【2024年最新】リップル(XRP)の今後は？見通しや価格予想、将来性を徹底解説！

リップルは国際送金での利用に長けた仮想通貨（暗号資産）であり、さまざまな金融機関や企業と提携して、送金手段としての実用化を進めている。

また、その将来性への期待から投資対象としても人気が高く、時価総額のランキングでは常に上位につけている。

なお、リップルは2020年より「仮想通貨XRPは有価証券である」と提訴され、長らく裁判を続けていた。

しかし、2023年7月には「XRP token itself is not a security(仮想通貨リップル自身は有価証券にあらず)」と一部判決を下され、話題になった。

今回はそんなリップルについて、特徴や歴史、今後の見通しなどを見ていこう。

「リップルに興味がある！」「リップルを取引してみたい！」という方はぜひ本記事を参考にしてほしい。

リップルはビットコインやイーサリアムと並んで知名度のある仮想通貨であり、国内でも多くの仮想通貨取引所で取り扱われている。

その中でもCoincheckは、シンプルで操作性に優れる取引アプリを提供しており、初心者からベテランまで快適な環境で、リップルへの投資ができるようになっている。

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【リアルタイム】リップル(XRP)の現在の価格動向

2024年6月時点のリップルの価格動向は以下のようになっている。

2021年後半より停滞していたが、2023年は上昇傾向にあった。年初から2023年前半にかけての上昇は、米利上げペースの鈍化予想から、仮想通貨市場全体での価格上昇に連動した形だ。

2023年7月には、長きに渡り続いていたSECとの訴訟問題で、XRP側優勢の判決となったことから、大きく価格を伸ばしている。裁判自体は完全終結しておらず、長期化するとの見方からすぐに下落した。

しかし、10月26日には米SECがリップル裁判でCEOらへの告発棄却したことで急騰。

2023年11月2日にはドバイ金融サービス機構からXRPの承認を受けたことを発表、4日にはジョージア国立銀行が中央銀行デジタル通貨にリップル社と提携するなど、立て続けにポジティブなニュースが増え高騰した。

2023年1月は約40円台で推移していたが、2024年6月現在は78円台を推移している。
今後の動向から目が離せない。

リップル(XRP)とは

名称	リップル
ティッカーシンボル・通貨単位	XRP
コンセンサスアルゴリズム	プルーフ・オブ・コンセンサス（PoC）
発行上限	1,000億枚
価格*	¥78.00/XRP
時価総額ランキング*	7位
取り扱いのある主な仮想通貨取引所	Coincheck SBI VCトレード GMOコイン

リップル（XRP）は、米カリフォルニア州に本社を置くリップル社が開発した送金ネットワーク、「リップルネット」上で使用される仮想通貨（暗号資産）だ。

現在の国際送金システムの主流はSWIFTだが、SWIFTは安全に使える一方で送金にかかる時間が長く、手数料も割高といった課題を抱えている。

そこでリップルは、SWIFTの持つ課題を解決して、それに代わる国際送金手段となることを目指している。

ビットコインやイーサリアムといった分散型の仮想通貨に対してリップルは中央集権型の仮想通貨という特徴がある。そのため、高速で処理を実行することができるというのがメリットと言えるだろう。

ちなみにリップルは国内外多くの仮想通貨取引所で取引することができ、投資・投機対象としても注目度が高い。

リップルは国内大手取引所のCoincheckで取引することができるので、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトを訪れてみてほしい。

リップル(XRP)の特徴

さて、国際送金での利用に長けた仮想通貨リップルは、次のような特徴を有している。

中央集権的な仮想通貨である

ビットコインなどの仮想通貨は、中央集権的な管理者を持たない。

それに対してリップルは、発行元であるリップル社が管理・運営を行っている中央集権的な仮想通貨だ。

またリップルは上限の1,000億枚分をすべて発行済みであり、そのうちの過半数を超える630億枚をリップル社が保有している。

ただ、その状態だとリップル社の裁量で価値をコントロールできてしまうため、2017年、リップル社は信用確保のため、自社保有分の約90％を中立な第三者の元でロックアップして、自由に売買することを自ら封じた。

ちなみにロックアップされたリップルは、毎月10億枚ずつロックアップを解除されており、そうすることでリップルは少しずつ市場に供給されている。

取引処理にかかる時間が短く、取引コストも安い

人の動きや経済がグローバル化するなかで国際送金の需要は増すばかりだが、銀行を経由する従来型の国際送金は、送金に時間とコストがかかることが問題視されている。

一方でリップルでは、リップル社が公表しているデータによると、1回の取引あたり3.3秒で送金が完了し、手数料はわずか約0.0004ドルに抑えることができる。

また、この送金スピードと手数料の安さは、法定通貨だけでなく他の主要な仮想通貨も上回っている。

このような優れた性能を発揮できる要因は、リップルのコンセンサスアルゴリズムにある。

コンセンサスアルゴリズムとは、取引を検証して合意形成を行う方法のことだが、例えばビットコインでは取引の検証時に、不特定多数のネットワーク参加者の力を借りて膨大な計算をおこなうため、処理に時間がかかってしまう。

それに対してリップルは、信用のおける少人数に検証・承認作業を任せる仕組みになっているため、取引の高速・低コスト化を実現している。

ブリッジ通貨としての機能を持つ

ブリッジ通貨とは文字どおり、異なる通貨の橋渡しができる通貨のことであり、リップルはそのブリッジ通貨の機能を有している。

例えば日本円をドルに替えて、海外に送金するとしよう。

そこでリップルをブリッジ通貨として使い、①日本円をリップルにいったん換金する、②リップルをドルに換金する、という手順を踏んで送金すると、換金の手間は1つ増えるが、送金にかかる時間とコストは大幅に削減することができる。

ここでは一例として日本円とドルを挙げたが、リップルはそれ以外にもあらゆる通貨の架け橋となれるポテンシャルを秘めている。 

リップル(XRP)の歴史

ここで、誕生から現在までのリップルの歴史における重要なポイントを学んでおこう。

2012年9月：OpenCoin社（現リップル社）が設立された

2012年9月に、ジェド・マカレブ氏とクリス・ラーセン氏によって、フィンテック企業のOpenCoin Inc.が設立された。

またOpenCoin Inc.は、2013年にRipple Labs Inc.、さらに2015年にはRipple Inc. へと社名を変更している。

2013年1月：リップルが発行された

リップルネットの基軸通貨であるリップルは、2013年1月に誕生した。

先述の通りリップルの発行上限は1,000億枚だが、誕生時点でそのすべての発行が完了している。

2016年5月：SBIホールディングスと合同で「SBI Ripple Asia」を設立

リップル社は日本の大手金融グループであるSBIホールディングスと共同で、SBI Ripple Asia株式会社を設立した。

同社の設立目的は、日本を含むアジア圏を対象として、仮想通貨やブロックチェーンを活用した決済サービスを提供することであり、実際にタイやカンボジアなどでリップルネットを活かした国際送金サービスを手がけている。

2020年12月：バンク・オブ・アメリカがリップルネットに参加

2020年12月、リップルネットにアメリカの銀行で2番目の規模を誇るバンク・オブ・アメリカが加入することとなった。

ちなみにリップルネットは2022年に55か国以上の法定通貨に対応しており、参加している金融機関や企業は300社を超えている。

2020年12月：アメリカの証券取引委員会（SEC）がリップル社を提訴

アメリカの証券取引委員会（SEC）は、中央集権的な通貨であるリップルは有価証券であり、有価証券登録をせずリップルを販売してきたことは違法だとして、リップル社や創設者らを提訴した。

リップル社は常にSECがXRPの販売は投資契約であるという点を証明できないとして裁判には一貫して自分たちに有利な判決がされるということを期待している。

後ほどリップル社が抱える問題点としてより詳しく取り上げるが、この裁判は約2年が経過しても、未だに解決に至っていない。

2023年7月: 「仮想通貨リップル自身は有価証券ではない」と部分的な判決が下される

上述の通り、リップルはその有価証券性を問われ、2020年から長らく裁判の渦中にあった。しかしついに、2023年7月13日にアメリカ地方裁判所が「XRP token itself is not a security (仮想通貨リップル自身は有価証券にあらず)」と部分的な判決を下し、大きな話題を呼んだ。

上記の部分判決を受け、一時は前日比で+80%以上まで価格が高騰するなどし、今後の価格動向に注目が集まっている状況だ。

仮想通貨リップル自体が有価証券ではないとしたものの、付随する取引(transactions)やスキーム(scheme)に関してはさらに討論される必要があるとしている。

The judge held that the XRP token itself is not a security, but the transactions and schemes around trading it need to discuss. The Judge: “XRP, as a digital token, is not in and of itself a contract, transaction, or scheme that embodies the Howey requirements of an investment contract. Rather, the Court examines the totality of circumstances surrounding Defendants’ different transactions and schemes involving the sale and distribution of XRP. “

引用元：X(旧Twitter)

アメリカの大手仮想通貨取引所であるコインベースに再上場が決定するなど、盛り上がっている。

2023年10月：SECの控訴が却下される

2023年7月に、裁判で事実上の敗北となったSEC側だが、控訴する姿勢を見せていたことから、裁判の長期化が懸念されていた。しかし、2023年10月にはSEC側の控訴が却下されている。

裁定文書によると、米連邦地裁判事アナリサ・トーレス氏は、「控訴動議の法的要件が不十分」と指摘している。この報道によりXRPは約5%もの上昇を見せた。

なお、XRP社とSEC側の裁判は完全に終わったわけではない。2024年1月には、SECの弁護士が、連邦裁判所に動議を提出し、リップルに対して執行行動に関連する特定の文書の提出を求めたと報道された。

SECとXRP社の争いはまだ続いているので、今後の続報に注目しておくと良い。

2023年11月：ドバイIFCからXRPが承認

2023年11月2日には、ドバイ金融サービス機構（DFSA）からXRPの承認されたことが発表された。

これにより、ドバイ国際金融センターにライセンスを保有する仮想通貨の関連企業は、仮想通貨XRPを自由にサービスで活用できるようになった。

ドバイは仮想通貨市場において世界的にも厳格な規制を行っているが、今回の承認はXRPが時価総額で7位付近を推移している注目度の高い通貨である点や、送金に特化した優位性が要因とされている。

2024年4月:リップル社がSECに異議を提出

2024年4月22日には、リップル社が米SECに新たな書類を提出している。米SECは2024年3月にリップル社に対して約20億ドルの罰金を科すと求めていたが、リップル社が異議を申し立てている。

SECが提示する罰金は過大だと申し立てる形だ。また、リップル社はSEC側があたかも裁判に勝利しているかのように振舞っていると指摘。

2024年4月までに両者が和解に応じるとの見方もあったが、まだ争いは続いている状況だ。

リップル(XRP)の価格動向/推移

続いては、リップルのこれまでの価格動向を振り返ってみよう。

長期的な値動きと短期的な値動きを見ていこう。

リップル(XRP)の長期的な価格動向

以下に示すのは、2014年1月から2024年6月までのリップル/米ドルチャートだ。

長期的な視点で見るとリップルは、2014年から2016年まではそれほど目立った値動きがなかった。

大きな変化が訪れたのは2017年であり、まず2017年5月にリップル社が自社保有のリップルにロックアップをかけたことを市場が好感して、価格が高騰した。

さらに2017年末から2018年初頭のいわゆる仮想通貨バブルでは、2017年始値と比較して一時は約560倍まで急騰している。

バブル崩壊後はしばらく低迷が続くが、リップルは2020年末から再び値動きが活発になった。

ただ2020年はリップル以外の主要銘柄も軒並み価格が高騰しており、例えばビットコインやイーサリアムは以下に示すとおり、リップルとは違って2017年末のバブル時につけた高値を更新するほどの勢いを見せている。

リップルが主要銘柄の1つに数えられるにもかかわらず、ビットコインやイーサリアムほどの活況に至らなかったのは、2020年末に米国証券取引委員会（SEC）に提訴されたことによる影響が大きい。

裁判の行方によってはアメリカでのリップルの扱いが大きく変わってしまうため、それに市場が警戒感を示して高騰に歯止めがかかったと見られている。

なお、2020年末からのリップルの高騰はあまり長続きせず、2021年中頃を過ぎると下落基調に転じていた。しかし2023年初頭からは上昇する基調を見せている。

リップル(XRP)の短期的な価格動向

続いて、リップルの短期的な価格動向を見ていこう。

これは、2023年7月～2024年6月までの短期チャートだ。

2023年6月以降のリップルは、あまり目立った値動きは見せていなかった。

しかし、先述の通りリップルに関わる裁判の一部判決が下されたことにより、7月には一気に価格が高騰した。

一時期は、前日比でプラス80%以上もの価格上昇まで到達した。その後価格は調整が入り若干の下落傾向にあると言える。

米リップル社は9月1日にSECによる中間控訴に対抗し、裁判所に取り下げを要求する法的書類を提出した。
しかし、2023年10月3日に裁判所側がSECの控訴を却下したことで、再度XRPの価格は上昇。

2023年10月後半からは更なる上昇を見せているが、価格高騰の要因は以下のようなXRPにとってポジティブなニュースが続いたことが要因である。

2024年4月15日からは再度下落傾向にあり、現在は80円台で取引されている。

そんな注目のリップルに投資するなら、国内有名取引所のCoincheckがおすすめだ。

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【6月最新】リップルのテクニカル分析①短期的な予想・見通し

ここからは、より深くリップルの将来予想や見通しについて、テクニカル分析を用いて解説していきたい。「短期的にはリップルはどのように推移するの？」と疑問をお持ちの方はぜひとも参考にしてほしいと思う。

1~3ヶ月ほどのスパンの分析を展開していく。テクニカル分析はあくまでも、分析手法の一つであり、その予想は決して絶対ではないということを念頭においてほしい。

現在の価格動向

現状のリップルの相場状況を把握するために、最近のリップルの価格推移をリップル/日本円チャートで確認していこう。次のチャートは、2023年7月1日から2024年6月4日までの日足の値動きを示したものだ。

リップルの価格は2024年6月4日現在、日足レベルの時間軸において、レンジ相場を形成中である。

2023年7月以降、2024年6月4日現在まで最高値119円（赤枠）を更新できていない状況が続いている。このことから、短期足レベルの時間軸でトレンドが発生していても、大きな相場の流れは65円から119円の範囲内で動いている。

レンジ相場環境の中、今後はどのように相場が展開するかがポイントとなる。

今後の価格動向

現状の相場状況を踏まえた上で、今後1ヶ月～3ヶ月程度の短期的なリップルの価格について見ていく。次のチャートを見てほしい。チャートは2023年7月1日から2024年6月4日までの日足の値動きを示したものだ。

直近の相場状況を見てみると、2023年7月19日に高値119円（赤枠）を付けて以降、高値を更新するような上昇の勢いはなく、価格はレンジ気味に推移している。

先月5月の記事で、「89円から85円付近の価格帯がレジスタンス帯に変化していること」、「この価格帯をローソク足の実体でしっかりと上抜けるかがポイント」との見解を示した。

その後の結果は、「レジスタンス帯でしっかり押さえられている」ことが確認できる。2024年6月4日現在、価格は82円付近で推移している。

今後の展開については、まず89円から85円付近のレジスタンス帯をローソク足の実体でしっかりと上抜けることが、価格が上昇するための最低条件となる。

一方下落する場合、押し安値65円を守れるかどうかがポイントとなる。今後はこれらの点に注目しつつ価格推移をチェックしたい。

リップル(XRP)の予想・見通し②長期テクニカル分析

次は、リップルの長期的な見通しについてテクニカル分析を用いて解説していく。

数ヶ月~数年単位でのリップルの投資に興味がある方はぜひ参考にしてほしい。

次に、長期的なリップルの相場状況を見てみよう。次のチャートは、2021年4月から2024年6月までの週足の値動きを示したものだ。

週足で長期的な相場状況を確認してみると、押し安値(42円付近)で、価格が2度サポートされているので、この価格帯では買い圧力が強いことが分かる。

この押し安値を下回らない限り、目線は上目線となる。

2021年4月に210円の最高値を付けて以降、リップルの価格は下落傾向が続いていたものの、押し安値付近で2度サポートされたことで、上昇に向けた足場を固めたようにも見える。

しかし、最近の急激な上昇により、週足の前回高値付近に価格が到達しているので、この付近で価格の上昇が抑えられ、下落局面が訪れる可能性が想定される。

このため、「値ごろ感」や「最近の急激な上昇に乗り遅れた」といった焦りから、安易に購入することは含み損を抱える可能性が高くなるので注意が必要である。

長期的に注目したいポイントを解説するために、次のチャートを見てほしい。

このチャートは2022年1月から2024年6月までの週足の値動きを示したものだ。

今後価格が上昇するためには、まず前回高値である120円付近（赤線）を明確に上抜けることが条件となる。2023年7月に一時的な上昇を見せたが、すぐに価格を戻しているので、まだ高値への挑戦止まりであると言えるだろう。

現在は80円台で推移しているが、まだ明確な更新には至っていない。

もし、価格が上抜けることができたら、次は押し目の形成できるかが焦点となる。

およそ70円から55円付近にはサポート帯があるので、この価格帯で押し目を形成し反発することができれば、さらなる上昇が期待できる。

その場合、次の上値メドはおよそ110円付近となる。

110円を超えてくると、およそ120円付近が次の上値メドとなり、120円付近を超えてくると130円が次なる上値メドとなる。

テクニカル的には140円付近に、過去に2度価格が抑えられているレジスタンスがあるので、ここまで上昇することができたとしても、この価格帯で上昇の勢いが止められる可能性がある。

その後は一旦押し目を形成するために下落局面を迎えることが想定される。

総合的に言えば、現状のリップルの価格は、2021年4月に210円の最高値を付けて以降、下落傾向にあったが、現在上昇するための足場固めを完了しようとしている。

今後足場固めを確認するためには、高値110円を上抜けることが大前提なので、まずはその点に注目したい。

次に、上昇トレンドを確定するにはサポート帯で押し目を形成する必要があるため、前回高値を上抜けた後は押し目を形成できるかに注目したい。

サポート帯で押し目を形成し反発することができれば、その後の価格上昇が期待できる。

一方で、相場に100%確実なことはないことも事実なので、投資の際は相場状況を十分見極めた上で、注意深く行いたい。

リップル(XRP)におすすめの仮想通貨取引所

リップルはビットコインやイーサリアムに並ぶメジャーな通貨であり、国内でも多くの仮想通貨取引所で取り扱われている。

そのなかでも、リップルの取引をするうえでおすすめな4社を紹介していこう。

Coincheck

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	30種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 QTUM、BAT、IOST、ENJ、 SAND、DOT、PLT、FNCT、CHZ、 LINK、DAI、IMX、APE、MATIC、MKR、 AXS、WBTC、AVAX、SHIB、BRIL
最小取引数量 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：取り扱いなし
取引手数料 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：取り扱いなし
仮想通貨の送金手数料 (リップルの場合)	0.15 XRP
その他のサービス	Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス ステーキングサービス（β版）
公式サイト	Coincheck公式サイト
関連記事	Coincheckの評判・口コミ

Coincheckは、マネックス証券を中心とした金融グループ「マネックスグループ」傘下の仮想通貨取引所だ。

Coincheck は2018年にハッキングによる不正流出の被害に遭ったことがあるのだが、それを契機にマネックスグループに買収された。

マネックスグループの子会社となったあとは、グループが持つ高度な技術を用いて、強固なセキュリティ体制を構築し、安全な取引環境をユーザーに提供している。

取り扱う仮想通貨は29種類で、いずれもワンコイン（500円）から購入することができる。

また、シンプルで扱いやすい取引アプリが人気で、2019年から2022年にかけてダウンロード数No.1*を獲得している。＊対象：国内の暗号資産取引アプリ、期間：2019年〜2021年、データ協力：AppTweak

SBI VCトレード

名称	SBI VCトレード
提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所）
取り扱う仮想通貨	23種類 BTC、ETH、XRP、LTC、 BCH、DOT、LINK、ADA、 DOGE、XLM、XTZ、SOL、 AVAX、MATIC、FLR、OAS、 XDC、SHIB、DAI、ATOM APT、HBAR、ZPG
取引手数料	販売所：無料※スプレッドあり 取引所：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引：建玉金額×0.04％/日
日本円の入金手数料	無料
日本円の出金手数料	無料
仮想通貨の入金手数料	無料
仮想通貨の出金手数料	無料
公式サイト	SBI VCトレード公式サイト
関連記事	SBI VCトレードの評判・口コミ

SBI VCトレードはSBIグループのSBI VCトレード株式会社が運営する国内大手の仮想通貨取引所だ。

リップルのような主要銘柄だけではなく、マイナーな通貨を国内でいち早く上場させる特徴がある。

リップルは販売所での取引だけではなく、取引所を通して低コストでの現物取引を行うことが可能だ。

また、貸出期間に応じた利用料（賃借料）が受け取れる貸暗号資産サービスにも対応しているので、長期保有の方はぜひ検討してみると良いだろう。

GMOコイン

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	26種類 BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、 XEM、XLM、BAT、OMG、XTZ、 QTUM、ENJ、DOT、ATOM、XYM、 MONA、ADA、MKR、DAI、LINK、 FCR、DOGE、SOL
最小取引数量 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：1 XRP 現物取引（取引所）：1 XRP レバレッジ取引（販売所）：100 XRP レバレッジ取引（取引所）：10 XRP
取引手数料 (リップルの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引（販売所）：無料、スプレッドあり レバレッジ取引（取引所）：無料
仮想通貨の送金手数料	無料
その他のサービス	つみたて暗号資産 貸暗号資産 ステーキング IEO API
公式サイト	GMOコイン公式サイト
関連記事	GMOコインの評判・口コミ

GMOコインは、東証プライム上場のGMOインターネットグループに属しており、多彩なサービスを取り揃えている。

まず仮想通貨取引のサービスでは、国内最多クラスとなる26種類の仮想通貨がそろい、取引の方法は現物取引とレバレッジ取引から自由に選ぶことができる。

仮想通貨取引以外のサービスも充実していて、自動積み立てやレンディング、ステーキングやIEOなど、多くの投資家が求めるポピュラーなサービスは一通り用意されている。

サービスの内容や充実度に対するユーザーからの評価も上々で、オリコン顧客満足度調査では、2年連続で満足度No.1を獲得*した。＊2021年・2022年 オリコン顧客満足度® 調査 暗号資産取引所 現物取引 第1位

リップル(XRP)の買い方・投資方法

続いては、先ほど取り上げたCoincheckを例にして、リップルを購入する方法を確認していこう。

仮想通貨取引所（Coincheck）で口座を開設する

まずはCoincheck公式サイトにアクセスして、口座開設を申し込もう。

Coincheckでの口座開設手順は以下のとおりで、本人確認手続きは、スマホで自身の顔と本人確認書類を撮影アップロード形式で行える。

購入資金を入金する

口座開設が完了したら、次はその口座にリップルの購入資金を入金しよう。

Coincheckの場合、入金方法は銀行窓口やATMなどから振り込む振込入金と、インターネットバンキングを用いたクイック入金のコンビニ入金の3種類から選択可能だ。

リップルの値動きを分析する

数量を決めて購入する

以上、Coincheckを使ってリップルを購入する方法を紹介した。

興味がある方は、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトにアクセスして、サービスの詳細を確かめてみてほしい。

 

リップル(XRP)の今後の見通し/将来性

リップルは訴訟問題を抱えているが、実用面での将来性はどうなのだろうか。

ここでは、リップルの今後に関わるポジティブな要素を3つ紹介していく。

リップル社が株式市場への上場を目指している

リップル社は現在、アメリカの株式市場には上場していないが、例えば仮想通貨取引所のCoinbaseなど仮想通貨業界でも株式市場上場を果たす企業が現れ始めていることから、期待を寄せられている。

リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏は2021年5月のカンファレンスにおいて、SECと訴訟中であることを踏まえてIPO（新規株式公開）に深く言及しなかった。

しかし、2024年1月16日には、リップル社のブラッド・ガーリングハウスCEOがIPOの計画を当面保留すると発表した。2024年もSECとの法定闘争が続いている事が要因としている。

あくまでも保留であるため、今後株式市場への上場を果たせば、リップル社は開発資金をこれまでよりも容易に調達できるようになるだろう。

着実に送金手段としての普及を進めている

先ほど述べた通り、リップル社の送金ネットワークであるリップルネットには300を超える金融機関や企業が参加しており、その数はさらに増えてきている。

例えば直近では、2021年末にアラブ首長国連邦（UAE）の国際送金会社アル・アンサリ・エクスチェンジと、カタールの国立銀行がリップルネットに加入した。

そういった実需が増えることは、基軸通貨であるリップルの価値の安定にもつながっていくことだろう。

サイドチェーンを開発中である

リップル社は2021年6月に、リップルの分散型台帳であるXRPレジャー（XRPL）へのサイドチェーン追加を目指すことを表明した。

サイドチェーンを追加できるようになれば、リップルのブロックチェーンの技術を活かしながら、また別の通貨を新規発行できるようになる他、DeFi（分散型金融）やスマートコントラクトも実装可能になる。

さらにイーサリアムブロックチェーンと互換性のあるサイドチェーンも開発中であり、これらの取り組みによってユースケースが広がれば、おのずとリップルの価格にも良い影響が表れるだろう。

リップル(XRP)の課題・問題点

最後に、訴訟問題も含めてリップルが抱える課題・問題点も把握しておこう。

法定通貨と比べて価格変動が大きい

リップルに限らないが仮想通貨の多くは、法定通貨と比べて価格の変動が大きくなる傾向があり、リップルにおいても価値が半減するほどの急落が幾度となく起きている。

値動きが大きいと、投資や投機対象としては喜ばしいことかもしれないが、実用の面から見ると価値が安定しないことは大きなリスクだと言えるだろう。

有価証券裁判の長期化による懸念

繰り返しになるがリップル社や創設者らは2020年12月に、リップルを有価証券登録しないまま販売したことが違法であると米証券取引委員会（SEC）に提訴された。

これまで約2年にわたり、リップル社とSECの双方が自らの主張をぶつけ合ってきた。

結果、2023年7月に有価証券として認められ、事実上はリップル社の勝利で終わったかのように思えたが、まだ完全な解決には至っていない。

また、他の仮想通貨も同様に非証券として扱われる可能性もあるため、相場全体にポジティブな影響を及ぼすことだろう。

しかし、アメリカ以外の国はこの争いを傍観している状態だが、アメリカでのリップルの扱いが有価証券となれば、それに倣う国が出てくる可能性もあるので要注意だ。

仮想通貨に対する法整備が不十分である

リップル社はSECとの訴訟を含めて、アメリカにおける仮想通貨の法整備に対して強い不信感を抱いている。

2013年から7年も仮想通貨として取り扱われてきたところを、ある日突然に違法だったと言われて提訴されたのだから、それもやむを得ないのかもしれない。

リップルの扱いのみならず、仮想通貨の法体系は不十分なところが多々あり、2021年11月にリップル社は、アメリカにおけるより実用的な仮想通貨規制のあり方を提案し、特に官民連携の重要性を訴えている。

また、法整備が不十分なのはアメリカに限ったことではなく、世界中で仮想通貨やブロックチェーンの技術革新に対して法整備が追いついていない。

どの国においても仮想通貨の発展を阻害するような強い規制がなされれば、市場全体にネガティブな影響を与え得るため、今後の法整備の動向は広く見守っていく必要があるだろう。

リップル(XRP)に関してよくある質問

リップル(XRP)の裁判の結果はいつですか？

リップルはSEC(アメリカの証券取引委員会)から2020年12月に提訴された。

2023年7月には「仮想通貨リップル自身は有価証券にあらず」という旨の部分判決が米地方裁判所より下された。

裁判自体はまだ続くと考えられるので、今後の動向に注目していきたい。

リップル(XRP)の今後の見通しまとめ

今回は仮想通貨リップルの特徴や、今後の見通しなどについて紹介した。

リップルは国際送金のためのブリッジ通貨として他の仮想通貨と差別化されており、大きな実需を獲得している。

また、時価総額ランキングでも常に上位につけていることから、投資対象として十分な魅力を備えている。

ただ、SECとの訴訟という問題も抱えていることから、これからリップルへ投資するのであれば、訴訟関連の最新情報にはアンテナを張っておいた方がよいだろう。

なお、リップルはメジャーな通貨の1つであるため、多くの仮想通貨取引所で取り扱われているのだが、これからリップルへの投資を始めたい初心者の方にはスマホアプリが使いやすいCoincheckがおすすめだ。

まだ口座をお持ちでなければ、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトをのぞいてみてほしい。