日本サッカー協会(JFA)は2月1日付で、宮本氏を専務理事に就ける人事を発令した。昨年3月の理事就任から1年もたたないうちに、会長と副会長に次ぐJFA内でナンバー3の要職で、日常の業務を統括する専務理事に大抜擢されたスピード出世を宮本氏はこう振り返る。

「JFAという組織がどのように回っているのかを知りながらの1年だったので、そのなかでこのように責任ある立場に就くのは、自分が思っていたよりも早いタイミングだったのかもしれません。回ってくる決裁文書も多いし、仕事の量自体も多いし、かなり鍛えられている日々ですが、自分が見てきたものを、課題として感じてきたものを整理しながらやっていくのは変わらないですね」

日本のサッカー界は
事務方も世界レベルになる必要がある

 そもそも、JFAとは何をしている組織なのか。端的に説明すれば日本のサッカー界を統括する、いわゆる総本山にあたる競技連盟であり、公式HP上では「サッカーを通じて豊かなスポーツ文化を創造し、人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献する」と組織としての理念が謳われている。

 具体的な活動としてサッカーの普及、強化、社会貢献がある。普及の対象は老若男女におよび、強化のそれはA代表だけでなく、なでしこジャパンや年代別の男女代表、指導者、そして審判と幅広い。さまざまな施策を推進していくうえで、原資となるお金を稼ぎ出すスキームも考案・実践していく必要がある。国内で開催されるA代表戦が、大きな収入源となるのは言うまでもない。

 社会貢献には国際舞台での活動も含まれる。FIFAだけでなくアジアサッカー連盟でもJFAのプレゼンスを高めていくうえで、現役時代から知名度が高く、14年のブラジルW杯ではFIFAのテクニカルスタディーグループの一員として戦術や技術など大会全体の傾向を分析。英語も自在に操れる宮本氏が事務方のトップとなる専務理事として、JFAを国内外でけん引していく体制が整えられた。

 JFA専務理事は18年3月から、キンコーズ・ジャパンやベルリッツ・ジャパン、ドミノ・ピザジャパンなどで経営に携わってきた56歳の須原清貴氏が務めてきた。しかし、3期目の任期を来年3月まで残していた須原前専務理事は、経営の世界に戻りたいとして昨年末に辞意を表明した。

 後任人事を急いできたJFAは、会長、4人の副会長、専務理事らで構成される常務理事会で宮本氏を専務理事に推挙する人事案を内定。1月の月例理事会へ提案し、承認された。2月は常勤理事としてJFAに残り、職務の引き継ぎを行ってきた須原氏は後任者への期待をこう語る。

「ピッチ上のパフォーマンスと事務方を含めたピッチ以外のパフォーマンスの両方が、世界基準になっていく必要性がより高まっています。ピッチ上においては、W杯カタール大会で選手たちが躍動してくれた。それに合わせて事務方も世界レベルになっていかなければいけない。マネジメント、マーケティング、あるいはガバナンスでさらに高みを目指していくためには若い力が絶対に必要です。宮本専務理事は冷静沈着で非常に優秀で、かつ選手だけでなく指導者としての経験もある。新しい時代を開いていくために、極めてふさわしい専務理事になってくれると確信しています」

 就任直後に46歳になった宮本専務理事は前任者より10歳も若い。さらに選手だけでなく、15年からは古巣ガンバのアカデミーで指導者の道を歩み始め、18年7月からは不振に陥っていたトップチームの監督に就任。20年にはJ1リーグで2位、天皇杯では準優勝の成績を残した。

 一転して翌21年は、開幕からつまずいたまま5月に解任された。捲土重来を期す上での宮本氏の動向が注目されていたなかで、前述したように昨年3月にJFA理事に就任。同時に国際委員会の委員長として現役時代から堪能な英語を駆使し、さらに新設された会長補佐も兼任した。

 異例続きの人事には、JFAの田嶋幸三会長の意向が強く反映されていたとされる。意向とは要するに、宮本氏をごく近い将来のJFA幹部候補として育てていく方針に他ならない。常勤の理事および会長補佐として組織運営を学んできた矢先に、須原前専務理事の退任が重なった。