仮想通貨XMR(モネロ/Monero)とは?将来性や特徴、価格動向を徹底解説!

近年、仮想通貨(暗号資産)市場では「匿名性」を特徴とする銘柄が注目を集めているが、その中でも特に存在感を放っているのが、仮想通貨XMR(Monero)だ。

取引に関する情報を秘匿できるという性能により、XMRは「プライバシーコイン」の代表格として世界中のユーザーから支持されている。

本記事では、XMRの特徴や将来性、リスクなどを整理しながら、その全体像を解説する。

なお、ここでは、「XMR」は通貨名、「Monero」はその基盤となる仕組み(ネットワーク/プロトコル)として区別して記載する。

この記事でわかること
  • XMRはMoneroプロトコルを基盤とする仮想通貨で、取引の詳細情報を秘匿できる特徴がある
  • XMRには高い匿名性が備わっており、プライバシーに配慮が必要な場面での利用が期待されている
  • 国内外のさまざまな規制方針により、XMRの取り扱いは制限される傾向がある
  • DEXやP2Pの普及により、複雑な規制の及ばない場面においてXMRの需要が拡大する可能性がある
  • 仮想通貨取引を始めるなら、国内大手取引所のbitbankが利用できる

XMRは日本国内の取引所では取り扱われておらず、主に海外の取引所にて取引が可能だ。

海外の取引所を利用する場合は、ビットバンクなどの日本の取引所にて取引に使用する仮想通貨を購入しておく必要がある。

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目次

仮想通貨XMR(モネロ/Monero)とは?

Monero_top
Monero公式サイト
名称 Monero
ティッカーシンボル・通貨単位 XMR
最大供給量* 上限なし
価格* ¥40,731.95円
時価総額* 750,820,764,464円
時価総額ランキング* 24位
取り扱いのある主な仮想通貨取引所 国内取引所での取り扱いなし
*2025年5月2日時点、CoinMarketCap調べ

仮想通貨XMRは、Moneroプロトコルを基盤とする、匿名性に特化した仮想通貨である。

Moneroプロトコルは取引のプライバシー保護を最重要視して設計されており、XMRはそのネイティブトークンとして機能している。

Moneroは、リング署名、ステルスアドレス、リングCT(機密トランザクション)といった技術により、取引内容を第三者から秘匿することを可能にしている

XMRは、プライバシーを重視するユーザー層から根強い支持を得ているが、一方で、匿名性の高さが資金洗浄や違法取引に利用される懸念もある点に留意すべきである。

仮想通貨XMR(モネロ/Monero)の特徴

次に、仮想通貨XMR(Monero)の特徴をいくつか紹介する。

仮想通貨XMR(Monero)の特徴
  • 非常に高い匿名性
  • 独自チェーン上で稼働

非常に高い匿名性

仮想通貨XMRの最大の強みは、非常に高い匿名性である。Moneroプロトコルは、主に次の3つの暗号技術を組み合わせて、第三者による取引内容の把握を防いでいる

Moneroの主要な匿名化技術 概要 詳細
リング署名(Ring Signatures) 送信者を秘匿する仕組み 複数の署名者の中に本物を紛れ込ませ、送信者を特定不能にする
ステルスアドレス(Stealth Addresses) 受取人を秘匿する仕組み 受信者ごとにワンタイムアドレス(使い捨てアドレス)を生成し、受取人を秘匿
リングCT(Ring Confidential Transactions) 取引金額を秘匿する仕組み 送金額自体を暗号化し、金額が外部から見えないようにする

これらの技術により、Moneroネットワーク上で送受信されるXMRの取引では以下の情報が秘匿されるとされている。

Moneroネットワーク上で秘匿される情報
  • 誰が送ったか(送信者の特定不可)
  • 誰が受け取ったか(受信者の特定不可)
  • いくら送ったか(送金額の非公開)

この優れた秘匿性こそが、XMRがプライバシー重視のユーザーに支持され続ける最大の理由と考えられる。

独自チェーン上で稼働

XMRは、Moneroという独自のブロックチェーン上で発行・運用されている仮想通貨である。

これは、ネットワークの自律性やアップデートの柔軟性、分散性の維持に貢献している。

また、XMRはProof of Work(PoW)を採用しており、以下のような特徴がある。

Proof of Work(PoW)の主な特徴
  • マイニングによって取引の正当性が検証される
  • ネットワーク参加者による分散管理
  • 中央集権的な支配を回避

また、MoneroプロトコルはASIC耐性を備えた設計となっている点も特筆に値する。ASIC耐性とは、マイニングにおいてASICと呼ばれる専用マシンによるマイニングの独占を防ぐ設計思想のことである。

ASIC(特定用途向け集積回路)は高性能な専用マシンであるが、これにより、マイニングが一部の大規模事業者に集中すると、ネットワークの中央集権化を招く懸念がある。

これを防ぐため、Moneroは一般的なPCのCPUで効率的にマイニングができる「RandomX」アルゴリズムを採用している。

その結果、専用機器がなくても個人が参加しやすくなるため、マイニングの寡占を防ぐことができ、ネットワークの分散性と公平性が保たれている

このように、独自チェーンを採用し、平等なマイニング環境を維持していることは、XMRの技術的信頼性を支える重要な要素である。

仮想通貨XMRの価格動向

XMR_価格チャート
出典:TradingView

長期的には緩やかに上昇を続けている仮想通貨XMRだが、過去に大きな価格変動を経験してきた。

XMRは当初10USDT以下で推移していたが、2017年に入ると価格が急上昇し、2018年1月には400USDT台を記録した。

この急騰には、Moneroのハードフォーク計画が影響していたと考えられる。

​当時、Moneroは「MoneroV」という新たな通貨へのハードフォークを予定しており、XMR保有者に対して新通貨MoneroVを付与するエアドロップが発表されていた。

このエアドロップを目的とした買い圧力が強まり、価格上昇につながった可能性が高いが、その後、XMRの価格は下落した

以降は100USDT以下で推移するものの、2020年以降は再び上昇基調に乗り、2021年5月には約500USDT付近まで価格が上昇し、これが過去最高値となったが、その後は価格が急落し、2024年上半期までは200USDT以下の価格で推移した。

2024年以降は価格が上昇し、2025年現在は再び上昇トレンドを形成している。

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仮想通貨XMR(モネロ/Monero)の将来性

次に、仮想通貨XMR(Monero)の将来性について、以下の観点において解説する。

仮想通貨XMR(Monero)の将来性
  • プライバシー保護需要の高まり
  • 規制環境下における需要拡大の可能性

プライバシー保護需要の高まり

近年、デジタル社会における個人情報の取り扱いが世界的な課題となるなか、仮想通貨をはじめとするブロックチェーン技術の普及によって、金融取引におけるプライバシーの問題が新たな焦点となっている。

一般的な仮想通貨では、取引の内容がパブリックな台帳に記録されるため、個人の資産状況や送金履歴が誰にでも見える状態となることが多い。

このような透明性はブロックチェーンの利点ともされているが、その反面、個人の資産状況や取引履歴が第三者に容易に把握され得ることから、以下のようなプライバシー上のリスクが懸念されている。

従来のブロックチェーンにおけるプライバシー上のリスクの例
  • ブロックチェーン上で誰から誰にいくら送ったかが誰でも見られる
  • アドレス残高の公開により、資産規模が丸見えになる
  • 取引履歴が一元的に追跡され、プライバシーが脅かされる可能性がある

こうした懸念を背景に、取引の内容を秘匿できる匿名性の高い仮想通貨XMRに対する需要拡大の可能性が期待されている。

XMRはプライバシー上の課題に対し、次のような利点を提供できる。

プライバシー上の課題に関するXMRのメリット
  • トランザクション情報(送信者・受信者・金額)を秘匿
  • 追跡困難な設計により、個人の金融プライバシーを保護
  • 公的・私的な寄付、機微な用途での送金ニーズに対応可能

つまり、XMRは値上がりによる利益を期待するための投機・投資対象にとどまらず、「自己の情報を守る手段」としての役割を果たしうる通貨である。

デジタル時代におけるプライバシーの重要性が高まる中で、XMRの需要は今後も堅調に伸びる余地があると考えられる。

規制環境下における需要拡大の可能性

XMRは、その高い匿名性ゆえに、世界各国の規制当局から懸念を示す声がある。

特に、マネーロンダリング対策(※1)やテロ資金供与対策(※2)といった国際的な規制方針との整合性が課題とされており、いくつかの取引所では、XMRのような匿名性の高い通貨の取り扱いに対して、慎重な対応が見られる
※1 マネーロンダリング対策(AML):犯罪収益の出所を隠す「資金洗浄」を防止するための国際的な規制および取り組み
※2 テロ資金供与対策(CFT):テロ活動に関係する資金の流れを遮断するための監視・規制体制

規制に関する主な動向としては、以下のような例が挙げられる。

規制動向 XMRへの影響
FATF「トラベルルール」 送金者・受取人の情報開示が求められるため、XMRとは整合しにくい
海外の一部取引所での上場廃止 過去に、Binance、Bittrexなど複数の取引所において、XMRの取り扱いが停止された
国内の一部取引所での上場廃止 過去に、コインチェックにおいて、マネーロンダリング懸念によりXMRの取り扱いが停止された

ただし、こうした規制環境はXMRにとってリスクであると同時に、競争優位性の証明とも捉えられる。匿名通貨としての機能が高いからこそ、規制の対象とされている面があるからだ。

また、分散型取引所(DEX)やP2Pプラットフォームの発展により、規制の影響を受けにくい環境が整いつつあり、こうした仕組みを通じて、XMRのような匿名性の高い通貨が利用される場面も広がる可能性がある。

規制が厳しくなればなるほど、逆説的に「匿名性の必要性」そのものが社会的に浮き彫りになる局面も考えられる。

仮想通貨XMR(モネロ/Monero)の注意点・リスク

仮想通貨XMR(Monero)には、以下のような注意点やリスクも挙げられる。

仮想通貨XMR(Monero)の注意点・リスク
  • 国内の取引所には上場していない
  • 規制による取引制限リスク
  • 違法利用によるリスク

国内の取引所には上場していない

仮想通貨XMRは日本国内の仮想通貨取引所では取り扱われていない銘柄であり、それに関連して、以下のような点が懸念される。

海外のサービスを利用するリスク

XMRは日本国内の取引所では取り扱われておらず、購入・売却には海外取引所や分散型取引所(DEX)など、国内の規制外のサービスを利用する必要がある。

しかし、こうした手段には以下のようなリスクが伴うため、利用に際しては注意が必要だ。

海外のサービスを利用するリスク
  • 審査・規制体制

投資家保護等の国内の規制適用が期待できないことに加えて、現地国においては日本のような厳しい上場審査や認可等が不要な場合もあり、銘柄の信頼性や安全性が必ずしも保証されているとは言えない。

  • スキャムコインの混在

プロジェクトの実態が不明確な詐欺的銘柄も流通しており、特に初心者は見分けがつきにくい。

  • 言語・文化の壁

日本語に非対応なプラットフォームも多く、送金ミスや出金トラブル時に対応が遅れたり、解決できない可能性もある。

日本で上場廃止となった過去がある

仮想通貨XMRは、かつて日本国内の取引所で取り扱われていたが、後に上場廃止となった経緯がある。

これは、国内規制との整合性や金融庁の方針が、XMRの匿名性と相容れなかったことを示している。

以下は、国内取引所コインチェック(Coincheck)におけるXMRの取り扱いに関する経緯である。

時期 コインチェックにおけるXMRの動向
2016年9月 XMRの取り扱いを開始
2018年6月 マネーロンダリング対策の一環として、XMRを含む匿名通貨(匿名性の高い通貨)の取り扱いを廃止

このように、XMRは過去に国内で上場していた実績があるものの、規制の強化により廃止された経歴を持つ仮想通貨である。

さらに、現在の規制環境を踏まえると国内での再上場の可能性は低いと考えるべきである。

規制による取引制限リスク

仮想通貨XMRは、その高度な匿名性が評価される一方で、各国の規制当局からマネーロンダリング対策(AML)やテロ資金供与対策(CFT)の観点でリスクが懸念される通貨である。


とりわけ、国際的な規制基準であるFATF(金融活動作業部会)が策定した「トラベルルール」への非適合性に対する指摘や、国内外の取引所における匿名通貨の上場廃止など、様々な規制がXMRに影響を及ぼしてきた。

こうした動向を受けて、XMRの投資・取引には以下のような現実的リスクが存在する。

XMRの取引に関するリスク
  • 上場廃止によって取引量が激減し、売買が困難になる可能性がある
  • 特定国において、保有や送金が法的に制限されるリスクがある(将来的な規制変更含む)
  • DEXやP2Pプラットフォームでの取引に頼る場合、手数料や取引成立率の面で不利になることがある

これらは、XMRが「強い匿名性」という特性を有しているがゆえに生じる構造的リスクである。

プライバシー保護という機能の裏側に、マネーロンダリング規制との衝突というリスクがあることを理解した上で、慎重に投資判断を下す必要があるだろう。

違法利用によるリスク

仮想通貨XMRは、取引の匿名性を重視する設計により、プライバシー保護を重視するユーザー層を中心に関心を集めている。

一方で、その高度な匿名性が悪用され、違法行為に利用されるケースが報告されており、XMRのブランドイメージや社会的受容性に影響を及ぼす可能性がある。​

以下は、XMRが関与したとされる主な違法利用事例である。

XMRが関与した可能性がある違法利用事例
  • ランサムウェア攻撃での使用

米国財務省金融犯罪取締ネットワーク(FinCEN)の2021年報告書によれば、ランサムウェア関連の疑わしい取引報告(SAR)のうち、複数の取引においてXMRによる支払い要求が確認されている

  • マネーロンダリングへの利用

匿名の​ブロックチェーン調査機関であるZachXBTによると、2025年4月、約3億3,000万ドル相当のビットコインが盗まれ、複数のプラットフォームを通じてXMRに変換された

なお、この取引が影響し、XMRの価格が急騰した。 ​

これらの事例は、XMRのイメージを低下させる要因になりうる。

具体的には、このような事例によりネガティブな報道が増加し、XMRへの否定的な見解が広まるった場合に、取引所での上場が廃止され、それによる流動性の低下などを引き起こすリスクなどが懸念される。

XMRの開発者やコミュニティは、プライバシー保護を目的として技術開発を行っており、違法行為を助長する目的で開発を行っているわけではないものと考えられる。

しかし、通貨の評価は技術的な側面だけでなく、社会的なイメージや規制環境にも左右されるため、投資判断においてはこれらのリスクを慎重に考慮する必要がある。

まずは、国内の取引所で取扱いのあるビットコインなどのメジャーな通貨から取引を開始してみることも考えられるだろう。

仮想通貨取引に興味がある人は、この機会にビットバンクの公式サイトにアクセスしてみてほしい。

仮想通貨XMR(モネロ/Monero)に関してよくある質問

仮想通貨XMRは、どこで安全に購入できますか?

XMRは日本国内の取引所では取り扱われていないため、購入には海外の仮想通貨取引所を利用する必要がある。

基本的には、ビットコインなどの仮想通貨を国内で購入し、それを海外取引所に送金してXMRに交換する流れが一般的である。

プラットフォームを選ぶ際は、セキュリティや運営実績に優れたサービスを利用すべきであり、無名の取引所や実績の乏しいサービスは避けるのが無難である。

仮想通貨XMRとビットコインには、どのような違いがありますか?

XMRとビットコインは、いずれもブロックチェーン技術を基盤とした分散型の仮想通貨であるが、設計思想と用途に明確な違いがある。

比較項目 XMR ビットコイン
取引の公開性 非公開 公開
匿名性の強さ 高い 低い
プライバシー保護
規制との整合性
取り扱いの広さ 限定的 幅広い

XMRは高い匿名性を備え、プライバシー重視の用途に適している。

一方、ビットコインは透明性が高く、規制との整合性が取りやすいため、主要取引所でも広く上場されている。

目的や利用環境に応じて、それぞれの特性を理解し使い分けることが重要である。

仮想通貨XMR(モネロ/Monero)のまとめ

今回の記事では、仮想通貨XMRについて解説した。

この記事のまとめ
  • Moneroプロトコルには、送信者・受取人・取引金額といった取引情報を秘匿することを目的とした機能がある
  • 日本では過去にコインチェックがXMRの上場を廃止しており、現在も国内取引所では取り扱われていない
  • XMRは匿名性の高さが利点であるが、それゆえに違法取引に利用されるリスクがある
  • 価格面では投機対象としてだけでなく、プライバシー面における実用性も評価されている
  • 仮想通貨取引を始めるなら、国内大手取引所のbitbankが利用できる

仮想通貨XMRは、世界的に注目されるプライバシー重視型のトークンであり、その匿名性の高さから独自の地位を築いている。

一方で、規制により取引が制限されるリスクや、違法な取引に利用されやすいリスクなど、匿名性が高いことによる懸念点が存在する点にも注意が必要だ。

さらに、日本国内では取引所での取り扱いがないため、XMRの取引には主として海外取引所が利用されている。

海外取引所にて仮想通貨を取引する場合、ビットバンクなどの国内の取引所で元手となる仮想通貨を用意するのが基本的な流れになる。

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