日本を襲う米国住宅バブル「再来と崩壊」はあるか コロナ不況下のマンション価格高騰の謎を解く(後編) 竹中正治: 龍谷大学名誉教授 政策・マーケット政策・マーケットラボ 2021年6月25日 4:50 会員限定 米金融政策転換に伴って海外不動産市況が調整局面入りすれば、東京のマンション価格も軟化する可能性は十分ある。しかしバブル崩壊型の暴落が起こる可能性は低いと筆者は分析する。 続きを読む 関連記事 39歳・不妊治療中の夫婦、世帯収入555万円でマイホームは買える? 深野康彦 マンション投資の黄金時代は終焉か、「渋々の価格上昇」で薄れる妙味 竹中正治 認知症、孤独死、財産処分――マンション管理組合を苦しめる「住民の高齢化」 須藤桂一 【不動産投資こそFIREへの近道】大きな借入金にもためらいは一切なし 八木エミリー 特集 最新記事 ニュースな本 AIに秘密を話してはいけない…サム・アルトマンが警告、「AIになんでも相談する人」が知らない事実 ニュースな本 発達検査で「診断がつかないから安心」は大間違い…医師が本当に心配している子どもの特徴とは? ニュースな本 SNSの「ADHDあるある」を信じる人が背負わされる〈自己診断の代償〉【専門医が警告】 ニュースな本 そりゃ生活が楽にならないワケだ…日本の労働生産性は右肩上がり、それでも暮らしが豊かにならないのは当然だった【データで解説】 明日なに着てく? すぽんと着るだけでオシャレ見え!ユニクロの「ふんわりワンピース」下半身をまるっと隠せてうれしい!《購入レビュー》 最新記事一覧