決定する。
しかし、TON財団がプロジェクトを引き継ぎ、現在も開発は進められている。引き継ぎに伴い、元々の名称であった「Telegram Open Network」から「The Open Network」に改称されている。
仮想通貨TONは、TONネットワークのネイティブ通貨であり、TONウォレットを通じて購入、送金、保有が可能だ。
コンセンサスアルゴリズムにPoS (プルーフオブステーク)を採用しており、ネットワークの透明性と拡張性を確保している。
プロジェクトは現在も進行しており、TONのエコシステムの拡大と高速で透明で安全な決済サービスの提供を目指している。
TON(Toncoin)の特徴
TON(Toncoin)は、メッセージングアプリのTelegramの創始者であるDurov(デュロフ)兄弟が開発を始めたブロックチェーンプラットフォームである。
コンセンサスアルゴリズムにPos(Proof of Stake)を採用しており、PoW(Proof of Work)に比べて、電力やコンピューティングリソースの消費が少ない。
ここからは、そんなTONの特徴について詳しく見ていこう。
超高速なトランザクション処理
TONは、Telegramが開発した分散型ブロックチェーンプラットフォームである。超高速なトランザクション処理を実現できるよう設計されている。
TONは、シャーディングという技術を採用することにより、ネットワークの負荷に応じてトランザクション処理を効率化している。
具体的には、大量のトランザクション処理が必要な時、複数の小さな「ワークチェーン」を作成し、それぞれのワークチェーンでトランザクションを同時に処理することでトランザクション処理を高速化している。
このように、トランザクション処理の状況に応じて、ワークチェーンの数やサイズを自動的に調整することにより、超高速なトランザクション処理を実現している。
スケーラビリティ問題の改善
ブロックチェーンには、スケーラビリティという問題がある。スケーラビリティとは、ネットワークの規模が拡大しても、性能や効率が低下しないことを指す。
ブロックチェーンは、全てのノード(ネットワーク上のコンピュータ)が全てのデータを共有する必要があるため、ネットワークの負荷が高くなり、トランザクションの処理速度が遅くなりやすい。
TONは、この問題を解決するために、マスターチェーン、ワークチェーン、シャードチェーンという3つのレベルのブロックチェーンで構成されている。
マスターチェーンは、ネットワーク全体の安全性と一貫性を調整する役割を果たし、ワークチェーンは、分散型アプリケーションやスマートコントラクトの実行に必要なリソースを提供する。
さらに、シャードチェーンは、ワークチェーン内でのトランザクションを高速化するためのブロックチェーンとして機能する。
これにより、異なる用途や要件に柔軟に対応し、高速で安全なブロックチェーンエコシステムの実現を目指している。
TON(Toncoin)の価格動向
ここからはTON(Toncoin)のこれまでの価格動向を見ていこう。以下に示すのは、2022年4月から2024年12月26日までのTON/USDTチャートだ。
これまでの価格推移を見てみると、2022年8月以降、下落トレンドから脱し、2022年12月には一時2.6ドルを超える上昇を見せていた。
しかし、その後は2023年4月までもみ合いを続けた後、2023年5月から一転して下落傾向を続けている。8月に入ると、価格は上昇トレンドに回帰し、2023年後半以降で回復した。
2022年は、全般的に世界的な金融引き締めやインフレ懸念の高まりにより、仮想通貨市場にも売り圧力がかかった。また、中国の不動産バブル崩壊が注目されるなど、世界的な金融システムに影響を及ぼす可能性も指摘された。
2023年に入ると、仮想通貨市場は下落傾向から脱し上昇傾向を強めているが、世界情勢の先行き不安からエネルギー価格の高騰が続いており、国民生活へ大きな影響を与えている。
2024年に入ると、ビットコインの現物ETF承認が影響して、仮想通貨TONも連動して上昇傾向にある。
2024年4月には過去最高値を更新し、一時は7ドルまで上昇した。現在までの上昇は仮想通貨市場全体での動きにも連動しているが、TONの上昇率は他の主要通貨に比べても大きい。
2024年4月9日には、TONソサエティがAI新興企業のHumanCodeと提携し手のひらをスキャンする個人認証プロジェクトに取り組んでいることが発表され価格が上昇した。
また、4月20日にはステーブルコインのUSDTが、TONブロックチェーン上での流通を開始したことで大きな話題となっている。
なお、最高値は約8.1ドルだが現在は5.66ドル台まで下落しており、時価総額ランキングは8位台から12位にまで転落した。
TON(Toncoin)直近の価格動向
続いて、仮想通貨TONの直近の価格動向を見ていこう。以下は、記事更新時点(12月26日)から遡って直近の価格動向を示したチャートだ。
直近の価格動向を見ると、上昇→下落を繰り返すレンジ相場を形成していることが分かる。
2024年8月8日19時よりTONを大手海外取引所バイナンスが上場を発表したことで上昇した。
TON/BTC、TON/USDT、TON/FDUSD、TON/TRYの4ペアが上場されており、今後取引量の増加が期待されている通貨だ。
しかし、2024年8月24日からは大きく下落していることが分かる。
テレグラムのパベル・デュロフ創設者兼CEOが、8月24日にパリのル・ブルジェ空港でプライベートジェットから降りた際にフランス当局に逮捕されたことが影響している。
テレグラム発の「The Open Network(TON)」が連動して下落した形だ。
2024年11月に入ると仮想通貨に友好的な姿勢を示すドナルド・トランプ氏が当選したことで再度上昇傾向にある。
現在は5.6ドル台で推移しており、今後押し目を付けてから反発できるかが重要となる。
TONは2024年現在、国内取引所のBITPOINTで扱っており、海外取引所を経由しなくても入手可能となっている。
使いやすいプラットフォームから、少額でTONの購入ができるので、ぜひこの機会にBITPOINT公式サイトをチェックしてみてほしい。
TON(Toncoin)の将来性
TON(Toncoin)は、非営利団体であるTON財団が開発、運営を行うブロックチェーンプラットフォームである。メッセージングアプリとして世界的に利用されているTelegramと互換性もあり、Telegramの利用者数増加に伴い、TONの認知度も増加傾向にある。
ここからは、そんなTONの将来性について詳しく解説する。
テレグラム創業者逮捕による懸念
テレグラムの創設者でCEOのパベル・デュロフ氏が24日、パリのル・ブルジェ空港でフランス当局に逮捕された。これに対して、ロシア当局や暗号資産コミュニティからは彼を支持する声が上がっている。
このニュースを受け、テレグラム発の仮想通貨「The Open Network(TON)」は一時的に17%下落し、11月18日時点で約5.3ドルで取引されている。
フランスの未成年者保護機関L’Office Mineurs(OFMIN)は、デュロフ氏がテレグラムの運営やコンテンツ管理に問題があった可能性があるとして捜索令状を発行した。フランス当局は、デュロフ氏がテレグラム上での犯罪行為を放置していた疑いがあるとしている。
この告発により、デュロフ氏が最長20年の懲役刑に処される可能性も指摘されている。
テレグラムは公式Xアカウントで、同社のSNSプラットフォームはEUの法律を遵守しており、コンテンツ管理も業界標準に沿って行われていると説明した。また、プラットフォームの悪用について、その運営者が責任を負うのは不合理だと主張している。
さらに、TONの公式Xアカウントも、コミュニティが引き続き正常に機能していることを強調し、冷静さを保ちつつ団結して前進するよう呼びかけている。
上場から順調に価格上昇を続けていたTONだが、テレグラムCEO逮捕というショッキングなニュースは今後もネガティブな情報として働く可能性が高い。
TON Japanがエンタメプラットフォーム「REDX」とパートナーシップ締結
TON Japanは、東エンターテインメント企業であるREDXとのパートナーシップ締結を発表した。
REDXとは
東京タワーを拠点に年間50以上のIPとコラボレーション実績を豊富に持つ、エンターテインメント企業RED°が企画・運営するWeb3プロジェクト。
本締結は、世界約10億人のTelegramユーザーに向けて提供されるものだ。
2025年1月に、NFTやクラウドファンディングを活用したファンエンゲージメントモデルを組み込んだ、Telegram Mini Appsのα版をローンチする見通しである。
分散型アプリケーション(dApps)開発に適応
分散型アプリケーションは、ブロックチェーン上で動作するプログラムのことで、中央集権的な管理者や運営者が存在せず、ネットワークの参加者同士で自動的に取引や契約を行うことができるという特徴を持っている。
たとえば、分散型取引所や分散型金融などが代表的なサービスとして挙げられる。
TONは、ブロックチェーン上で誰もがサービスを提供することができる機能を提供している。たとえば、ユーザーインターフェースや認証、決済などのサービスや、ブロックチェーン上でドメイン名を管理できたり、即時決済サービスの利用も可能だ。
TONは、これらの様々なサービスの提供を通じて、分散型アプリケーション開発に適したプラットフォームとしての存在価値を高めている。
USDTとXAUTの連携
価格動向でも紹介したように、TONのブロックチェーンはステーブルコインUSDTでの流通が開始されている。
USDTは、世界で3億人ものユーザーを持っており、流通量は1,090億を突破している代表的な通貨だ。
また、USDTの流通が開始された同タイミングで、金に連動するトークン「XAUT」もTONネットワークで稼働する見込みがあると発表されている。今後数か月以内には稼働する方針だ。
すでにUSDTの方は15ものブロックチェーンで稼働しているが、XAUTがイーサリアム以外で展開されるのは今回のTONが初めてとなる。
TONのエコシステムと他のブロックチェーンネットワーク上で稼働することで、ユーザー間でのシームレスな価値移転が記載されている。
AI企業との提携
TONエコシステムに貢献するコミュニティのTONソサエティは、2024年4月にAI新興企業のHumanCodeと提携した。手のひらをスキャンする個人認証プロジェクトの取り組みを始めている。
提携の目的
ユーザーが手のひらをスキャンし、匿名性を保ちながらブロックチェーン上で人間であることを証明する。
現在は、Open AI手動のワールドコインは、目で個人を認証する取り組みを実施しているが、ワールドコインのライバルになり得るとして注目を集めている。
本プロジェクトを通じて、5年以内に5億人のテレグラムユーザーにデジタル・アイデンティティを提供することを目指しており、今後はインセンティブの配布やオンチェーン・ボットと戦う新たなツールの提供も行う方針だ。
コミュニティ主導のプロジェクト
TONは、元々メッセージングアプリのTelegramが開発したプロジェクトであった。Telegramは、TONを世界最速で最もスケーラブルなブロックチェーンにするという野心的な目標を掲げて開発を進めていた。
しかし、Telegramは米国証券取引委員会(SEC)との法的な紛争により、TONの開発中止に追い込まれる。しかし、Telegramが撤退した後もコミュニティが開発を引き継ぎ、後にTON Foundationが設立され、現在に至るという経緯がある。
そのため、TONは中央集権的な管理者や運営者が存在せず、コミュニティ主導でプロジェクトが進められている。このことは、ブロックチェーン本来の理念である分散化や民主化を実現していることを意味する。
Telegramとの連携
TONは、Telegramのユーザーベースやインフラストラクチャを活用することで、ブロックチェーン技術の普及と利便性を高めることを目指している。
その実現に向けて、2023年11月より、TelegramはTONベースのセルフカストディウォレット(TON Space)をメッセージングアプリに統合すると発表した。これにより、Telegramのユーザーは、TONネットワーク上に構築された金融サービスにアクセスできるようになる。
月間8億人のアクティブユーザー数を抱えるTelegramでのサービス拡大は、TONにとって大きなメリットとなる。
TelegramのウォレットではTONの普及を促進するために、取引手数料の削減を実施している。また、1,100万TONのインセンティブプログラムを開始しており、うち500万TONはUSDT専用ウォレットに入金したユーザーへ還元される仕組みだ。
このように、TONはブロックチェーン本来の理念である分散化や民主化という特徴を備えたブロックチェーンプラットフォームとして、持続可能な体制を整えており、将来性の高いブロックチェーンとして期待されている。
ただし、前述したように2024年8月24日にテレグラムのパベル・デュロフ創設者兼CEOが逮捕されていることから、テレグラムとの連携がネガティブな材料になる可能性も充分にある。
TON(Toncoin)に関してよくある質問
- TON(Toncoin)とは何ですか?
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TONは、メッセージングアプリのTelegramが2018年に開発した分散型ブロックチェーンである。当初は「Telegram Open Network」と呼ばれていたが、Telegramが開発から撤退したことに伴い、TON Foundationという独立したコミュニティに引き継がれ、「The Open Network」と改名された。
TONは、高速で安定したトランザクション処理能力や、分散型アプリケーション開発に適したプラットフォームとして、多様な機能を提供するブロックチェーンである。
また、Telegramと互換性を持ち、Telegramの巨大なユーザーベースを活用して、ブロックチェーンの普及を促進している。
- TON(Toncoin)はどこで買えますか?
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TONは、2023年10月に国内取引所BITPOINTで上場している。そのため、海外取引所を経由しなくても、BITPOINTから直接購入することが可能だ。
仮想通貨TON(Toncoin)のまとめ
TON(Toncoin)は、2018年にメッセージングアプリのTelegramが開発を始めたブロックチェーンプラットフォームである。
2020年3月、米国証券取引委員会(SEC)の規制により、TelegramのCEOであるパベル・デュロフ氏がプロジェクトの中止を決定したものの、TON財団がプロジェクトを引き継ぎ、開発が継続されたという経緯を持つ。
なお、現在はパベル・デュロフ氏が逮捕されたことで懸念が広がっている通貨でもある。
TONは、シャーディングという技術を採用することにより、ネットワークの負荷に応じてトランザクション処理を効率化し、超高速なトランザクション処理を実現している。
また、TONは中央集権的な管理者や運営者が存在せず、コミュニティ主導でプロジェクトが進められており、ブロックチェーン本来の理念である分散化や民主化を実現している。
・TONはシャーディングを採用し、トランザクション処理を高速化している
・TONは3つのレベルのブロックチェーンで構成されている
・TONはブロックチェーン本来の理念である分散化や民主化を実現している
・2024年9月に、テレグラムのパベル・デュロフ創設者兼CEOの逮捕により下落中
・TONを取引するならBITPOINTがおすすめ
TONはこれまで海外取引所を経由しなければ購入できない仮想通貨であったが、2023年10月にBITPOINTで上場したことで、国内取引所から直接購入できるようになった。
まだ口座をお持ちでないという方は、ぜひこの機会にBITPOINT公式サイトをチェックしてみてほしい。