車載需要を取り込める電子部品メーカーに注目

本欄では、今年前半の株価急落はトランプ米大統領の貿易関税の発表、安倍内閣の支持率低下というイベントに反応して、海外投資家が1～3月で日本株を7.9兆円（現物＋先物）売り越したためであり、これを「正当化するのがやや難しく」（3月24日号）、「リスク要因は相当織り込まれたとみて、相場の短期リバウンドを見込む」（4月21日号）としてきた。