2023.9.6
新NISAでやってはいけない3つのこと、長期資産形成「成功の鉄則」
来年1月から始まる新NISAが話題になっていますが、個人投資家は本当に効率的な資産形成を実現できるのでしょうか。3つのNG行動を解説します。
2023.8.8
メディアに流れる「日本企業はダメだ」論にだまされるな
日本企業の国際的な収益力をいたずらに悲観する必要はない。対外直接投資のリターン向上が示すポジティブな変化とは？
2023.6.22
日経平均は来年4万円超え視野、インフレ率の底上げで株高トレンド継続へ
インフレ率の底上げが企業のROEを押し上げ、日本株上昇の新トレンドをもたらす――。そのような状況が足元で始まっているとすれば、株価上昇はどの程度まで期待できるのでしょうか？
2023.4.17
脱デフレ時代、ROEの向上で日本株上昇トレンドが始まる
株式市場の行方を占う際に見落とされがちなのが、インフレ率がROEに与える影響です。その分析から見えてくる次の上げ相場の上値余地とタイミングとは？
2023.2.28
インフレと金利上昇で「日本財政が破綻する」は本当か？
物価と賃金の凍結状態が解ける可能性が見えてきた一方で、日本の財政への懸念が高まっている。しかし、財政破綻論やクラウディングアウト（公的支出増による民間投資抑制）論はいくつかの重要な点を見落としている。
2023.1.23
「円高の逆襲」継続へ、背景に米国のインフレ鎮静化と日本の出遅れインフレ
外為市場は現在、非常に強い「金利相場」に支配されている。仮に1％ポイントの日米金利格差縮小となれば、円高・ドル安はどこまで進むのか。
2022.12.9
米国株価指数一辺倒の投資で大丈夫ですか？日本株保有のメリットとは
国際分散投資によるリスク低減効果を求めるならば、どの組み合わせが良いのでしょうか？筆者は、日米株価指数だと説きます。
2022.10.17
米国の高インフレはなぜFRBの予想を超えたのか、その意外な真相
収まらない米国のインフレ。背景を探ると、意外な真相に行き着く。
2022.9.6
貯蓄好き日本の家計が被った機会損失、過去20年間で1222兆円という現実
日本の家計が預貯金偏重の資産構成のゆえに過去20年間で失った利益総額（機会損失）を推計してみた。その結果はなんと1222兆円という途方もない金額に。
2022.7.20
それでも日本にはインフレが必要な訳
マイルドインフレと低金利は、日本の現役・将来世代にとって未来への希望だと筆者は説く。背景には、高齢者層の預貯金偏重がある。
2022.5.23
米国株、長期・分散積立投資なら大丈夫は本当か
米国株は久しぶりに本格的な反落局面にある。下落時でも積立投資は継続することが長期投資の原則。しかし過去10年のリターンが出来過ぎだとすれば、20年の長期でもマイナスリターンになるリスクはないのだろうか？
2022.4.15
米国の次期景気後退入りは2024年が濃厚、住宅バブル崩壊再来は杞憂か
長短金利逆転の兆候を受けて米国経済の先行きを懸念する論調は多い。しかし資産価格の調整局面は引き続き起こるとしても、景気後退入りはまだ先で、金融危機的なシナリオも現時点では考えにくいという。
2022.3.9
ウクライナ侵攻とエネルギー価格高騰は、低インフレ時代終焉を意味するか
ウクライナ危機を受けたエネルギー価格高騰が、過去20年ほど続いた低インフレ・低金利時代の終焉につながるとは限りません。特に日本では。その理由とは？
2022.1.20
パッシブかアクティブか、投資信託業界の「不都合な真実」
株価指数に連動するパッシブファンドとアクティブファンドを比べて、長期の運用リターンはどちらが良いのか。この古くからある問題を運用実績に基づいて改めて考えてみると、投資信託業界の不都合な真実が見えてくる。
2021.12.2
インフレ高進の欧米とは別世界、日本企業はなぜ価格転嫁できなくなったのか
仕入れコストがアップしても価格を上げずに頑張る事業者を美談にしがちな日本。しかし、公平な負担と資源配分調整のために必要なのは実は価格転嫁だと筆者は説く。
2021.11.11
米国がスタグフレーションになるって本当ですか
米国経済にスタグフレーションの懸念が浮上している。本当ならば大幅な債券安・株安の激震もあり得るが、実際そのリスクはどの程度あるのだろうか。
2021.9.24
自民党総裁選で考える、アベノミクスの実績と限界を超える候補は誰か
自民党総裁選と来るべき総選挙を前にして、野党のアベノミクス批判が再燃。しかし成長戦略のヒントは、安倍政権期の経済的な実績と限界からこそ見いだせるという。
2021.8.24
「米国株一強」が示唆するこの先の大波乱、どの程度の反落を覚悟すべきか
今年2月中旬以降の「米国株一強」とも言える相場展開の先には、相応の波乱が予想される。どの程度の反落がありそうか。過去のパターンからおおよその見当をつけてみよう。
2021.6.25
日本を襲う米国住宅バブル「再来と崩壊」はあるか
米金融政策転換に伴って海外不動産市況が調整局面入りすれば、東京のマンション価格も軟化する可能性は十分ある。しかしバブル崩壊型の暴落が起こる可能性は低いと筆者は分析する。
2021.6.11
マンション投資の黄金時代は終焉か、「渋々の価格上昇」で薄れる妙味
現下の都心マンション価格上昇は「根拠なき熱狂」というよりも、多くの投資家が割高感から新規投資をためらう一方、下がれば買いたい姿勢を強める「渋々の価格上昇」と言えそうだ。
