日本企業の社員の「やる気」は世界最低だという。これは、アメリカの人事コンサルティング会社KeneXa High Performance Institute（以下、ケネクサ）の調査による「事実」である。

 正確に言えば、ケネクサの調査は「従業員エンゲージメント」についての調査で、28ヵ国の社員100名以上の企業・団体に所属する社員（フルタイムの従業員）を対象に行なわれた。サンプル数は約3万3000名。ケネクサが定義する「従業員エンゲージメント」とは「組織の成功に貢献しようとするモチベーションの高さ、そして組織の目標を達成するための重要なタスク遂行のために自分で努力しようとする意思の大きさ」ということで、要するに「仕事に対するやる気」である。

 この「従業員エンゲージメント指数」、世界最高はインドで77％。以下、デンマーク67％、メキシコ63％と続く。他の主要国では、アメリカが59％で5位。中国57％、ブラジル55％、ロシア48％など。イギリス、ドイツ、フランスなどのヨーロッパ先進国も40％台後半で弱い。韓国は40％でブービー賞。日本が31％でダントツの最下位である。というわけで、日本の社員のやる気は世界最低という次第である。

 実は僕自身も90年代後半くらいから、日本企業の社員のやる気、仕事へのモチベーションがどんどん下がってきたと実感していた。しかし、世界最低と言えるほどに低いという事実は衝撃的だった。なぜこんなことになってしまったのか。

企業と社員の価値観が
噛み合っていない日本

 組織変革コンサルティング会社で、これまでに600社もの企業でリーダーシップ研修を行ってきた株式会社マングローブ代表取締役社長の今野誠一氏によれば、企業の活性化のためには個人のエネルギーとチームのエネルギーのエンゲージメントが必要だという。

 個人のエネルギーとは、誰かの役に立っているという「貢献のエネルギー」、自分が成長しているという実感を得られる「成長のエネルギー」、こうなりたいという自分自身の姿を描ける「実現のエネルギー」である。

 チームのエネルギーとは、理念やビジョンが明確であることの「目的のエネルギー」、さまざまなタイプの人間がいることの「異質のエネルギー」、チームの一体感という「場のエネルギー」である。

 これら個人とチームのエネルギーのうち、特に大企業では「貢献のエネルギー」と「目的のエネルギー」が下がっていると感じられるという。この意見には僕も同感で、要するに多くの日本企業では、企業の価値観と社員の価値観がエンゲージメントできていないのだ。