投資信託を保有する日本人投資家の人口は、野村総合研究所のレポートによると約1,157万人*に上ると推計されている。＊野村総合研究所「生活者１万人アンケート（2021年8月実施）」調査結果に見る消費者の暗号資産保有行動」 2022年2月
2024年からは新NISAの開始などで日経平均が最高値を更新するなど、日本人投資家の人口はさらに増加していると考えられている。
一方で、仮想通貨（暗号資産）を保有する日本人投資家の人口は、暗号資産決済企業TripleAレポートによると推計で約500万人であり、投資信託保有者人口と比べるとその1/2程度に留まっている。(2023年6月のデータ)
また、ちまたでは“仮想通貨への投資はやめておけ”という声も少なからず聞こえてくる。
そこで今回は“仮想通貨への投資はやめておけ”と言われる理由と、逆に仮想通貨へ投資することのメリットも紹介し、仮想通貨投資はどういった人に向いているのかを解説していく。
- 仮想通貨は、ボラティリティの高さや技術的背景の難解さが、一部で敬遠される要因となっている
- 高いボラティリティは、上手く活用すれば仮想通貨投資のメリットにもなり得る
- 仮想通貨には通貨としての実用性があり、それも他の金融商品にはない魅力である
- 学ぶ意欲がある人やリスクコントロールが適切にできる人は、仮想通貨投資に向いていると言える
その中でもCoincheckは、シンプルで操作性に優れる取引アプリを提供しており、初心者からベテランまで快適な環境で、リップルへの投資を楽しめるようになっている。
口座開設は無料でできるので、まだ口座をお持ちでない方は、この機会にCoincheckの利用を検討してみてはいかがだろうか。
仮想通貨/ビットコインはやめとけと言われる理由
それでは早速、なぜ“仮想通貨への投資はやめておけ”と言われるのか、その主な理由を5つ紹介していこう。
- ボラティリティが高い金融商品だから
- 仮想通貨の技術面の理解が難しいから
- 情報の一次ソースの多くが英語だから
- 仮想通貨にかかる税金の仕組みが複雑だから
- 仮想通貨取引所が倒産するリスクや詐欺に遭うリスクがあるから
ボラティリティが高い金融商品だから
まずは次のチャートを見てほしい。
このチャートは、縦軸を2020年1月1日時点の価格からの変動率を示すパーセント表記として、ビットコイン/円（青線）、アップル社（AAPL）の株価（オレンジ線）、ゴールド/米ドル（水色線）、米ドル/円（黄色線）の4つの値動きを重ねて表示したものだ。
これを見ると、4つの金融商品のなかでビットコインのボラティリティがとび抜けて高いことが一目瞭然である。
ボラティリティが高い金融商品は、それが低い金融商品と比べて、同じ金額を投じた際にはより大きなリターンを望める一方、大きな損失を被るリスクも上がる。
このように仮想通貨への投資は、他の金融商品に投資する場合と比べてよりハイリスクになり得る点が、一部の投資家から敬遠される要因となっている。
仮想通貨の技術面の理解が難しいから
仮想通貨は、ブロックチェーン技術を基盤としているデジタル通貨だ。
国家が発行主体となる日本円や米ドルなどの法定通貨とは違い、仮想通貨はだれでも新しいものを生み出すことができ、その種類は今や2万種類を超えている。
また、それらの仮想通貨はいずれも技術的な仕組みが異なる上、その内容はプログラミングやエンジニアリングの知識を持たない者にとってはいずれも難解だ。
技術的背景を理解しないまま資金を投じることは相応のリスクを伴うため、その難解さを理由に仮想通貨を避ける投資家は多い。
さらに仮想通貨を用いて稼ぐ方法は、単に売買差益を狙うというものだけでなく、マイニングやステーキング、レンディング、イールドファーミング、エアドロップなどさまざまだ。
当然マイニングなどにも、利益を生み出す技術的な仕組みがあるが、それを正しく理解することが難しいため、むやみに触れない投資家もいる。
情報の一次ソースの多くが英語だから
一部のものを除き、大半の仮想通貨は海外で開発されたものだ。
したがって仮想通貨の公式サイトの多くは、技術的な部分も含めてあらゆる情報が英語表記となっている。そもそも技術面の理解自体が難しいことに加え、英語表記であることが、日本人投資家にとって仮想通貨をより難解なものにしている。
なお、日本企業が手がける仮想通貨専門メディアなどから、興味がある仮想通貨の日本語情報を入手することは可能だが、そうした二次情報はどうしても要約されがちだ。
またそうした環境のなかで、満足に情報を集められないまま投資に臨むことは、例えば詐欺まがいのプロジェクトの銘柄に投資してしまうなど、さまざまなトラブルに巻き込まれる要因となり得る。
仮想通貨にかかる税金の仕組みが複雑だから
例えば投資信託に投資した場合、そこから得られる利益は分配金と譲渡益に分けられ、それぞれに税金が課せられる。
2つに分かれるため難しそうに感じるかもしれないが、あらかじめ税金が源泉徴収される「特定口座」を使って投資すれば、基本的に投資家が自ら確定申告と納税を行う必要はない。
また「NISA」や「つみたてNISA」といった非課税制度を使って投資すれば、文字どおり非課税なので、税金の計算や支払いに頭を悩ませることはない。
一方で仮想通貨投資には、特定口座のような自身で納税をする必要がなくなる仕組みや、非課税制度は存在せず、税金の仕組みそのものも難解だ。
仮想通貨投資では、次のような利益に対して税金の支払いが課せられる。
仮想通貨を売却したことによる売買差益：
日本円で仮想通貨を購入し、その仮想通貨が購入時価格よりも値上がりしたタイミングで売却すれば、売却差益が発生する。
そして、その売却差益が課税の対象になる。
仮想通貨同士を交換したことによって生じる利益：
例えばビットコインをイーサリアムに交換したとすると、税制上は、その交換のタイミングでいったんビットコインを売却したと取り扱われる。そのため、交換のタイミングでのビットコインの時価が購入時よりも値上がりしていれば、その差額が課税の対象になる。
また交換して得たイーサリアムを売却する際に、ビットコインからイーサリアムへ交換した際の価格と売却時の価格との間で差益が生じれば、その差益にも課税される。
ステーキングなどによって仮想通貨を入手したことによる利益：
仮想通貨は、仮想通貨取引所で購入できるだけでなく、ステーキングやマイニング、エアドロップなどさまざまな方法で入手することも可能だ。
それらの方法で入手した場合、入手時の時価で課税の対象となる。
これらを見てわかるように、仮想通貨投資では場合によって売買差益以外でも、課税対象となる利益が生じる。
さらに、仮想通貨投資による利益（所得）の計算方法は、移動平均法と総平均法の2種類から選択できるようになっているが、ケースにより、それぞれの方法で算出される利益に差ができることも、多くの投資家を悩ませている。
仮想通貨取引所が倒産するリスクや詐欺に遭うリスクがあるから
これは他の金融商品に投資する場合も同様だが、仮想通貨投資には売買によって損失を被るリスクがある以外にも、例えば利用している仮想通貨取引所が倒産してしまったり、あるいは本人が投資詐欺に遭うというような、様々なリスクが存在する。
特に仮想通貨の詐欺的トラブルは年々増加しており、国民生活センターに寄せられる仮想通貨関連の相談件数は、2017年度に2,910件であったのが2021年度には5,466件まで増えている。
やめとけと言われる仮想通貨に投資をするメリットは？
さて、ここまで“仮想通貨投資はやめておけ”と言われる理由、つまりは仮想通貨投資のデメリットやリスクを解説してきた。
しかしそんな仮想通貨に対して、冒頭に述べたように推計で約500万人（2023年6月発表のレポート）が投資している。
投資信託保有者の人口と比べれば少ないものの、それでも約500万人もの投資家が仮想通貨を保有しているということは、彼らにとってはデメリットやリスクに勝るメリットが存在するという証左だと言えるだろう。
そこで続いては、仮想通貨投資の主なメリットを見ていこう。
- ボラティリティが高いため大きなリターンを狙える
- 少額から取引ができる
- 分散投資の対象の1つとすればリスクコントロールも可能
- 24時間365日取引できる
- 海外送金や決済に利用することができる
ボラティリティが高いため大きなリターンを狙える
先ほど“仮想通貨投資はやめておけ”と言われる理由の1つに、ボラティリティが高いため、他の金融商品に投資する場合と比べてよりハイリスクになり得ることを挙げた。
ただこれは見方を変えると、仮想通貨への投資は「高いボラティリティを活かすことによって、より大きなリターンを得られるチャンスがある投資」だとも言える。
そもそもボラティリティが高い金融商品に投資する際は、それが低い金融商品に投資する場合よりも投資金額を抑えさえすれば、十分にリスクをコントロールすることが可能であり、高いボラティリティを過度に恐れる必要はない。
少額から取引ができる
仮想通貨は、数ある金融商品の中でも少額から取引できる点が魅力だ。
FXの場合、USD/JPYが150円で10,000通貨の取引をする場合、最低でも6万円の証拠金が必要となる。(レバレッジ25倍の場合)
また、株式投資などでも最低10万円程度の資金がなければ、株を購入できないというケースも多い。
対して仮想通貨は、各取引所で最低購入価格が数円～数百円程度の低めに設定されている。株式やFXに比べるとボラティリティが高いことから、大きく価格が上昇すれば少額でも大きな利益を狙うことも可能だ。
分散投資の対象の1つとすればリスクコントロールも可能
仮想通貨に投資する際、仮想通貨に集中投資する必要はまったくない。
分散投資の対象の1つにするという選択肢ももちろんあり、例えば債券などのローリスクな金融商品と組み合わせてポートフォリオを構築すれば、リスクを抑えつつ仮想通貨への投資がトータルのリターンの引き上げに貢献してくれる可能性がある。
なお、ポートフォリオは一からすべて自分で考えようとすると手間がかかるが、証券会社のポートフォリオ診断サービスなどを活用すると、比較的容易に作ることができる。
24時間365日取引できる
例えば株式の場合は、基本的に、その株式が上場している証券取引所がオープンしている時間帯しか取引することができない。
東証上場の日本株なら、取引できる時間は平日9時～11時30分と12時30分～15時であり、特殊な方法を利用した場合を除き、平日の夜間や休日には取引できない。
一方で仮想通貨は24時間365日、土日祝日も関係なく取引することが可能だ。
そのため、例えば平日の昼間は忙しく働いているサラリーマンでも、仮想通貨投資なら余暇の時間のなかで無理なく楽しむことができる。
海外送金や決済に利用することができる
仮想通貨は現状、投資対象としての側面がフォーカスされがちだが、その本分は通貨としての機能にある。
例えばビットコインはECサイトでの決済や海外送金などに使用することができ、イーサリアムならDApps（分散型アプリ）内での決済などに使える。
また仮想通貨を実際に使用していると、自ずとそれに対する理解が深まり、体験から得られた知識が投資に活かされることもあるだろう。
やめとけと言われる仮想通貨投資に向いている人
ここまで紹介したデメリットとリスク、ならびにメリットを踏まえ、仮想通貨投資は次のような人になら向いていると言えるだろう。
- 仮想通貨について学ぼうと努力できる人
- わからない部分を放置しない人
- 銘柄の選定を、根拠を持って適切に行える人
- 高いボラティリティから生じ得るリスクを許容し、適切にコントロールできる人
先ほども述べたように、仮想通貨は仕組みの部分が非常に難解で、さらに既存の仮想通貨であっても、アップデートによって仕組みが変更されることが多々ある。
積極的に一次ソースから情報を収集して学び、なおかつそれを継続できる人でなければ、明確な根拠を持って仮想通貨に投資することができず、ひいては稼ぎ続けることも難しいだろう。
また、ボラティリティが高いという仮想通貨の特徴をよく理解し、それによって生じ得るリスクを許容・コントロールすることも求められる。
やめとけと言われる仮想通貨投資に向いていない人
一方で次に挙げるような人は、ちまたで言われているように、仮想通貨への投資は避けておいた方が無難だろう。
- 仮想通貨について学ぼうとしない人
- わからない部分を放置したまま、投資してしまう人
- 他人の声や甘い誘惑に流されやすい人
- 含み損や損失が生じるリスクを許容できない人
- ボラティリティが高い金融商品を好まない人
基本的には、仮想通貨投資に向いている人の逆だと思ってもらえれば差支えない。
やはり学習意欲のない人があいまいな根拠の元で仮想通貨に投資しても、ビギナーズラックはあるかもしれないが、継続して稼ぐことはできないだろう。
また先ほど紹介したように、仮想通貨業界では詐欺的なトラブルが年々増えてきている。
詐欺師は魅力的な言葉を巧みに投げかけてくるが、そうした甘い罠に流されてしまいそうなら、はじめから仮想通貨投資には関わるべきではない。
やめとけと言われる仮想通貨投資を始めるときの注意点
自身には仮想通貨投資が向いていると判断し、実際にチャレンジする際には、初歩的な注意点として次の4つはおさえておいてもらいたい。
- 金融庁が認可している仮想通貨取引所を利用すること
- 取引の形式には「取引所」と「販売所」の2種類がある
- 未来の価格に関する情報を鵜呑みにしない
- いきなり大金をつぎ込まない
- 最初はレバレッジを使わない
金融庁が認可している仮想通貨取引所を利用すること
仮想通貨取引所は、企業が運営する仮想通貨取引所「CEX（Centralized Exchange）」と、ブロックチェーンを基盤として非中央集権的な運営がなされている仮想通貨取引所「DEX（Decentralized Exchanges、分散型取引所とも呼ばれる）」の2種類に大別される。
さらにCEXは、国内法人が運営する仮想通貨取引所（以下、国内取引所）と、海外法人が運営する仮想通貨取引所（以下、海外取引所）に分けられる。
そして日本では、金融庁（正確には内閣総理大臣）による事業者登録がなされた仮想通貨取引所でなければ、仮想通貨取引のサービス提供を行ってはならないと資金決済法に定められている。
（暗号資産交換業者の登録）
第六十三条の二 暗号資産交換業は、内閣総理大臣の登録を受けた者でなければ、行ってはならない。
資金決済に関する法律（平成二十一年法律第五十九号）から抜粋
当然のことだが国内取引所はいずれも事業者登録を受けており、例えば法定の消費者保護の仕組みを設けるなど、法に基づいた適切な運営がなされている。
一方で日本人にもサービスを提供している海外取引所やDEXは、いずれも資金決済法第63条の2の規定に基づかない、いわゆる無登録業者だ。
これらの取引所は日本の法律で管理されていないため、消費者保護の仕組みなどが必ずしも用意されているとは限らない。
したがって、基本的に仮想通貨投資を行う際は、法によって一定の安全性が担保された国内取引所を利用するべきだろう。
取引の形式には「販売所」と「取引所」の2種類がある
仮想通貨取引の取引形式は主に、仮想通貨取引所とユーザーの間で取引をする「販売所」と、仮想通貨取引所のユーザー同士で取引できる「取引所」の2種類がある。
それぞれのメリット・デメリットは以下のとおりであり、両者の違いをよく理解した上で、自分に合った方を利用するようにしよう。
販売所のメリット：
- 仮想通貨取引所が提示した価格で、すぐに取引が成立する
- 仕組みがシンプルで初心者にも扱いやすい
- 仮想通貨取引所側が取引対象の通貨を用意するため、約定力が高い
- 各社で違いはあるが、取引所よりも取り扱い通貨が豊富であるケースが多い
販売所のデメリット：
- 取引コスト（スプレッド）が割高
取引所のメリット：
- 販売所よりも取引コストを抑えられる
取引所のデメリット：
- 望んだ金額・数量で取引してくれる相手とマッチングしなければ、そもそも取引が成立しない
- ユーザーが少ない仮想通貨取引所やマイナーな通貨では、取引が成立しにくい
- 各社で違いはあるが、販売所よりも取り扱い通貨が限られるケースが多い
ちなみに一般的に、取引にかかるコストは販売所よりも取引所の方がかなり割安だ。
利用する仮想通貨取引所によっては無料だったり、Maker（取引板にない価格で注文を出すこと）にはマーケットに流動性を提供した見返りとして、逆に少額の報酬をもらえたりするケースもある。
そのためコストを抑えてリターンの最大化を狙うなら、積極的に取引所を活用していくことをおすすめする。
なお、販売所と取引所の取引コストの違いを詳しく知りたい方は、次の記事をぜひチェックしてみてほしい。
未来の価格に関する情報を鵜呑みにしない
各メディアやSNSなどでは、「ビットコインは〇〇年までに〇〇円まで上昇する!」といった、予想を打ち出しているケースが多い。
仮想通貨投資を始める際は、これらの情報を鵜呑みにしないよう注意してほしい。あくまでも予想は予想であり、どんなに信ぴょう性のある内容であったとしても、将来の価格上昇を保証する情報ではないのだ。
仮想通貨のような金融商品は、投資家の過熱具合や各国の経済状況、規制状況、地政学リスクなどの様々な要因で変動する。
先の未来を100%予想することはできないため、価格上昇・下落のタイミングは誰にも分からないことを理解しておくと良いだろう。
特定の通貨が必ず上がると聞いたから今のうちに投資しておこう、という考えを持つと大きな損失を出しやすいほか、詐欺に引っかかるリスクも高まるので注意してほしい。
いきなり大金をつぎ込まない
債券などへの投資と違い、仮想通貨投資には元本の保証がない。
予期せず大きな損失を被ってしまうこともあるため、少なくとも継続して稼げる技術が身につくまでの間は、大きな資金を投じるべきではないだろう。
また言うまでもないことだが、なくなると生活に支障が出るような大金は、いくら技術に自信があったとしてもつぎ込むべきではない。
最初は仮想通貨のレバレッジ取引を使わない
仮想通貨取引には主に、現物取引とレバレッジ取引の2種類がある。
レバレッジ取引では、投資資金（証拠金）を担保にしてより大きな金額（国内取引所では最大で証拠金の2倍まで）を借り、資金効率のよい取引を行うことが可能だ。
例えば、購入した仮想通貨の価格が10％値上がりしたとすると、10万円分の現物取引では1万円の利益となるが、2倍のレバレッジをかけて20万円分のポジション（建玉）を保有すれば、その倍の2万円の利益を得られる。
一方で、レバレッジの効果は損失を被る場合も当てはまり、同様のケースで逆に10％値下がりしたならば、2倍のレバレッジをかけた際の損失は現物取引の損失の2倍になる。
このようにレバレッジ取引は、レバレッジのかけ方次第でハイリスク・ハイリターンな投資にもなり得るため、中・上級者向けだと言える。
初心者の方は、レバレッジ取引に挑戦するよりも先に、現物取引でコンスタントに稼げるようになることを目指すとよいだろう。
仮想通貨投資を始めるおすすめ取引所
先ほど仮想通貨投資を行うなら国内取引所を利用するべきだと述べたが、国内には約30社もの仮想通貨取引所が乱立している。
そこでここでは、数ある国内取引所のなかからおすすめのものを3社、ピックアップして紹介していく。
これから仮想通貨投資に挑戦しようと考えている方は、ぜひ参考にしてみてほしい。
コインチェック
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） |
| 取り扱う仮想通貨 | 29種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 QTUM、BAT、IOST、ENJ、 SAND、DOT、PLT、FNCT、CHZ LINK、MKR、DAI、MATIC IMX、APE、AXS、WBTC、SHIB |
| 最小取引数量 (ビットコインの場合) |
現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：0.005 BTC以上、かつ500円（相当額）以上 |
| 取引手数料 (ビットコインの場合) |
現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：無料 |
| 仮想通貨の送金手数料 (ビットコインの場合) |
0.0005～0.016 BTC |
| その他のサービス | Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス ステーキングサービス（β版） |
| 公式サイト | Coincheck公式サイト |
| 関連記事 | Coincheckの評判・口コミ |
コインチェックは、マネックス証券を擁するマネックスグループ傘下の仮想通貨取引所で、グループの持つ高度な技術によって構築された安心のセキュリティ体制に定評がある。
裁量取引のサービスは現物取引に特化しており、その取引形式は販売所と取引所から選ぶことができる。
また2つの取引形式の内、取引所ではビットコインなど一部の銘柄を取引する際に、手数料が一切かからない。
そのため取引コストの削減を重視する人には、数ある仮想通貨取引所のなかでもコインチェックがぴったりだと言えるだろう。
- ビットコイン（BTC）：Maker・Takerともに無料
- リスク（LSK）：Maker・Takerともに無料
- モナコイン（MONA）：Maker・Takerともに無料
- イーサリアムクラシック（ETC）：Maker 0.05%、Taker 0.1％
- パレットトークン（PLT）：Maker 0.05%、Taker 0.1％
- フィナンシェトークン（FNCT）：Maker・Takerともに無料
- ダイ（DAI）：Maker・Takerともに無料
- ラップドビットコイン（WBTC）：Maker・Takerともに無料
DMM Bitcoin
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・BitMatch注文） レバレッジ取引（販売所・BitMatch注文） |
| 取り扱う仮想通貨 |
38種類 BTC、ETH、XRP、LINK、MKR、 AVAX、CHZ、TRX、ZPG、LTC、 BCH、XLM、ETC、ENJ、FLR、NIDT、 SAND、ALGO、AXS、OMG、APE、 FCR、HBAR、OAS、SHIB、 BAT、MONA、MATIC、ADA*、DOT*、 IOST*、XTZ*、XEM*、QTUM*、XYM*、 SOL*、ATOM*、DOGE* ＊レバレッジ取引のみの取り扱い |
|
最小取引数量 (ビットコインの場合) |
現物取引（販売所）：0.0001BTC 現物取引（BitMatch注文）：0.001BTC レバレッジ取引（販売所）：0.001BTC レバレッジ取引（BitMatch注文）：0.01BTC |
| 取引手数料 (ビットコインの場合) |
現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（BitMatch注文）：0.001BTCあたり37円 レバレッジ取引（販売所）：無料、スプレッドあり レバレッジ取引（BitMatch注文）：0.01BTCあたり36円 |
| 仮想通貨の送金手数料 (ビットコインの場合) |
無料 |
| その他のサービス | ― |
| 公式サイト | DMM Bitcoinの公式サイト |
| 関連記事 | DMM Bitcoinの評判・口コミ |
DMM Bitcoinは、現物取引とレバレッジ取引の両方で豊富なラインナップをそろえている仮想通貨取引所だ。
現物取引では28種類、レバレッジ取引では国内最多となる34種類もの仮想通貨を取引することができる。
またユニークなサービスとして、オリジナルの注文方法である「BitMatch注文」が提供されている。
DMM Bitcoinは取引所のサービスがなく、基本的には販売所で取引する形なっているが、オリジナルの注文方法のBitMatch注文を活用すれば、販売所のスプレッドを気にせずに割安な手数料での取引が可能だ。
SBI VCトレード
| 名称 | SBI VCトレード |
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所） |
| 取り扱う仮想通貨 | 23種類 BTC、ETH、XRP、LTC、 BCH、DOT、LINK、ADA、 DOGE、XLM、XTZ、SOL、 AVAX、MATIC、FLR、OAS、 XDC、SHIB、DAI、ATOM APT、HBAR、ZPG |
| 最小取引数量 (ビットコインの場合) |
販売所：0.0001BTC 取引所：0.000001BTC レバレッジ取引：0.001BTC |
| 取引手数料 (ビットコインの場合) |
販売所：無料※スプレッドあり 取引所：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引：建玉金額×0.04％/日 |
| 日本円の入金手数料 | 無料 |
| 日本円の出金手数料 | 無料 |
| 仮想通貨の入金手数料 | 無料 |
| 仮想通貨の出金手数料 | 無料 |
| 公式サイト | SBI VCトレード公式サイト |
| 関連記事 | SBI VCトレードの評判・口コミ |
SBI VCトレードはSBIグループのSBI VCトレード株式会社が運営する国内大手の仮想通貨取引所だ。
取り扱い銘柄は23種類と少なめだが、国内取引所では珍しいマイナーコインの扱いに積極的で、幅広い取引スタイルに適している。
仮想通貨の現物取引だけではなく、豊富な関連サービスを提供している点も特徴だ。ステーキングというサービスでは、12種類もの対象通貨をSBI VCトレードに貸し出すだけで、自動的に報酬を受け取ることができる。
年率は20%前後と高い通貨も多いため、長期で保有する際に適していると言えるだろう。
現物取引所は販売所だけでなく、取引所形式にも対応しているため、コストを抑えた仮想通貨取引も可能だ。
仮想通貨投資に関するよくある質問
最後に、仮想通貨投資に関してよくある質問を2つ紹介しておく。
- 仮想通貨投資はやめた方がいいですか？
-
先ほども述べたように、仮想通貨投資には“やめておけ”と言われる要因となるようなデメリットやリスクがある一方、高いボラティリティを活かせれば大きなリターンを狙えるなど、メリットも存在する。
そういったメリット・デメリットを1つ1つよく理解し、リスクをコントロールしつつメリットを活かせると感じたならば、ぜひ仮想通貨投資に挑戦してみるとよいだろう。
- 仮想通貨投資はいくらから始められますか？
-
デジタルな存在である仮想通貨は、日本円などの法定通貨と違い、小数点以下の数量での取引も可能だ。
本記事執筆時点（2024年4月）のレートで日本円に換算すると1BTCは約1,000万円だが、Coincheckでは約500円からでもビットコインに投資できる。
ちなみに、前述のとおりCoincheckでは、ビットコインのみならず29種類の取り扱い通貨すべてに対して、約500円程度の少額から投資できるようになっている。
また、ここではCoincheckを例として挙げたが、他の国内取引所においても基本的には、数円～数百円程度からさまざまな仮想通貨に投資することが可能だ。
仮想通貨はやめとけと言われる理由まとめ
今回は、“仮想通貨への投資はやめておけ”と言われるその理由を紹介した上で、仮想通貨投資のメリットや、それがどのような人に向いているのかなども解説した。
- “仮想通貨投資はやめておけ”と言われる理由として、高いボラティリティや技術背景の難解さなどが挙げられる
- 適切なリスクコントロールができれば、高いボラティリティは投資する上での利点にもなり得る
- 24時間365日取引できるという点も、仮想通貨ならではの魅力である
- 仮想通貨投資では、根拠を持って投資できるように、知識を深める努力が必要不可欠
ちまたでは“仮想通貨投資はやめておけ”という声も聞かれるが、仮想通貨投資も“購入後に値上がりを待って売却すれば、売買差益を得られる”という根本的な仕組みの部分は、株式投資やFXなどと何ら変わらない。
また、当然ながら仮想通貨投資で稼いでいる人は、日本だけでなく世界中に数多く存在する。
仮想通貨投資のメリット・デメリットをそれぞれよく理解し、十分に稼げる見込みがあると感じたなら、ネガティブな声に安易に流されずに自身の判断を信じて、実際に仮想通貨投資にチャレンジしてみるとよいだろう。
ちなみに数ある仮想通貨取引所のなかで、初心者の方には、取引アプリの操作性が高いコインチェックがおすすめだ。
気になる方はぜひCoincheck公式サイトをチェックしてみてほしい。
