松元 浩

金融市場に、かつてないほどのストレスがかかっており、投資家も苦境に立たされている。今は、ウクライナ、インフレ、金融引き締めなど、悲観的な材料があまりに多く、明るい展望を描くことは難しい。しかし、そんな時こそ、次の相場回復に備えることが必要だ。FRBが想定する景気、物価、金利シナリオから、注目される資産について考察する。

米連邦準備制度理事会（FRB）は6月15日、0.75％という大幅な利上げを決め、パウエルFRB議長は記者会見でインフレ抑制を優先する強い決意を示した。FRBはソフトランディングを目論むが、多くの目には現実離れしたものに映るかもしれない。これに対しパウエル議長は、「垂直供給曲線」という興味深い仮説に言及した。本稿では、パウエル議長が示した仮説を解説するとともに、仮説が崩れ、期待が失望へと変わる場合、米国株で起きるであろう現象に言及する。

円相場は3月28日、2015年6月以来の円安水準となる125円台を一時的につけ、いわゆる「黒田ライン」を突破した。円の総合力を示す実質実効為替レートは、50年ぶりの円安水準に低下している。円安進展による輸入物価の上昇が、政治問題化しつつある状況を解説し、日銀が現在の金融緩和政策を修正せざるを得ない理由や、想定される市場への影響を解説する。

ロシア軍によるウクライナ侵攻を受けて、西側諸国は厳しい金融制裁を決定した。これによりロシアは資金決済や資本調達が制約されるが、世界の金融市場も無傷とはいかない。西側諸国による対ロ金融制裁が、マーケットにどのような影響を及ぼし得るのかを、3つの波及経路に分けて整理した上で、その対応策を考察する。

2022年の株式市場は、マザーズ指数が大発会から3日連続で大幅安となり、日経平均株価は6日に800円超も下落するなど、穏やかならぬ幕開けとなった。新型コロナウイルスの変異種・オミクロン株による新規感染者の急増や、米連邦準備制度理事会（FRB）による早期利上げ観測など、景気の先行き不透明感は強い。2021年の株式市場を振り返るとともに2022年の世界株式リターンを展望し、銘柄選択のポイントとなる業績の「クオリティ」をスイス株を例に解説する。

新型コロナウイルスの変異型「オミクロン株」の感染が報じられた11月26日、米国のダウ工業株30種平均は一時1000ドルを超える下落。その後、日経平均株価も2万8000円を割り込んだ。オミクロン株による株価下落を買いの好機と見る市場参加者も存在する。しかし、オミクロン急落を買うのは投資か、それともギャンブルかを判別するのは難しい。時間経過と未知の事象に対する人々の理解を明快に整理し、株価急落時の株買いをギャンブルにしないための考え方を紹介する。

10月31日に投開票された衆議院選挙では、自由民主党が絶対安定多数の261議席を獲得。翌11月1日の日経平均株価は754円高となるなど、株式市場は政治の安定を好むことを示した。今回の衆院選では、米国型の二大政党制を模して対決姿勢を煽っても、日本では信認を得られないこと。連立協議が進行中のドイツを参考に、市場に優しい政権交代の姿を考察する。

通貨配分は、資産運用の成果を左右する重要な決定項目の一つだが、投資行動の結果として、たまたま今の通貨配分になっているのが実情だろう。機関投資家として運用業界で長年活躍する筆者が、独自のワークシートを使いながら、自分の経済活動や価値観に即した通貨配分を決定する方法を紹介する。

解散は時に相場急変の引き金となる。現に、菅首相の自民党総裁選不出馬の表明で日経平均株価は再び３万円台に達した。また市場関係者は、次期首相の経済政策にも強い関心を示している。外資系機関投資家として長年活躍する筆者が、2000年以降の主な解散時の市場の動きを比較し、自民党総裁選・各候補の金融・財政政策が市場に与える影響を考察する。

リタイア後の資産運用として、若いうちは株式の比率を高めた「攻め」の積立投資をし、リタイア後には段階的に債券や現金の比率を増やして「守り」の要素を増やすのが良いといった内容をよく耳にする。しかし総論は良くても、各論となると、自分に適した資産配分の答えは一つに定まらない。リタイア後の資産運用が難しいのは、老後の資金計画を狂わせるような投資リスクは取りたくないが、資産寿命を伸ばすためには投資リスクを取るしかないという、相反する課題に折り合いをつけねばならない点にある。運用業界にて長年活躍する筆者が、「守りと攻め」のバランスが取れた資産配分を考える手がかりを、過去データの検証結果を踏まえて考察する。

イデコ（個人型確定拠出年金）や、つみたてNISAの普及でインデックスファンドが身近になる一方で、アクティブファンドを否定的に考える見方がある。金融庁が今年6月に発表したレポートでも、アクティブ運用を標榜しながらも、実施的にはインデックス運用と大差ないファンドの存在が指摘されている。しかし、アクティブファンドというだけで優良なファンドまで選択肢から排除し、コストの安さだけでインデックスファンドを選ぶのが正解とは限らない。運用業界で長きにわたり活躍する筆者が、クローゼット・トラッカーが生まれる背景と、コストをかけてでも選ぶ価値があると思われるアクティブファンドを解説する。

東京証券取引所が発表した不動産投資信託（J-REIT）の投資部門別売買動向によれば、個人は2020年7月以降11か月連続、投資信託も年初から5か月連続の資金流出となった。一方、海外投資家は、FTSEグローバル株式指数にJ-REITが6月末までに段階的に組入れられるようになったため、買いが続いている。特定の主体が大きく買い上げていない分、今のJ-REIT相場に派手さはないものの、持続力があるように見える。J-REITの上昇要因を不動産サイクルに照らして整理した上で、今後のJ-REITの上昇余地について考察する。

米国の消費者物価指数（CPI）は、4月に前年比+4.2％と2006年以来の高さとなった。このため市場では、FRB（連邦準備制度理事会）が早期にテーパリング（資産購入の縮小）に踏み切るのではないかとの見方が強まった。しかしパウエルFRB議長は、「物価上昇は一時的」として、拙速な政策変更には慎重だ。果たしてFRBは、どこまでなら物価上昇を許容できるのか。「平均して2％」という物価目標や、株式市場が耐えられるインフレなどからFRBが許容するであろうインフレ率を考察するとともに、終わりかけたリスクオン相場の行方を占う。

5月12日に発表された米国の４月の消費者物価指数（CPI）は、前年比+4.2％と事前予想を上回った。同指標の発表後、米連邦準備制度理事会（FRB）が早期にテーパリング（量的金融緩和の縮小）に踏み切るとの見方から、5月7日に史上最高値を更新したNYダウ平均株価は、わずか3日で1190ドル下落。日経平均株価も一時2千円以上の連れ安となった。パウエルFRB議長は、物価上昇は一時的だとして様子見の構えだが、それでも市場の不安が拭えないのは、インフレが一時的とは言い切れない兆候が見られるからだ。今後もインフレが加速する場合に備え、インフレ下で求められる資産運用としての「FRESH投資法」を紹介する。

著書『21世紀の資本』がベストセラーとなったピケティ氏ら、欧州の100人を超える経済学者は、ECBが保有する2.5兆ユーロの国債を放棄するよう求める意見書を、欧州の主要紙に発表した。ECBが債務の返還を求めると、EU市民が債務の借り換え・増税・歳出カットのいずかを選択しなければならなくなり、経済成長が抑制されるというのだ。なぜ多くの識者が、常識を打ち破る大胆な政策を提言したのだろうか。2つの重要なメッセージをもとに、借金大国ニッポンを救うためのスキームに思いを馳せる。

つみたてNISAは、昨年末に口座数が6割増、買付額も2.3倍になった。20代や30代の資産形成層が、コロナショックで相場が急落したことを契機に、投資額を増やすなど積極的になったためという。しかし一方、日経平均株価が一時3万円台に乗せたことで、市場では高値警戒感が強まっている。そろそろ積立投資を始めたいと思っているが、もう少し株価が下がってからにしようと考えている方も少なくないはずだ。株式運用の世界に30年以上身を置いた筆者が、相場下落を待って積立投資を始める際の3つの注意点を整理する。

つみたてNISAは、昨年末に口座数が6割増、買付額も2.3倍になった。20代や30代の資産形成層が、コロナショックで相場が急落したことを契機に、投資額を増やすなど積極的になったためという。しかし一方、日経平均株価が一時3万円台に乗せたことで、市場では高値警戒感が強まっている。そろそろ積立投資を始めたいと思っているが、もう少し株価が下がってからにしようと考えている方も少なくないはずだ。株式運用の世界に30年以上身を置いた筆者が、相場下落を待って積立投資を始める際の3つの注意点を整理する。

日経平均株価が、30年半ぶりに3万円を回復した。日本株の上昇は、コロナ後の景気回復を先取りしたものと考えられるが、実体経済から乖離しているとの声も多い。緊急事態宣言の最中だけに、今の株高がバブルと見えるのも無理はない。バブル経済期に運用の世界に身を投じた筆者が、バブル期に感じたことを振り返るとともに、バブル期と現在を比較して、日本経済に起きている大きな変化について論ずる。

日銀が今年3月を目途に政策点検を行い、ETFの買入政策を見直すという。中央銀行にとって「禁じ手」とも言える政策を、いつまでも続けられるはずがない。黒田総裁の在任中にテーパリング（資産買入額の減額）に踏み込むなら、今がラストチャンスだ。日銀がETF買入れの見直しに踏み切っても、市場がショックを吸収できると考える3つの理由を解説する。

2021年は、新型コロナウイルスのパンデミックによる不況から、景気回復に向かう1年となりそうだ。株式市場では、金融相場から業績相場への移行が焦点になる。中でも、割安感があり景気感応度が高い日本株が恩恵を受けやすく、市場では日経平均が3万円を回復するとの見方も増えている。では、世界経済や株式市場が想定通りの展開となったとき、投資家に求められる姿勢はどのようなものだろうか。2020年に目にした市場の動きから、2021年に向けての教訓を見出す。