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エコカー大戦争!

ついに「グーグルカー」自動運転車プロトタイプ登場!!――トヨタ・日産・ホンダ等日系メーカーが自動運転とEV技術で「グーグル」に大負けするこれだけの理由【前編】

桃田健史 [ジャーナリスト]
【第180回】 2014年6月3日
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グーグルマップのストリートビューを撮影する車両。シリコンバレーのComputer History Museumにて Photo by Kenji Momota

 2014年に入り、欧米IT系ビックネームの自動車産業参入の動きが加速している。

 アップル「CarPlay」やグーグルが主導する「OAA(Open Automotive Alliance)」、そしてマイクロソフトの「Windows in the car」等、スマートフォンと車載器の連携強化や車載OS(オペレーティングシステム)への介入による、「テレマティクス」領域での具体的な計画と商品の登場が相次いでいる。

 また、アウディやダイムラー等の自動運転技術のロードマップ公開、EVではBMW「i3」の無店舗販売のトライアル、さらに日系自動車メーカー各社が参加するエンジンの基礎開発コンソーシアム「AICE(自動車用内燃機関・技術研究組合)」やEV等の電動向け充電インフラで共同歩調をとる新会社「日本充電サービス」発足等、次世代車に関係する新しい動きも数多い。

 こうしたなか、筆者に対して多方面から問い合わせがくる。

 なかでも多いのが、金融・証券・コンサルティング関連の大手企業だ。ここ数ヵ月間、日本滞在中は、東京・丸の内界隈での意見交換やセミナー参加の機会が急増している。

 そうした会合の場で、最も多く聞かれる話題は「自動車産業の末路」だ。多くの金融筋が、直近のIT系の動きに自動車産業界が「追いついていける訳がない」という認識を持っている。彼らは自動車産業が「どのようにして負けていくのか?」に注目している。

 しかし、筆者としては、金融筋の見方が全て正しいとは思わない。一方、自動車産業においては、自らの置かれた立場が「極めて危険な領域」にあると認識している関係者(大手自動車メーカー経営陣を含めて)が極めて少ないことも事実だ。

 結局、日本では自動車産業に対する現状把握と、足元での変調、さらに今後3~5年の短期的な産業構造変化について、(少なくとも民間で、また筆者の知る範囲での霞ヶ関界隈で)「誰も正しく理解(または予測)できていないのではないか?」と、肌身で感じている。

 日本経済の大黒柱・自動車産業の急激なネガティブスパイラル化は、日本が次世代へと歩んでいくなか、絶対に避けなければならないと思う。

 そこで本稿では、日系自動車メーカーに警鐘を鳴らすカタチとして、筆者の意見を申し述べたい。

 なお、本稿のタイトルで「グーグルに大負け」としたが、これは「グーグル」が直近でIT系として最も動きが目立つため、IT系の代名詞として使っていることをご了承願いたい。

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桃田健史 [ジャーナリスト]

日米を拠点に世界各国で自動車産業の動向を取材するジャーナリスト。インディ500、NASCARなど米国レースにレーサーとしても参戦。自動車雑誌に多数の連載を持つほか、「Automotive Technology」誌(日経BP社)でBRICs取材、日本テレビでレース中継番組の解説などを務める。1962年生まれ。著書「エコカー世界大戦争の勝者は誰だ?」好評発売中


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