2021.6.25
日本を襲う米国住宅バブル「再来と崩壊」はあるか
米金融政策転換に伴って海外不動産市況が調整局面入りすれば、東京のマンション価格も軟化する可能性は十分ある。しかしバブル崩壊型の暴落が起こる可能性は低いと筆者は分析する。
2021.6.11
マンション投資の黄金時代は終焉か、「渋々の価格上昇」で薄れる妙味
現下の都心マンション価格上昇は「根拠なき熱狂」というよりも、多くの投資家が割高感から新規投資をためらう一方、下がれば買いたい姿勢を強める「渋々の価格上昇」と言えそうだ。
2021.4.15
インデックス型投信の積立投資で長期リターンをアップする「ひと手間」とは
インデックス連動型の定額積立投資に「物足りない」と感じている人も少なくないようです。今回は、ひと手間加えることで長期リターンを引き上げる簡単な手法を紹介しましょう。
2021.3.11
米国景気の年内「大リバウンド」が濃厚なこれだけの理由
バイデン政権による大型経済対策の実現を待たずとも、今年後半の米国景気の大反発はすでに仕込まれていると筆者は分析する。となると、気になるのが資産バブルの行方だ。
2021.2.10
「円高・株安」の急激な進行は杞憂、背景に円相場需給の構造変化
コロナ禍を受けた米国の超金融緩和を背景にドル安基調が続いているが、急激な円高・日本株安に向かうことはないだろうと筆者は予想する。むしろ、ここから一段のドル安局面はドル買いの好機だと指摘する。
2020.12.16
バブルへ突き進む日米株価、短期反落リスク大でも投資継続に利がある理由
日米株式市場はバブルの様相を帯びており、短期的には中規模の反落リスクに警戒が必要だが、長期的には上昇トレンド基調であり、投資を継続することには「利」があると筆者は説く。
2020.11.4
スガノミクス脅かす最大の難敵「賃金停滞」の背後にある日本企業経営の病巣
アベノミクスでも断ち切れなかった賃金停滞の悪循環。その根本的原因を探ると、ビジョンなきまま低収益の市場にひしめく日本的経営の根深い病巣に行き着く。菅政権に打つ手はあるのだろうか。
2020.9.16
コロナ株高はバブルへGO？米国発「マネー急増とDXブーム」の行き着く先
コロナ危機を受けた未曽有の財政出動と金融緩和に伴う近未来の現実的なリスクは、制御不能の高インフレではなく、デジタル変革（DX）ブームに後押しされる資産バブルかもしれない。
2020.7.30
コロナ第2波でも死亡率低下から見える2つの事実と、あるべき対策
「コロナ第2波」の懸念が高まる中、感染対策優先と経済活動優先を唱える主張が鋭く対立している。果たしてどちらの主張が正しいのか。あるべき対策を考える上での「注目すべき事実」は2つある。
2020.6.10
コロナ不況下の米株高をもたらしたFRBの「秘策」と年後半の反落リスク
米FRBの秘策が奏功して、リーマンショック時とは異なる急速な底打ち反転を見せた米国株。しかし、期待先行の楽観的予想を脅かす反落局面が年後半にも待ち受けていそうだ。
2020.5.1
コロナ世界危機下で進むドル一強、買い増しは新興国株より日米株か
コロナ危機で増幅された米中対立はリーダー国不在の現実をあらためて印象付けているが、市場では「ドル一強」がますます鮮明化している。これは投資家にとって何を意味するのか。
2020.3.31
コロナ不況でマンション価格崩落が始まる、リーマン級ならどこまで下げるか
株安の次に起こるコロナショックは不動産価格の下落だ。リーマンショック並みの景気後退に陥った場合、都内のマンション価格はどこまで崩落するのだろうか。
2020.3.2
新型コロナ不況で株安はどこまで進むか、リーマン級なら1万5000円視野
日本をはじめ新型コロナウイルスが伝播した各国で大規模イベントの休止や外出の抑制が始まった結果、経済への負の影響が深刻化している。日本株は一体どこまで下がるのか。
2020.2.12
中国発パンデミック・リセッションの現実味、日本の景気後退も不可避か
新型コロナウイルスの感染拡大で中国の経済活動が少なくとも数カ月は停滞し、その間に経済成長率も低下するのはすでに不可避とみられている。最悪のシナリオは中国国内の信用縮小を伴う金融危機に発展する場合だが、そこまで至らずとも日本が景気後…
2020.1.17
日本株長期右肩上がりを支える高利益率の復活、今こそトラウマ脱却の時か
かねてより筆者は日本株が右肩上がりのトレンドを回復し、2020年代には日経平均で3万円を超えるとの展望を伝えてきた。この長期楽観シナリオの背景には、日本企業の高利益率の復活がある。
2019.12.17
日本株は分散・長期保有が報われる新時代へ、逆張り投資でリターン向上
日本株は長期右肩上がりのトレンドを回復した可能性が高いと説く竹中・龍谷大教授。つみたてNISAやiDeCoなどで資産形成を始める人々と、そうでない人々の資産格差は今後長期では大きなものになると分析する。
2019.11.7
日経平均は2020年代に3万円回復か、長期右肩上がりトレンド復活の現実味
2020年に世界的な景気後退が起これば、日経平均は1万5000円程度まで下落する可能性がある。しかし大事なのはその後だ。2020年代後半には右肩上がりのトレンドを回復し3万円に届くとの予測も可能だという。その根拠は？
2019.10.1
消費税の呪われたジンクスとMMTの信憑性
消費税の歴史を振り返ると、景気と政治的なリスクを伴って実施されてきたことは否定できない。そこで注目されるのが「均衡財政へのこだわりは根拠なき神話」と説くMMT（現代貨幣理論）派の信憑性だ。
2019.8.27
「米中新冷戦不況」に向かって滑り落ちる中国と韓国と世界経済
米中間の問題はもはや通商の次元を超えた「新冷戦」であり、中国経済失速を契機に世界的な信用収縮、本格的な景気後退と株価下落局面に移行する可能性が高まっている。
2019.7.19
米国の次期景気後退入りは2020年、最大4割の株価下落に要警戒
米国の次期景気後退入りは2020年が濃厚だが、その際、どの程度の株価下落を覚悟すべきなのか。また、「米国株の暴落時こそ千載一遇の好機」とは本当なのか。
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