偏差値が無力化していくことで選抜機能も薄れて、中堅大学も横一線の競い合いに加わる時代になる（日本大学経済学部）
短期集中連載「2030年の大学入試」。5回目は、「ボーダーフリー」化が進む時代の大学入試について考えてみたい。模擬試験の志願者数が少なければ「偏差値」は付かず、不合格者が少なければ「ボーダーフリー」化していく。「2：8の法則」通り、これから偏差値が付かず競争選抜が働かない状況に向かう8割の大学は、横一線での学生獲得競争に直面していく。そのとき、受験生に選ばれる大学には、何が必要となるのだろう。（ダイヤモンド社教育情報）
増加していく「Fランク大学」
連載3回目では、2030年に向けて、大学入試における「偏差値」が無力化していく様子について触れた。河合塾では、合否の可能性が50％となるラインを「ボーダーライン」と呼んでいる。すでに、偏差値35に満たない大学は不合格者が見られず、合否判定ができないため、判定不能＝ボーダーフリー（BF）ということから「Fランク大学」として扱われていた。大学入試の易化や一般選抜入試の回避は、こうした「Fランク大学」が今後増加していくことも意味している。
河合塾の「2023年度入試難易度予想一覧」を見ると、私立大の個別試験のところに「偏差値」が載っている。35.0までは数値が記されているものの、そこに満たないと「BF」となり、これがいわゆる「Fランク大学」である。九州・沖縄の56ある私立大だけで見ても、学部・学科に一つでも「BF」表記がある大学は34もある。これに「偏差値」35と37.5がほとんどの「BF」予備軍的な大学を加えると、多数派はすでに「Fランク」大学へと向かっているわけだ。
「Fランク大学」への流れは全国的にも止めることはできない。定員を充足するために外国人留学生をかき集め、“便宜置籍船”のように学籍の対価に授業料を徴収している大学も珍しくない。こうした現状を目にする限り、「大学は何のためにあるのか」が問われる時代に、すでに突入したと言わざるを得ない。
全国の大学の多数派は、すでに「Fランク大学」とその予備軍である。現状で偏差値40台の大学も安泰とは言い難い。そうした流れは、女子大においてより顕著に表れそうだ。
1985年の男女雇用機会均等法は、女子の高等教育の変革を促すことになった。国文や英文、家政などが中心だった女子大の教育内容は、短期大学の四年制大学化でも大きな変化はなかった。英語コミュニケーション的な学科の看板を「観光」や「異文化交流」に掛け替えて延命してきたものの、もはやその神通力も消えつつある。
いずれにしても、英語によるコミュニケーションを教えようとする大学は不人気だ。これまでの女子大にはない、学部の設置が求められている。加えて中高でも同じだが、「共学校」人気にはあらがえないため、女子大の多くは人気をなくしている。
そうした現状を示すのが女子大の偏差値の低下である。共通一次が始まった40年前には、私立女子大のトップにリベラルアーツ系の津田塾大や東京女子大があり、一部には「偏差値」60を超えるところもあり、「MARCH」と遜色がなかった。ところが現状で見ると、いずれも50が多い47.5～57.5の間にある。日本女子大も一部60を付ける入試があるものの、おおむね同様だ。水準的には、いわゆる「日東駒専」と並ぶ。
