どの大企業にも必要だが、多くの企業で出来ていないもの。それがインフォメーション・プラットフォームだ。

 第5回に三つの社内コミュニケーション・プラットフォームを示したが、中でもインフォメーション・プラットフォームは、本社や事業部から従業員に情報を伝達する、いわば社内情報流の基盤となる。

 今回は、インフォメーション・プラットフォームの理論的な整理とともに、第1・2回の三菱東京UFJ銀行、第6回のIBMのベスト・プラクティス事例から学べることをまとめてみたい。

三つの社内コミュニケーション
プラットフォーム

 社内コミュニケーション・プラットフォームは、その性格から
①インフォメーション
②エキスパート(専門性) 
③ソーシャル
 の三つに大別される。

 他の二つが注目を浴びる一方で、意外と見過ごされがちなのがインフォメーション・プラットフォームである。しかし、より広範なユーザーに提供する点で、インフォメーション・プラットフォームは社内コミュニケーションの基礎であり不可欠である。

 三つのプラットフォームの位置づけを下の図に示す。インフォメーション・プラットフォームは基本的に全ての社員(青)に提供するものだが、エキスパート・プラットフォームは研究開発など専門性が高い一部の社員(緑)を対象とする。日本企業で最も普及しているのはインフォメーション・プラットフォームである。

 また、ソーシャル・プラットフォームはユーザーの自主性に任される色彩が強く、社員への100%の浸透はかなり難しい。つまり、全社的にカバーするためのプラットフォームではなく、使う気のある社員(赤)向けと言える。