【2024年最新】リップル(XRP)の今後は？見通しや価格予想、将来性を徹底解説！

リップルは国際送金での利用に長けた仮想通貨（暗号資産）であり、さまざまな金融機関や企業と提携して、送金手段としての実用化を進めている。

また、その将来性への期待から投資対象としても人気が高く、時価総額のランキングでは常に上位につけている。

なお、リップルは2020年より「仮想通貨XRPは有価証券である」と提訴され、長らく裁判を続けていた。

しかし、2023年7月には「XRP token itself is not a security(仮想通貨リップル自身は有価証券にあらず)」と一部判決を下され、話題になった。

2024年12月現在はポジティブなニュースが続き、7年ぶりに最高値を更新するなど話題性のある通貨だ。

今回はそんなリップルについて、特徴や歴史、今後の見通しなどを見ていこう。

「リップルに興味がある！」「リップルを取引してみたい！」という方はぜひ本記事を参考にしてほしい。

本記事で紹介するXRPだが、先週比で100%もの上昇を現在見せており、盛り上がりが期待されている。

リップルはビットコインやイーサリアムと並んで知名度のある仮想通貨であり、国内でも多くの仮想通貨取引所で取り扱われている。

その中でもCoincheckは、シンプルで操作性に優れる取引アプリを提供しており、初心者からベテランまで快適な環境で、リップルへの投資ができるようになっている。

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【リアルタイム】リップル(XRP)の現在の価格動向

2024年12月時点のリップルの価格動向は以下のようになっている。

2021年後半より停滞していたが、2023年は上昇傾向にあった。年初から2023年前半にかけての上昇は、米利上げペースの鈍化予想から、仮想通貨市場全体での価格上昇に連動した形だ。

2023年7月には、長きに渡り続いていたSECとの訴訟問題で、XRP側優勢の判決となったことから、大きく価格を伸ばしている。裁判自体は完全終結しておらず、長期化するとの見方からすぐに下落した。

しかし、10月26日には米SECがリップル裁判でCEOらへの告発棄却したことで急騰。

2023年11月2日にはドバイ金融サービス機構からXRPの承認を受けたことを発表、4日にはジョージア国立銀行が中央銀行デジタル通貨にリップル社と提携するなど、立て続けにポジティブなニュースが増え高騰した。

2023年1月は約40円台で推移していたが、2024年12月現在は375円台を推移している。2024年11月には仮想通貨に友好的な姿勢を示していたドナルド・トランプ氏が米大統領に返り咲いたことも上昇に影響した。

また、SECは暗号資産に厳しい姿勢を示してきたゲンスラー委員長が2025年1月に退任すると正式に発表されており、長きに渡り裁判が行われているXRPに追い風となり大きく上昇している。

元CFTC委員長のクリス・ジャンカルロ氏は12月の初週に、SECがリップル社への提訴を取り下げる可能性が高いとの見方を示しており、直近ではさらに大幅な上昇を見せている。

2024年12月にはリップルのステーブルコイン「RLUSD」がローンチされており、立て続けにポジティブなニュースが追い風となった形だ。

約7年ぶりの高値更新を見せており、時価総額ランキングも3位まで上昇した。

今後の動向から目が離せない。

リップル(XRP)とは

名称	リップル
ティッカーシンボル・通貨単位	XRP
コンセンサスアルゴリズム	プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）
発行上限	1,000億枚
価格*	¥378.76/XRP
時価総額ランキング*	3位
取り扱いのある主な仮想通貨取引所	Coincheck SBI VCトレード GMOコイン

リップル（XRP）は、米カリフォルニア州に本社を置くリップル社が開発した送金ネットワーク、「リップルネット」上で使用される仮想通貨（暗号資産）だ。

現在の国際送金システムの主流はSWIFTだが、SWIFTは安全に使える一方で送金にかかる時間が長く、手数料も割高といった課題を抱えている。

そこでリップルは、SWIFTの持つ課題を解決して、それに代わる国際送金手段となることを目指している。

ビットコインやイーサリアムといった分散型の仮想通貨に対してリップルは中央集権型の仮想通貨という特徴がある。そのため、高速で処理を実行することができるというのがメリットと言えるだろう。

ちなみにリップルは国内外多くの仮想通貨取引所で取引することができ、投資・投機対象としても注目度が高い。

リップルは国内大手取引所のCoincheckで取引することができるので、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトを訪れてみてほしい。

リップル(XRP)の特徴

さて、国際送金での利用に長けた仮想通貨リップルは、次のような特徴を有している。

中央集権的な仮想通貨である

ビットコインなどの仮想通貨は、中央集権的な管理者を持たない。

それに対してリップルは、発行元であるリップル社が管理・運営を行っている中央集権的な仮想通貨だ。

またリップルは上限の1,000億枚分をすべて発行済みであり、そのうちの過半数を超える630億枚をリップル社が保有している。

ただ、その状態だとリップル社の裁量で価値をコントロールできてしまうため、2017年、リップル社は信用確保のため、自社保有分の約90％を中立な第三者の元でロックアップして、自由に売買することを自ら封じた。

ちなみにロックアップされたリップルは、毎月10億枚ずつロックアップを解除されており、そうすることでリップルは少しずつ市場に供給されている。

取引処理にかかる時間が短く、取引コストも安い

人の動きや経済がグローバル化するなかで国際送金の需要は増すばかりだが、銀行を経由する従来型の国際送金は、送金に時間とコストがかかることが問題視されている。

一方でリップルでは、リップル社が公表しているデータによると、1回の取引あたり3.3秒で送金が完了し、手数料はわずか約0.0004ドルに抑えることができる。

また、この送金スピードと手数料の安さは、法定通貨だけでなく他の主要な仮想通貨も上回っている。

このような優れた性能を発揮できる要因は、リップルのコンセンサスアルゴリズムにある。

コンセンサスアルゴリズムとは、取引を検証して合意形成を行う方法のことだが、例えばビットコインでは取引の検証時に、不特定多数のネットワーク参加者の力を借りて膨大な計算をおこなうため、処理に時間がかかってしまう。

それに対してリップルは、信用のおける少人数に検証・承認作業を任せる仕組みになっているため、取引の高速・低コスト化を実現している。

ブリッジ通貨としての機能を持つ

ブリッジ通貨とは文字どおり、異なる通貨の橋渡しができる通貨のことであり、リップルはそのブリッジ通貨の機能を有している。

例えば日本円をドルに替えて、海外に送金するとしよう。

そこでリップルをブリッジ通貨として使い、①日本円をリップルにいったん換金する、②リップルをドルに換金する、という手順を踏んで送金すると、換金の手間は1つ増えるが、送金にかかる時間とコストは大幅に削減することができる。

ここでは一例として日本円とドルを挙げたが、リップルはそれ以外にもあらゆる通貨の架け橋となれるポテンシャルを秘めている。 

リップル(XRP)の歴史

ここで、誕生から現在までのリップルの歴史における重要なポイントを学んでおこう。

2012年9月：OpenCoin社（現リップル社）が設立された

2012年9月に、ジェド・マカレブ氏とクリス・ラーセン氏によって、フィンテック企業のOpenCoin Inc.が設立された。

またOpenCoin Inc.は、2013年にRipple Labs Inc.、さらに2015年にはRipple Inc. へと社名を変更している。

2013年1月：リップルが発行された

リップルネットの基軸通貨であるリップルは、2013年1月に誕生した。

先述の通りリップルの発行上限は1,000億枚だが、誕生時点でそのすべての発行が完了している。

2016年5月：SBIホールディングスと合同で「SBI Ripple Asia」を設立

リップル社は日本の大手金融グループであるSBIホールディングスと共同で、SBI Ripple Asia株式会社を設立した。

同社の設立目的は、日本を含むアジア圏を対象として、仮想通貨やブロックチェーンを活用した決済サービスを提供することであり、実際にタイやカンボジアなどでリップルネットを活かした国際送金サービスを手がけている。

2020年12月：バンク・オブ・アメリカがリップルネットに参加

2020年12月、リップルネットにアメリカの銀行で2番目の規模を誇るバンク・オブ・アメリカが加入することとなった。

ちなみにリップルネットは2022年に55か国以上の法定通貨に対応しており、参加している金融機関や企業は300社を超えている。

2020年12月：アメリカの証券取引委員会（SEC）がリップル社を提訴

アメリカの証券取引委員会（SEC）は、中央集権的な通貨であるリップルは有価証券であり、有価証券登録をせずリップルを販売してきたことは違法だとして、リップル社や創設者らを提訴した。

リップル社は常にSECがXRPの販売は投資契約であるという点を証明できないとして裁判には一貫して自分たちに有利な判決がされるということを期待している。

後ほどリップル社が抱える問題点としてより詳しく取り上げるが、この裁判は約2年が経過しても、未だに解決に至っていない。

2023年7月: 「仮想通貨リップル自身は有価証券ではない」と部分的な判決が下される

上述の通り、リップルはその有価証券性を問われ、2020年から長らく裁判の渦中にあった。しかしついに、2023年7月13日にアメリカ地方裁判所が「XRP token itself is not a security (仮想通貨リップル自身は有価証券にあらず)」と部分的な判決を下し、大きな話題を呼んだ。

上記の部分判決を受け、一時は前日比で+80%以上まで価格が高騰するなどし、今後の価格動向に注目が集まっている状況だ。

仮想通貨リップル自体が有価証券ではないとしたものの、付随する取引(transactions)やスキーム(scheme)に関してはさらに討論される必要があるとしている。

The judge held that the XRP token itself is not a security, but the transactions and schemes around trading it need to discuss. The Judge: “XRP, as a digital token, is not in and of itself a contract, transaction, or scheme that embodies the Howey requirements of an investment contract. Rather, the Court examines the totality of circumstances surrounding Defendants’ different transactions and schemes involving the sale and distribution of XRP. “

引用元：X(旧Twitter)

アメリカの大手仮想通貨取引所であるコインベースに再上場が決定するなど、盛り上がっている。

2023年10月：SECの控訴が却下される

2023年7月に、裁判で事実上の敗北となったSEC側だが、控訴する姿勢を見せていたことから、裁判の長期化が懸念されていた。しかし、2023年10月にはSEC側の控訴が却下されている。

裁定文書によると、米連邦地裁判事アナリサ・トーレス氏は、「控訴動議の法的要件が不十分」と指摘している。この報道によりXRPは約5%もの上昇を見せた。

なお、XRP社とSEC側の裁判は完全に終わったわけではない。2024年1月には、SECの弁護士が、連邦裁判所に動議を提出し、リップルに対して執行行動に関連する特定の文書の提出を求めたと報道された。

SECとXRP社の争いはまだ続いているので、今後の続報に注目しておくと良い。

2023年11月：ドバイIFCからXRPが承認

2023年11月2日には、ドバイ金融サービス機構（DFSA）からXRPの承認されたことが発表された。

これにより、ドバイ国際金融センターにライセンスを保有する仮想通貨の関連企業は、仮想通貨XRPを自由にサービスで活用できるようになった。

ドバイは仮想通貨市場において世界的にも厳格な規制を行っているが、今回の承認はXRPが時価総額で4位付近を推移している注目度の高い通貨である点や、送金に特化した優位性が要因とされている。

2024年4月:リップル社がSECに異議を提出

2024年4月22日には、リップル社が米SECに新たな書類を提出している。米SECは2024年3月にリップル社に対して約20億ドルの罰金を科すと求めていたが、リップル社が異議を申し立てている。

SECが提示する罰金は過大だと申し立てる形だ。また、リップル社はSEC側があたかも裁判に勝利しているかのように振舞っていると指摘。

2024年4月までに両者が和解に応じるとの見方もあったが、まだ争いは続いていた状況だ。

2024年8月:リップル社に183億円の罰金

2024年8月7日に、リップル社は米国証券取引委員会（SEC）との約4年にわたる訴訟の結果、1億2500万ドル（約183億円）の罰金を課された。

SECが求めていた20億ドルの制裁金より大幅に減額されており、SECは控訴を検討している可能性があるとされている。

リップル社のCEOであるGarlinghouse氏は、この決定を歓迎し、裁判所がSECの要求を94％削減したことを強調した。また、リップル社や業界にとっての勝利と述べ、今後も成長を続ける意向を示している。

2024年10月:XRPをめぐる裁判で米SECが控訴

米国証券取引委員会（SEC）は、2024年10月2日にXRPをめぐる裁判で控訴をしたと発表した。

SECは、「リップル社に関する連邦地裁の判決は、数十年にわたる最高裁の判例と証券取引法に抵触するものである」と話している。

2024年8月にリップル社が罰金を課せられたことで決着したと見られていたが、市場予想とは裏腹に再び長期化する様子を見せている。

リップル(XRP)の価格動向/推移

続いては、リップルのこれまでの価格動向を振り返ってみよう。

長期的な値動きと短期的な値動きを見ていこう。

リップル(XRP)の長期的な価格動向

以下に示すのは、2014年1月から2024年12月までのリップル/米ドルチャートだ。

長期的な視点で見るとリップルは、2014年から2016年まではそれほど目立った値動きがなかった。

大きな変化が訪れたのは2017年であり、まず2017年5月にリップル社が自社保有のリップルにロックアップをかけたことを市場が好感して、価格が高騰した。

さらに2017年末から2018年初頭のいわゆる仮想通貨バブルでは、2017年始値と比較して一時は約560倍まで急騰している。

バブル崩壊後はしばらく低迷が続くが、リップルは2020年末から再び値動きが活発になった。

ただ2020年はリップル以外の主要銘柄も軒並み価格が高騰しており、例えばビットコインやイーサリアムは以下に示すとおり、リップルとは違って2017年末のバブル時につけた高値を更新するほどの勢いを見せている。

リップルが主要銘柄の1つに数えられるにもかかわらず、ビットコインやイーサリアムほどの活況に至らなかったのは、2020年末に米国証券取引委員会（SEC）に提訴されたことによる影響が大きい。

裁判の行方によってはアメリカでのリップルの扱いが大きく変わってしまうため、それに市場が警戒感を示して高騰に歯止めがかかったと見られている。

なお、2020年末からのリップルの高騰はあまり長続きせず、2021年中頃を過ぎると下落基調に転じていた。しかし2024年現在は上昇しており過去最高値を更新中だ。

続いて、リップルの短期的な価格動向を見ていこう。

リップル(XRP)の短期的な価格動向

これは、2023年7月～2024年12月までの短期チャートだ。

2023年6月以降のリップルは、あまり目立った値動きは見せていなかった。

しかし、先述の通りリップルに関わる裁判の一部判決が下されたことにより、7月には一気に価格が高騰した。

一時期は、前日比でプラス80%以上もの価格上昇まで到達した。その後価格は調整が入り若干の下落傾向にあると言える。

米リップル社は9月1日にSECによる中間控訴に対抗し、裁判所に取り下げを要求する法的書類を提出した。
しかし、2023年10月3日に裁判所側がSECの控訴を却下したことで、再度XRPの価格は上昇。

2023年10月後半からは更なる上昇を見せているが、価格高騰の要因は以下のようなXRPにとってポジティブなニュースが続いたことが要因である。

2024年4月15日からは再度下落傾向にあったが、2024年8月には長きに渡ったSECとの裁判が決着したと考えられており、再び上昇に転じていた。

しかし、2024年10月には再び米SECが控訴したことや、中東情勢悪化によるリスクオフから下落傾向にあった。

2024年11月に入ると、仮想通貨に友好的な姿勢を示すドナルド・トランプ氏が次期大統領に決定したことで上昇している。

仮想通貨市場全体で大きな上昇が見られているが、XRPは特に上昇幅が大きい。

XRPはこれまでSECと長きに渡り裁判を行ってきたが、現在は裁判の大部分が終結している。

また、暗号資産に厳しい姿勢を示してきたゲンスラー委員長が2025年1月に退任すると正式に発表されたことが影響し、XRPの大幅な上昇に繋がった。

元CFTC委員長のクリス・ジャンカルロ氏は12月の初週に、SECがリップル社への提訴を取り下げる可能性が高いとの見方を示しており、直近ではさらに大幅な上昇を見せている。

2024年12月にはリップルのステーブルコイン「RLUSD」が承認間近との報道もされており、立て続けにポジティブなニュースが追い風となった形だ。

12月に入るとXRPの現物ETFも承認間近とされており、過去最高値を更新している。

直近は急騰であるため一時的な下落の可能性も懸念されるだろう。

そんな注目のリップルに投資するなら、国内有名取引所のCoincheckがおすすめだ。

まだ口座をお持ちでないという方は、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトをチェックしてみてほしい。

【12月最新】リップルのテクニカル分析①短期的な予想・見通し

ここからは、より深くリップルの将来予想や見通しについて、テクニカル分析を用いて解説していきたい。「短期的にはリップルはどのように推移するの？」と疑問をお持ちの方はぜひとも参考にしてほしいと思う。

1~3ヶ月ほどのスパンの分析を展開していく。テクニカル分析はあくまでも、分析手法の一つであり、その予想は決して絶対ではないということを念頭においてほしい。

リップルの現状

現状のリップルの相場状況を把握するために、最近のリップルの価格推移をXRP/JPYチャートで確認していこう。

次のチャートは、2024年3月15日から2024年12月3日までの日足の値動きを示したものだ。

2024年12月3日現在、リップルの価格は、日足レベルの時間軸において上昇トレンドを形成しており、411円付近で推移している。

現在までの相場状況を詳しく見てみると、2023年7月から10月まで、65円から119円の範囲内で推移する状況が続いており、相場はこの範囲内でレンジ相場を形成していた。

2023年7月に付けた高値の119円（赤水平線）を更新できていない状況が続いていたが、2024年11月にようやく高値119円を上抜けると、その後は上げ足を早め一気に上昇している。

その後は、2021年4月に付けていた最高値214円（青水平線）を一気に更新し、短期足レベルの時間軸で調整しながら、現在も上昇を続けている。

上昇の勢いが強いリップルの価格が、どこまで上昇するかが今後のポイントとなる。

今後の価格動向

現状の相場状況を踏まえた上で、今後1ヶ月～3ヶ月程度の短期的なリップルの価格について見ていく。

次のチャートは、2024年3月15日から2024年12月3日までの日足の値動きを示したものだ。

リップルの価格は、日足レベルの時間軸において上昇トレンドを形成している。

先月11月の記事で、「抵抗帯を大きく上抜き、安値75円（緑枠）を下回ることなく安値の切り上げに成功することができれば、更なる上昇の可能性が高まる」、「安値75円を下抜けた場合、上昇継続の可能性はなくなる」との見解を示した。

その後の結果は、「安値75円を下回ることなく上昇を継続」している。

今後の展開については、12月3日現在、週足レベルの安値2点からなるチャネルライン上部に到達していることから、ここで上昇の勢いが抑えられる可能性がある。

また、日足レベルの時間軸において、これまで押し目らしい押し目を形成していないため、下落幅が大きくなる可能性がある。

もし、日足レベルで押し目を形成する場合、当面の下値余地となる250円から200円の価格帯が直近の押し目形成ポイントになる。

もちろん、上昇の勢いがまだ衰えず、短期足レベルの調整、押し目形成から再度高値を更新する可能性もある。

その場合、460円から480円が当面の上昇余地となる。今後はこれらの点に注目しつつ価格推移をチェックしたい。

リップル(XRP)の予想・見通し②長期テクニカル分析

次は、リップルの長期的な見通しについてテクニカル分析を用いて解説していく。

数ヶ月~数年単位でのリップルの投資に興味がある方はぜひ参考にしてほしい。

長期的なリップル相場の全体像を把握するために、リップルの価格推移をXRP/JPYチャートで確認していこう。

次のチャートは、2021年3月29日から2024年12月5日までの週足の値動きを示したものだ。

2024年12月5日現在、リップルの価格は週足レベルの時間軸において上昇トレンドを形成しており、価格は358円付近で推移している。

2011年3月から現在までの相場状況を見てみると、2021年4月に最高値となる214円（赤枠上部）を付けて以降、下落傾向を強め、2022年6月には一時39円（赤枠下部）まで下落する局面が見られた。

2023年に入り安値を切り上げると、120円付近（水平線）まで順調に上昇していたが、その後は2024年11月まで上昇の勢いが抑えられ、56円から120円の範囲内でレンジ相場を形成していた。

直近の相場状況は、2021年4月に最高値214円を大きく更新して上昇している。

長期的な視点で、この上昇がどこまで続くかが今後のポイントとなる。

今後の価格動向

現状の相場状況を踏まえた上で、今後半年～1年程度の長期的なリップルの価格について見ていく。

次のチャートは、2021年3月29日から2024年12月5日までの週足の値動きを示したものだ。

リップルの価格は、週足レベルの時間軸において上昇トレンドを形成している。

長期的な相場状況を踏まえた上で、価格動向を細かく分析してみると、2022年6月に安値39円（赤枠）を付けたリップルの価格は、長期的なレンジ相場を形成した後、安値を切り上げ上昇していることがわかる。

今後の展開については、現在上昇トレンド中の価格がどこまで続くかがポイントとなるが、安値2点からなるチャネルライン上部に向けて上昇している。

直上のチャネルライン上部は470円程度なので、もう少し距離があるが、470円付近で上昇の勢いが抑えられる可能性がある。

もし、470円付近で上昇の勢いが抑えられた場合、210円付近から最大で75円付近まで下落する可能性がある。

また、このまま上昇を継続する場合、500円付近が直近の上値メドとなるが、この価格帯を超えてくるとレジスタンスがなくなるので上昇の勢いが強まる可能性がある。

この点については、ローソク足の形状やチャートパターンなどを用いて将来の価格を予測することになるが、現状判断できない状況だ。

一方で、もし75円を下抜けた場合、上昇の勢いが失われるため、トレンド転換の可能性を考慮する必要がある。

リップル(XRP)におすすめの仮想通貨取引所

リップルはビットコインやイーサリアムに並ぶメジャーな通貨であり、国内でも多くの仮想通貨取引所で取り扱われている。

そのなかでも、リップルの取引をするうえでおすすめな4社を紹介していこう。

Coincheck

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	31種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 QTUM、BAT、IOST、ENJ、 SAND、DOT、PLT、FNCT、CHZ、 LINK、DAI、IMX、APE、MATIC、MKR、 AXS、WBTC、AVAX、SHIB、BRIL、BC
最小取引数量 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：取り扱いなし
取引手数料 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：取り扱いなし
仮想通貨の送金手数料 (リップルの場合)	0.15 XRP
その他のサービス	Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス ステーキングサービス（β版）
公式サイト	Coincheck公式サイト
関連記事	Coincheckの評判・口コミ

Coincheckは、マネックス証券を中心とした金融グループ「マネックスグループ」傘下の仮想通貨取引所だ。

Coincheck は2018年にハッキングによる不正流出の被害に遭ったことがあるのだが、それを契機にマネックスグループに買収された。

マネックスグループの子会社となったあとは、グループが持つ高度な技術を用いて、強固なセキュリティ体制を構築し、安全な取引環境をユーザーに提供している。

取り扱う仮想通貨は30種類で、いずれもワンコイン（500円）から購入することができる。

また、シンプルで扱いやすい取引アプリが人気で、2019年から2022年にかけてダウンロード数No.1*を獲得している。＊対象：国内の暗号資産取引アプリ、期間：2019年〜2021年、データ協力：AppTweak

bitbank

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱い銘柄数	40種類
最小取引数量 (XRPの場合)	現物取引（販売所）：0.0001 XRP 現物取引（取引所）：0.0001 XRP
取引手数料 (XRPの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.02％、Taker 0.12％
仮想通貨の送金手数料 (XRPの場合)	0.1 XRP
その他のサービス	貸して増やす（レンディングサービス）
公式サイト	bitbank公式サイト
関連記事	bitbankの評判・口コミ

国内仮想通貨取引所のbitbankは、XRPを含む40銘柄の豊富な通貨が取引可能だ。

bitbankでの取引は販売所だけではなく、取引所からの売買もできるため、取引コストを抑えながらXRPの取引ができる。

また、現在は信用取引のサービスの提供も新たにスタートしている。

セキュリティ面に力を入れていることも、bitbankの重要な特徴の1つであり、2018年には第三者機関からセキュリティ性能での日本一*の評価を与えられたこともある。＊2018年10月3日 ICORating調べ

SBI VCトレード

名称	SBI VCトレード
提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所）
取り扱う仮想通貨	24種類 BTC、ETH、XRP、LTC、 BCH、DOT、LINK、ADA、 DOGE、XLM、XTZ、SOL、 AVAX、MATIC、FLR、OAS、 XDC、SHIB、DAI、ATOM APT、HBAR、ZPG、NEAR
取引手数料	販売所：無料※スプレッドあり 取引所：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引：建玉金額×0.04％/日
日本円の入金手数料	無料
日本円の出金手数料	無料
仮想通貨の入金手数料	無料
仮想通貨の出金手数料	無料
公式サイト	SBI VCトレード公式サイト
関連記事	SBI VCトレードの評判・口コミ

SBI VCトレードはSBIグループのSBI VCトレード株式会社が運営する国内大手の仮想通貨取引所だ。

リップルのような主要銘柄だけではなく、マイナーな通貨を国内でいち早く上場させる特徴がある。

リップルは販売所での取引だけではなく、取引所を通して低コストでの現物取引を行うことが可能だ。

また、貸出期間に応じた利用料（賃借料）が受け取れる貸暗号資産サービスにも対応しているので、長期保有の方はぜひ検討してみると良いだろう。

ぜひこの機会にSBI VCトレード公式サイトをチェックしてみてほしい。

GMOコイン

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	26種類 BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、 XEM、XLM、BAT、OMG、XTZ、 QTUM、ENJ、DOT、ATOM、XYM、 MONA、ADA、MKR、DAI、LINK、 FCR、DOGE、SOL
最小取引数量 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：1 XRP 現物取引（取引所）：1 XRP レバレッジ取引（販売所）：100 XRP レバレッジ取引（取引所）：10 XRP
取引手数料 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引（販売所）：無料、スプレッドあり レバレッジ取引（取引所）：無料
仮想通貨の送金手数料	無料
その他のサービス	つみたて暗号資産 貸暗号資産 ステーキング IEO API
公式サイト	GMOコイン公式サイト
関連記事	GMOコインの評判・口コミ

GMOコインは、東証プライム上場のGMOインターネットグループに属しており、多彩なサービスを取り揃えている。

まず仮想通貨取引のサービスでは、国内最多クラスとなる26種類の仮想通貨がそろい、取引の方法は現物取引とレバレッジ取引から自由に選ぶことができる。

仮想通貨取引以外のサービスも充実していて、自動積み立てやレンディング、ステーキングやIEOなど、多くの投資家が求めるポピュラーなサービスは一通り用意されている。

サービスの内容や充実度に対するユーザーからの評価も上々で、オリコン顧客満足度調査では、2年連続で満足度No.1を獲得*した。＊2021年・2022年 オリコン顧客満足度® 調査 暗号資産取引所 現物取引 第1位

リップル(XRP)の買い方・投資方法

続いては、先ほど取り上げたCoincheckを例にして、リップルを購入する方法を確認していこう。

仮想通貨取引所（Coincheck）で口座を開設する

まずはCoincheck公式サイトにアクセスして、口座開設を申し込もう。

Coincheckでの口座開設手順は以下のとおりで、本人確認手続きは、スマホで自身の顔と本人確認書類を撮影アップロード形式で行える。

購入資金を入金する

口座開設が完了したら、次はその口座にリップルの購入資金を入金しよう。

Coincheckの場合、入金方法は銀行窓口やATMなどから振り込む振込入金と、インターネットバンキングを用いたクイック入金のコンビニ入金の3種類から選択可能だ。

リップルの値動きを分析する

数量を決めて購入する

以上、Coincheckを使ってリップルを購入する方法を紹介した。

興味がある方は、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトにアクセスして、サービスの詳細を確かめてみてほしい。

 

リップル(XRP)の今後の見通し/将来性

リップルは訴訟問題を抱えているが、実用面での将来性はどうなのだろうか。

ここでは、リップルの今後に関わるポジティブな要素を紹介していく。

現物ETF承認の期待高まる

XRPは2024年12月現在、現物ETF承認の期待が高まっている。

2024年は、米SECからビットコインとイーサリアムの2通貨が現物ETF承認となり、価格上昇に大きな影響を与えた。

これまでSECと長きに渡って法的闘争が行われてきたが、現在は大部分が終結している。さらに、2025年1月には仮想通貨に否定的な見解を示していたゲイリー・ゲンスラー委員長の交代も控えている。

これにより市場では、時価総額の高いSOLやXRPの現物ETF承認が近づいていると話題になっている。

ただし、XRPの現物ETFが承認されるには、以下のような課題解決が必須だ。

まだ時間はかかるとされているXRPの現物ETF承認だが、市場での期待感は高まっている。2024年11月には、米資産管理会社WisdomTree（ウィズダムツリー）がXRPのETFに関する法人を登録しており、着々と準備は進んでいると言えるだろう。

2024年12月時点では現物ETFの承認間近とされており、過去最高値を更新している。

今後さらに承認期待が高まればXRPの価格上昇も見込めるだろう。

独自ステーブルコイン「RLUSD」を立ち上げ

リップルは、2024年10月に米ドルステーブルコイン「RLUSD」をローンチする見通しを発表した。

ローンチする前に、提携する取引所とマーケットメーカーを公表している。

最初に上場するのは上記の7つの取引所で、B2C2とKeyrock社が流動性を提供する役割を担う。

リップルのCEOブラッド・ガーリンハウスは、RLUSDが企業向けステーブルコインの新たな基準になると自信を語っており、XRPとの連携で迅速かつ信頼性の高い国際送金を実現するとしている。

RLUSDは、企業向けに特化しており、リアルタイムの国際決済や、法定通貨と他の暗号資産を結ぶ橋渡し、実物資産のトークン化に使われる予定だ。

このステーブルコインはUSDCやUSDTと同様、米ドル預金や国債で裏付けられており、XRPレジャーとイーサリアムの両方で発行され、ニューヨーク州の規制の下で運営される。

なお、2024年12月11日にはニューヨークで規制許可を取得しており、2024年12月24日には正式なローンチになる見通しだ。

一連の報道は、現在のXRPの価格上昇に大きな影響を与えている。

リップル社が株式市場への上場を目指している

リップル社は現在、アメリカの株式市場には上場していないが、例えば仮想通貨取引所のCoinbaseなど仮想通貨業界でも株式市場上場を果たす企業が現れ始めていることから、期待を寄せられている。

リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏は2021年5月のカンファレンスにおいて、SECと訴訟中であることを踏まえてIPO（新規株式公開）に深く言及しなかった。

しかし、2024年1月16日には、リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOがIPOの計画を当面保留すると発表した。2024年もSECとの法定闘争が続いている事が要因としている。

あくまでも保留であるため、今後株式市場への上場を果たせば、リップル社は開発資金をこれまでよりも容易に調達できるようになるだろう。

XRPLのプログラム機能強化を発表

リップル社は2024年9月2日、XRPのコミュニティが、2025年にXRPレジャー（XRPL）に新しいプログラム可能性を導入するための取り組みを進めていると発表した。特にスマートコントラクトの導入を目指している。

開発の目的は、開発者や起業家、そしてユーザーに向けて、様々なユースケースに対応できるカスタマイズ性を高めることにある。その結果、イノベーションの促進やXRPLの利用を検討する開発者を引き付けることを目指している。

今回の計画は2つの主要な開発によって進行中だ。

リップル社は、「これらの2つのソリューションは、さまざまなアプリケーションを支える堅牢で汎用性の高いエコシステムを構築するために、お互いを補完する役割を果たす」と述べている。

また、「機関向けの分散型金融（DeFi）ユーザーと開発者の共通のニーズを満たすことを目指す」とも強調している。

着実に送金手段としての普及を進めている

先ほど述べた通り、リップル社の送金ネットワークであるリップルネットには300を超える金融機関や企業が参加しており、その数はさらに増えてきている。

例えば直近では、2021年末にアラブ首長国連邦（UAE）の国際送金会社アル・アンサリ・エクスチェンジと、カタールの国立銀行がリップルネットに加入した。

そういった実需が増えることは、基軸通貨であるリップルの価値の安定にもつながっていくことだろう。

サイドチェーンを開発中である

リップル社は2021年6月に、リップルの分散型台帳であるXRPレジャー（XRPL）へのサイドチェーン追加を目指すことを表明した。

サイドチェーンを追加できるようになれば、リップルのブロックチェーンの技術を活かしながら、また別の通貨を新規発行できるようになる他、DeFi（分散型金融）やスマートコントラクトも実装可能になる。

さらにイーサリアムブロックチェーンと互換性のあるサイドチェーンも開発中であり、これらの取り組みによってユースケースが広がれば、おのずとリップルの価格にも良い影響が表れるだろう。

リップル(XRP)の課題・問題点

最後に、訴訟問題も含めてリップルが抱える課題・問題点も把握しておこう。

法定通貨と比べて価格変動が大きい

リップルに限らないが仮想通貨の多くは、法定通貨と比べて価格の変動が大きくなる傾向があり、リップルにおいても価値が半減するほどの急落が幾度となく起きている。

値動きが大きいと、投資や投機対象としては喜ばしいことかもしれないが、実用の面から見ると価値が安定しないことは大きなリスクだと言えるだろう。

有価証券裁判の長期化による懸念

繰り返しになるがリップル社や創設者らは2020年12月に、リップルを有価証券登録しないまま販売したことが違法であると米証券取引委員会（SEC）に提訴された。

これまで約2年にわたり、リップル社とSECの双方が自らの主張をぶつけ合ってきた。

結果、2023年7月に有価証券として認められ、事実上はリップル社の勝利で終わったかのように思えたが、まだ完全な解決には至っていない。

また、他の仮想通貨も同様に非証券として扱われる可能性もあるため、相場全体にポジティブな影響を及ぼすことだろう。

しかし、アメリカ以外の国はこの争いを傍観している状態だが、アメリカでのリップルの扱いが有価証券となれば、それに倣う国が出てくる可能性もあるので要注意だ。

仮想通貨に対する法整備が不十分である

リップル社はSECとの訴訟を含めて、アメリカにおける仮想通貨の法整備に対して強い不信感を抱いている。

2013年から7年も仮想通貨として取り扱われてきたところを、ある日突然に違法だったと言われて提訴されたのだから、それもやむを得ないのかもしれない。

リップルの扱いのみならず、仮想通貨の法体系は不十分なところが多々あり、2021年11月にリップル社は、アメリカにおけるより実用的な仮想通貨規制のあり方を提案し、特に官民連携の重要性を訴えている。

また、法整備が不十分なのはアメリカに限ったことではなく、世界中で仮想通貨やブロックチェーンの技術革新に対して法整備が追いついていない。

どの国においても仮想通貨の発展を阻害するような強い規制がなされれば、市場全体にネガティブな影響を与え得るため、今後の法整備の動向は広く見守っていく必要があるだろう。

リップル(XRP)に関してよくある質問

リップル(XRP)の裁判の結果はいつですか？

リップルはSEC(アメリカの証券取引委員会)から2020年12月に提訴された。

2023年7月には「仮想通貨リップル自身は有価証券にあらず」という旨の部分判決が米地方裁判所より下された。

裁判自体はまだ続くと考えられるので、今後の動向に注目していきたい。

リップル(XRP)の今後の見通しまとめ

今回は仮想通貨リップルの特徴や、今後の見通しなどについて紹介した。

リップルは国際送金のためのブリッジ通貨として他の仮想通貨と差別化されており、大きな実需を獲得している。

また、時価総額ランキングでも常に上位につけていることから、投資対象として十分な魅力を備えている。

直近では7年ぶりに過去最高値を更新している注目の通貨だ。

なお、リップルはメジャーな通貨の1つであるため、多くの仮想通貨取引所で取り扱われているのだが、これからリップルへの投資を始めたい初心者の方にはスマホアプリが使いやすいCoincheckがおすすめだ。

まだ口座をお持ちでなければ、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトをのぞいてみてほしい。