2020.7.30
コロナ第2波でも死亡率低下から見える2つの事実と、あるべき対策
「コロナ第2波」の懸念が高まる中、感染対策優先と経済活動優先を唱える主張が鋭く対立している。果たしてどちらの主張が正しいのか。あるべき対策を考える上での「注目すべき事実」は2つある。
2020.6.10
コロナ不況下の米株高をもたらしたFRBの「秘策」と年後半の反落リスク
米FRBの秘策が奏功して、リーマンショック時とは異なる急速な底打ち反転を見せた米国株。しかし、期待先行の楽観的予想を脅かす反落局面が年後半にも待ち受けていそうだ。
2020.5.1
コロナ世界危機下で進むドル一強、買い増しは新興国株より日米株か
コロナ危機で増幅された米中対立はリーダー国不在の現実をあらためて印象付けているが、市場では「ドル一強」がますます鮮明化している。これは投資家にとって何を意味するのか。
2020.3.31
コロナ不況でマンション価格崩落が始まる、リーマン級ならどこまで下げるか
株安の次に起こるコロナショックは不動産価格の下落だ。リーマンショック並みの景気後退に陥った場合、都内のマンション価格はどこまで崩落するのだろうか。
2020.3.2
新型コロナ不況で株安はどこまで進むか、リーマン級なら1万5000円視野
日本をはじめ新型コロナウイルスが伝播した各国で大規模イベントの休止や外出の抑制が始まった結果、経済への負の影響が深刻化している。日本株は一体どこまで下がるのか。
2020.2.12
中国発パンデミック・リセッションの現実味、日本の景気後退も不可避か
新型コロナウイルスの感染拡大で中国の経済活動が少なくとも数カ月は停滞し、その間に経済成長率も低下するのはすでに不可避とみられている。最悪のシナリオは中国国内の信用縮小を伴う金融危機に発展する場合だが、そこまで至らずとも日本が景気後…
2020.1.17
日本株長期右肩上がりを支える高利益率の復活、今こそトラウマ脱却の時か
かねてより筆者は日本株が右肩上がりのトレンドを回復し、2020年代には日経平均で3万円を超えるとの展望を伝えてきた。この長期楽観シナリオの背景には、日本企業の高利益率の復活がある。
2019.12.17
日本株は分散・長期保有が報われる新時代へ、逆張り投資でリターン向上
日本株は長期右肩上がりのトレンドを回復した可能性が高いと説く竹中・龍谷大教授。つみたてNISAやiDeCoなどで資産形成を始める人々と、そうでない人々の資産格差は今後長期では大きなものになると分析する。
2019.11.7
日経平均は2020年代に3万円回復か、長期右肩上がりトレンド復活の現実味
2020年に世界的な景気後退が起これば、日経平均は1万5000円程度まで下落する可能性がある。しかし大事なのはその後だ。2020年代後半には右肩上がりのトレンドを回復し3万円に届くとの予測も可能だという。その根拠は？
2019.10.1
消費税の呪われたジンクスとMMTの信憑性
消費税の歴史を振り返ると、景気と政治的なリスクを伴って実施されてきたことは否定できない。そこで注目されるのが「均衡財政へのこだわりは根拠なき神話」と説くMMT（現代貨幣理論）派の信憑性だ。
2019.8.27
「米中新冷戦不況」に向かって滑り落ちる中国と韓国と世界経済
米中間の問題はもはや通商の次元を超えた「新冷戦」であり、中国経済失速を契機に世界的な信用収縮、本格的な景気後退と株価下落局面に移行する可能性が高まっている。
2019.7.19
米国の次期景気後退入りは2020年、最大4割の株価下落に要警戒
米国の次期景気後退入りは2020年が濃厚だが、その際、どの程度の株価下落を覚悟すべきなのか。また、「米国株の暴落時こそ千載一遇の好機」とは本当なのか。
2019.6.18
このままではデフレ・円高・株安に逆戻り、残された最後の回避策とは
海外経済の失速を背景に日本経済が景気後退に向かう可能性が高まっている。日銀による超金融緩和の効果が出尽くした今、デフレへの後戻りを回避する手段が1つある。
2019.5.10
超金融緩和の長期化で衰弱する地銀と第二地銀、次の景気後退期には破綻続出も
超金融緩和が長期化する中、圧縮された預貸金利ざやの下で、地域銀行の衰弱が進んでいる。このまま景気後退に移行した場合、金融システムに大きな穴があく恐れはないのだろうか？
2019.4.8
景気後退リスクが増大、来年末までに「日経平均1万5000円・1ドル90円」も視野
方向感のないまま揺れる株価。背景には、この先の景気動向に対する不安がある。仮に日米欧中経済が景気後退に移行した場合、日本株と円相場はどうなるのだろうか。
