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本荘修二の実践講座! 社員を動かすウェブ

三菱東京UFJ銀とIBMに共通する
“従業員を動かす社内情報流”の作り方

本荘修二 [新事業コンサルタント]
【第7回】 2009年10月2日
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 どの大企業にも必要だが、多くの企業で出来ていないもの。それがインフォメーション・プラットフォームだ。

 第5回に三つの社内コミュニケーション・プラットフォームを示したが、中でもインフォメーション・プラットフォームは、本社や事業部から従業員に情報を伝達する、いわば社内情報流の基盤となる。

 今回は、インフォメーション・プラットフォームの理論的な整理とともに、第1・2回の三菱東京UFJ銀行、第6回のIBMのベスト・プラクティス事例から学べることをまとめてみたい。

三つの社内コミュニケーション
プラットフォーム

 社内コミュニケーション・プラットフォームは、その性格から
①インフォメーション
②エキスパート(専門性) 
③ソーシャル
 の三つに大別される。

 他の二つが注目を浴びる一方で、意外と見過ごされがちなのがインフォメーション・プラットフォームである。しかし、より広範なユーザーに提供する点で、インフォメーション・プラットフォームは社内コミュニケーションの基礎であり不可欠である。

 三つのプラットフォームの位置づけを下の図に示す。インフォメーション・プラットフォームは基本的に全ての社員(青)に提供するものだが、エキスパート・プラットフォームは研究開発など専門性が高い一部の社員(緑)を対象とする。日本企業で最も普及しているのはインフォメーション・プラットフォームである。

 また、ソーシャル・プラットフォームはユーザーの自主性に任される色彩が強く、社員への100%の浸透はかなり難しい。つまり、全社的にカバーするためのプラットフォームではなく、使う気のある社員(赤)向けと言える。

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本荘修二 [新事業コンサルタント]

多摩大学客員教授、早稲田大学学術博士(国際経営)。ボストン・コンサルティング・グループ、米CSC、CSK/セガ・グループ会長付、ジェネラルアトランティック日本代表を経て、現在は本荘事務所代表。500 Startups、NetService Ventures Groupほか日米企業のアドバイザーでもある。


本荘修二の実践講座! 社員を動かすウェブ

グループウェアに始まり、ナレッジマネジメント、最近ではEIP(企業内情報ポータル)と、話題の概念で語られ続けてきた社員向け情報システム。企業にとって永遠の課題である社内ウェブの理想的な作り方を、先進事例を紹介しながら探る。

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