――投資家向けコラム「ハード・オン・ザ・ストリート」

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　新型コロナウイルス危機のことで言えば、企業は二通りに分かれている。危機が追い風になったもののコロナ収束でどうなるかを懸念しなければならない企業と、痛手を被り以前の業績を取り戻せるかを懸念しなければならない企業だ。

　新型コロナの感染拡大は、第2次世界大戦以降で経験のないような経済の大変動をもたらした。夜遊びは過去の遺物となり、人々は在宅勤務をするようになった。郊外には広いスペースを求める都会人が押し寄せ、漂白剤や豆類が飛ぶように売れ、一方でレストランからは人影が消え、テーブルには椅子が積み上げたままとなった。

　データを一見しただけでも、変化の大きさが明らかだ。一例として、商務省の統計によると、1-3月期までの12カ月間の個人消費支出は酒類が16％増となった一方、タクシーと配車サービスへの支出は52％減少した。米労働省によると、倉庫や配送センターなどの作業員数は4月、コロナ前を100万人近く上回った。アマゾン・ドット・コムはそうした倉庫を至る所に建設しているかに思える。また、米運輸保安庁（TSA）によれば、5月に入りこれまでに米検問所を通過した旅行者は2019年の同期間に比べ約3分の2にとどまっている。

　こうした統計に基づけば、コロナ前にささやかれた筋書きとしばしば異なる勝者と敗者が混在することになる。ミレニアル世代は住宅を購入しないという話は記憶に残っているだろうか。今や住宅販売は、住宅バブル崩壊以来の高水準にある。今の消費者はモノより体験を重視していたことを覚えているだろうか。1-3月期のテレビやボートなど娯楽商品や乗り物への支出、つまりモノへの支出は前年同期比で14％増加した。半面、ライブエンターテインメントなどの娯楽サービスへの支出は20％減少した。

　大きな問題は、こうした変化のどの程度までが恒久的なものなのかだ。その答えには多くのカネが掛かっている。例えば、遠く離れた請負業者との会議のほとんどを引き続きテレビ会議で行うべきだと企業が判断した場合には、コロナ後の航空会社の業績はそれほど好調にならないだろう。念入りな掃除をしようとする熱意がいくらか続けば、家庭用品大手クロロックスの未来はより明るい。人々がジムには戻らないと決意すれば、エクササイズ用バイクメーカーの米ペロトン・インタラクティブは売り上げを伸ばすだろう。コロナ下でストリーミング配信サービスを契約した人たちが、今後も映画館に行く代わりにソファで映画を鑑賞するほうがいいと思えば、サービスは好調になる。映画館チェーンにとっては、その逆だ。

　問題の一端として、今回の危機でものごとが一変したと宣言するのは容易だが（「コロナ下でミレニアル世代はアボカドトーストの作り方を学んだ、彼らはもう絶対にアボカドトーストを買わない！」）、現実には変化はそれほど明白ではないかもしれない。例えば小売売上高では店舗での購入に対しEコマースのシェアが急拡大した。そろそろ冷却期間だろうか。おそらくそうだが、ではどの程度そうなるのか。住宅ブームにも同じことが言えるかもしれない。家電製品の販売増加や材木価格の急騰、またホーム・デポやロウズなどホームセンターの業績拡大など、コロナが契機となった多くの動きもそうかもしれない。

　さらに複雑なのは、危機が収まるにつれ、レストランに行ったり、野球を観戦したりといった、これまでできなかったことを満喫し、一気に盛り上がりながら、長続きしないかもしれないことだ。コロナ危機後の初期段階をニューノーマル（「ミレニアム世代がアボカドトーストの作り方を忘れた！」）と解釈すれば、大きな間違いになるかもしれない。コロナ感染拡大のさなかと同じように人々が出前を注文することはないだろう。それはドアダッシュなど料理宅配サービスにとって好ましいことではない。だが同時に、経済が完全に再開された後の初期段階で宅配サービス業者の業績がどうあろうと、それがその後の見通しを映し出しているわけでもないだろう。

　投資環境は異例の混戦模様になりそうだ。企業は将来を巡り矛盾する見通しを主張し、アナリストや専門家がそれぞれの見解を支持するといった具合に。パンデミック（世界的大流行）特有の衝撃が起こった後にどのような状況になるかを正しく予測できる未来学者は、才能があるというより、運がいいだけなのかもしれない。投資家が現時点でできそうな最善策は、自ら判断し、その判断が間違っているかもしれないことを覚えておくことだ。