株式市場も怯えるインフレ進展、生活防衛のための「FRESH投資法」とは

5月12日に発表された米国の４月の消費者物価指数（CPI）は、前年比+4.2％と事前予想を上回った。同指標の発表後、米連邦準備制度理事会（FRB）が早期にテーパリング（量的金融緩和の縮小）に踏み切るとの見方から、5月7日に史上最高値を更新したNYダウ平均株価は、わずか3日で1190ドル下落。日経平均株価も一時2千円以上の連れ安となった。パウエルFRB議長は、物価上昇は一時的だとして様子見の構えだが、それでも市場の不安が拭えないのは、インフレが一時的とは言い切れない兆候が見られるからだ。今後もインフレが加速する場合に備え、インフレ下で求められる資産運用としての「FRESH投資法」を紹介する。