日本を襲う米国住宅バブル「再来と崩壊」はあるか コロナ不況下のマンション価格高騰の謎を解く(後編) 竹中正治: 龍谷大学名誉教授 政策・マーケット政策・マーケットラボ 2021年6月25日 4:50 会員限定 米金融政策転換に伴って海外不動産市況が調整局面入りすれば、東京のマンション価格も軟化する可能性は十分ある。しかしバブル崩壊型の暴落が起こる可能性は低いと筆者は分析する。 続きを読む 関連記事 39歳・不妊治療中の夫婦、世帯収入555万円でマイホームは買える? 深野康彦 マンション投資の黄金時代は終焉か、「渋々の価格上昇」で薄れる妙味 竹中正治 認知症、孤独死、財産処分――マンション管理組合を苦しめる「住民の高齢化」 須藤桂一 【不動産投資こそFIREへの近道】大きな借入金にもためらいは一切なし 八木エミリー 特集 最新記事 グラフィックニュース 頭のいいリーダーが部下の成果を上げるためにやっている「意外なこと」とは? 組織の病気~成長を止める真犯人~ 秋山進 そりゃキレるわ…客の心理を「逆なで」する8つのNG対応 続・続朝ドライフ 「最高に楽しいです!」トキと傅の“怪談ランデブー”を見れば、きっと松江観光したくなる〈ばけばけ第7回〉 今週のキーワード 真壁昭夫 残念ですが、移民なしで日本経済は回りません…「自国にプラスになる外国人」を受け入れて人口を増やした国とは? 組織を壊す「自分ファースト」な社員たち 木村政美 「業務を減らし、新人は大切に育てねば」「仕事を任せてくれないなら辞めます」上司と2年目社員、“新型ハラスメント”になるのはどちら? 最新記事一覧