長年正しいと信じて行っていた組織活動が、ある日突然槍玉に挙げられる日がくるかもしれない。何故なら、不正行為であるかどうかは企業や組織自身ではなく、マスメディアやSNSのユーザーといった幅広い『第三者』が決めることになるからだ。官民問わず、誰もが監視者である時代、企業は不正にどう対峙していくべきなのか?※本稿は、中原 翔『組織不正はいつも正しい ソーシャル・アバランチを防ぐには』(光文社新書)の一部を抜粋・編集したものです。
続きを読むメディアに「不正行為」と報じられた企業が「いや、不適切行為だ」と言い張るワケ
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