2022.5.23 米国株、長期・分散積立投資なら大丈夫は本当か 米国株は久しぶりに本格的な反落局面にある。下落時でも積立投資は継続することが長期投資の原則。しかし過去10年のリターンが出来過ぎだとすれば、20年の長期でもマイナスリターンになるリスクはないのだろうか?
2022.4.15 米国の次期景気後退入りは2024年が濃厚、住宅バブル崩壊再来は杞憂か 長短金利逆転の兆候を受けて米国経済の先行きを懸念する論調は多い。しかし資産価格の調整局面は引き続き起こるとしても、景気後退入りはまだ先で、金融危機的なシナリオも現時点では考えにくいという。
2022.3.9 ウクライナ侵攻とエネルギー価格高騰は、低インフレ時代終焉を意味するか ウクライナ危機を受けたエネルギー価格高騰が、過去20年ほど続いた低インフレ・低金利時代の終焉につながるとは限りません。特に日本では。その理由とは?
2022.1.20 パッシブかアクティブか、投資信託業界の「不都合な真実」 株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べて、長期の運用リターンはどちらが良いのか。この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみると、投資信託業界の不都合な真実が見えてくる。
2021.12.2 インフレ高進の欧米とは別世界、日本企業はなぜ価格転嫁できなくなったのか 仕入れコストがアップしても価格を上げずに頑張る事業者を美談にしがちな日本。しかし、公平な負担と資源配分調整のために必要なのは実は価格転嫁だと筆者は説く。
2021.11.11 米国がスタグフレーションになるって本当ですか 米国経済にスタグフレーションの懸念が浮上している。本当ならば大幅な債券安・株安の激震もあり得るが、実際そのリスクはどの程度あるのだろうか。
2021.9.24 自民党総裁選で考える、アベノミクスの実績と限界を超える候補は誰か 自民党総裁選と来るべき総選挙を前にして、野党のアベノミクス批判が再燃。しかし成長戦略のヒントは、安倍政権期の経済的な実績と限界からこそ見いだせるという。
2021.8.24 「米国株一強」が示唆するこの先の大波乱、どの程度の反落を覚悟すべきか 今年2月中旬以降の「米国株一強」とも言える相場展開の先には、相応の波乱が予想される。どの程度の反落がありそうか。過去のパターンからおおよその見当をつけてみよう。
2021.6.25 日本を襲う米国住宅バブル「再来と崩壊」はあるか 米金融政策転換に伴って海外不動産市況が調整局面入りすれば、東京のマンション価格も軟化する可能性は十分ある。しかしバブル崩壊型の暴落が起こる可能性は低いと筆者は分析する。
2021.6.11 マンション投資の黄金時代は終焉か、「渋々の価格上昇」で薄れる妙味 現下の都心マンション価格上昇は「根拠なき熱狂」というよりも、多くの投資家が割高感から新規投資をためらう一方、下がれば買いたい姿勢を強める「渋々の価格上昇」と言えそうだ。
2021.4.15 インデックス型投信の積立投資で長期リターンをアップする「ひと手間」とは インデックス連動型の定額積立投資に「物足りない」と感じている人も少なくないようです。今回は、ひと手間加えることで長期リターンを引き上げる簡単な手法を紹介しましょう。
2021.3.11 米国景気の年内「大リバウンド」が濃厚なこれだけの理由 バイデン政権による大型経済対策の実現を待たずとも、今年後半の米国景気の大反発はすでに仕込まれていると筆者は分析する。となると、気になるのが資産バブルの行方だ。
2021.2.10 「円高・株安」の急激な進行は杞憂、背景に円相場需給の構造変化 コロナ禍を受けた米国の超金融緩和を背景にドル安基調が続いているが、急激な円高・日本株安に向かうことはないだろうと筆者は予想する。むしろ、ここから一段のドル安局面はドル買いの好機だと指摘する。
2020.12.16 バブルへ突き進む日米株価、短期反落リスク大でも投資継続に利がある理由 日米株式市場はバブルの様相を帯びており、短期的には中規模の反落リスクに警戒が必要だが、長期的には上昇トレンド基調であり、投資を継続することには「利」があると筆者は説く。
2020.11.4 スガノミクス脅かす最大の難敵「賃金停滞」の背後にある日本企業経営の病巣 アベノミクスでも断ち切れなかった賃金停滞の悪循環。その根本的原因を探ると、ビジョンなきまま低収益の市場にひしめく日本的経営の根深い病巣に行き着く。菅政権に打つ手はあるのだろうか。
2020.9.16 コロナ株高はバブルへGO?米国発「マネー急増とDXブーム」の行き着く先 コロナ危機を受けた未曽有の財政出動と金融緩和に伴う近未来の現実的なリスクは、制御不能の高インフレではなく、デジタル変革(DX)ブームに後押しされる資産バブルかもしれない。
2020.7.30 コロナ第2波でも死亡率低下から見える2つの事実と、あるべき対策 「コロナ第2波」の懸念が高まる中、感染対策優先と経済活動優先を唱える主張が鋭く対立している。果たしてどちらの主張が正しいのか。あるべき対策を考える上での「注目すべき事実」は2つある。
2020.6.10 コロナ不況下の米株高をもたらしたFRBの「秘策」と年後半の反落リスク 米FRBの秘策が奏功して、リーマンショック時とは異なる急速な底打ち反転を見せた米国株。しかし、期待先行の楽観的予想を脅かす反落局面が年後半にも待ち受けていそうだ。
2020.5.1 コロナ世界危機下で進むドル一強、買い増しは新興国株より日米株か コロナ危機で増幅された米中対立はリーダー国不在の現実をあらためて印象付けているが、市場では「ドル一強」がますます鮮明化している。これは投資家にとって何を意味するのか。