日本経済の復活は
DXなくしては始まらない

オックスフォード大学の研究者による「10～20年以内に、労働者の大半がＡＩやロボットに職を奪われる」という衝撃的な予測と並行して、世界的なＩＴ業界のビジョナリーたちも「デジタル・オア・ダイ──。デジタル・トランスフォーメーション（ＤＸ）に取り組まなければ衰退は免れない」というメッセージを投げかける。日本の場合、雇用や就労形態が他国と大きく異なるため、これら２つの課題には適度なバランスが求められるが、のんびりしてもいられない。そこで、日本と産業構造が似ているだけでなく、日本以上に労働者の権利に敏感なドイツにおいてさまざまな経験を重ねてきた、デジタル分野のコンサルティングのプロであるクリスチャン・ラスト氏に、ＤＸに関する知見と日本企業へのアドバイスを聞いた。