トロンは、分散型のプラットフォームである「TRONプラットフォーム」の基軸通貨だ。
日本では、2021年3月から仮想通貨（暗号資産）市場で流通するようになり、徐々に取り扱う仮想通貨取引所が増えてきている。
今回はそんなトロンについて、特徴やこれまでの値動き、今後の見通しなどを解説していく。
- トロンは、トロン財団が開発したTRONプラットフォームの基軸通貨
- TRONのブロックチェーンではDApps（分散型アプリ）や独自トークンの開発ができる
- トロン財団は2022年7月に解散しており、現在はDAO（分散型自律組織）によって運営・管理されている
- 2017年から10年に渡るロードマップに基づいて、アップデートが進められている
トロンを取り扱う仮想通貨取引所はいくつかあるが、その中でもCoincheckは取引ツールの性能が高く、少額からトロンの購入が可能な取引所だ。
口座開設は無料でできるので、トロンに関心がある方はCoincheck公式サイトを覗いてみるとよいだろう。
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トロン(TRX、TRON)とは？
| 名称 | トロン |
| ティッカーシンボル | TRX |
| 発行開始 | 2017年8月 |
| 発行元 | トロン財団 (現在はトロンDAOが運営・管理) |
| コンセンサスアルゴリズム | トロン・プルーフ・オブ・ステーク |
| 価格* | ￥44.54 |
| 時価総額* | ￥4,219,301,098,616.21 |
| FDV(完全希薄化後時価総額)* | ￥4,219,301,122,164.35 |
| 時価総額ランキング | 8位 |
| 取り扱いのある主な仮想通貨取引所 | Coincheck BITPOINT bitbank |
トロンは、仮想通貨関連の実業家であるジャスティン・サン氏率いるトロン財団が、2017年8月にローンチした仮想通貨だ。
また、トロン財団が開発した分散型（非中央集権型）のプラットフォーム、「TRONプラットフォーム」の基軸通貨となっている。
プラットフォームの高い需要と将来性を見込めることから、投資対象としての人気も上々で、時価総額ランキングでは本記事更新時点で8位*につける。＊2026年2月4日時点、CoinMarketCap調べ
2026年1月より大手国内取引所のCoincheck(コインチェック)で取り扱いが開始されており、販売所だけでなく取引所からコストを抑えた売買が可能だ。
興味がある方は、まずCoincheck公式サイトをチェックしてみてほしい。
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トロン(TRX、TRON)の特徴
仮想通貨トロン、およびその基盤であるTRONプラットフォームには、次のような特徴がある。
- エンタメ系のサービスを重視したプラットフォームである
- 独自のコンセンサスアルゴリズムを採用している
- DAOが運営・管理している
エンタメ系のサービスを重視したプラットフォームである
TRONプラットフォームは、動画や音楽サービスでの利用に長けたプラットフォームだ。現在の主流である広告から収入を得る収益モデルではなく、クリエイターが作成するコンテンツに利益が直接還元される仕組みの普及を目指している。
TRONプラットフォーム内において、仮想通貨トロンは決済や投げ銭の手段として用いられる。
なお、TRONプラットフォームはあくまでエンタメ分野に強いだけで、特化しているわけではない。
他のDAppsの開発プラットフォームとなっているブロックチェーンと同じように、TRONを基盤にしたDeFi（分散型金融）プロトコルや、ブロックチェーンゲームが数多く存在する。
独自のコンセンサスアルゴリズムを採用している
TRONでは、ブロックチェーンのコンセンサスアルゴリズムに、独自に考案された「トロン・プルーフ・オブ・ステーク（TPoS）」が採用されている。
コンセンサスアルゴリズムは、ブロックチェーンに取引などの記録を保存する際に必要な合意形成のためのアルゴリズムを指す。
ブロックチェーンごとに異なっており、例えばビットコインではプルーフ・オブ・ワーク（PoW）、イーサリアムの場合はプルーフ・オブ・ステーク（PoS）が採用されている。
ベースとなっているのは「デリゲート・プルーフ・オブ・ステーク（DPoS）」であり、トロンの保有者に対して投票権が割り当てられ、投票によってブロックの承認者が決まる。
資産を多く持つ者がブロックの承認者に選ばれるPoSと違うのは、投票での委任をおこなうことで寡占化のリスクが少ないこと。複数のネットワーク参加者に委任できる仕組みから、処理スピードにも定評がある。
また、委任相手がブロックの承認者となった場合、委任をしたトロンの保有者にも、ステーキング（対象の仮想通貨を保有するだけで利益を得られる仕組み）報酬が分配される。
DAOが運営・管理している
トロンはもともと、ジャスティン・サン氏率いるトロン財団が運営・管理を主導していた。
しかし、トロンのコミュニティが成熟してきたことから、2022年7月にトロン財団は解散することに。現在は中央集権的な組織が置かれず、トロンDAOによって、より民主的な運営・管理がおこなわれている。
余談だが、トロン創設者のジャスティン・サン氏は、トロン財団のCEOを退いたのち、WTO（世界貿易機構）の常駐代表に任命され、仮想通貨・ブロックチェーン業界の発展などに尽力している。
トロン(TRX、TRON)の価格動向
ここで、トロンのこれまでの価格動向を確認しておこう。
過去7年間の価格動向
まずは過去7年間（2018年～2026年2月）の値動きを、TRX/USDチャートでおさらいしてみよう。
2017年8月にローンチされたトロンは、2017年末から2018年初頭にかけてのいわゆる“ビットコインバブル”で、他の主要な銘柄と同じく大きく価格が高騰している。
しかし、バブルが崩壊するとわずかな期間で急落してしまい、2019年～2020年にかけては目ぼしい動きも見られなかった。
2021年に入ると、コロナ禍での経済活動を支えるため、世界的に金融緩和がおこなわれ、それによって生じた資金が仮想通貨市場へと流入してくる。
その結果、トロンも2021年1月から10月末頃まで上場基調が続くのだが、2021年末頃から、今度は世界各国がコロナ禍で緩めていた金融政策を引き締めていく方向に舵を切ると、トロンを含めて仮想通貨市場全体が停滞していくこととなった。
対ドルで見ると、下落基調になってから0.058ドル付近で幾度も買い支えられており、2023年から明確な復調の兆しを見せている。
直近の価格動向
次に、2024年1月から2026年2月までの直近の短期的な価格動向も見てみよう。
2024年からの値動きを見ると、対ドルでのトロンの価格は、2024年1月から上昇基調となっている。
2024年1月～3月はビットコインを含む仮想通貨全体が上昇傾向にあったが、トロンにも追い風となって価格上昇を後押しした形だ。
特に2024年2月以降は、ビットコインの現物ETF承認期待が高まったことで連動した上昇を見せている。
しかし、2024年3月以降はビットコインを含む仮想通貨全体で下落基調にあり、トロンの方も徐々に上昇過程からの反発していた。
2024年はトロンブロックチェーンが1400億円相当のUSDT追加発行しミームコイン取引で再注目されていることや、米SECとのトロンの証券性めぐる裁判でとトロン側に有利な状況になったことが上昇に影響している。
以下は、2024年11月～2026年2月までの価格動向だ。
また、2024年11月5日の米大統領選で仮想通貨に友好的な姿勢を示すドナルド・トランプ氏が勝利したことで仮想通貨市場全体が上昇しており、TRXも直近では大きく上昇した。
一時は63円の最高値を更新したが、現在は44円台まで反発している。しかし、極端に大きな下落をしているわけではなく、まだ高値で推移していると言えるだろう。
現在は時価総額ランキング8位台に付けている注目の通貨だ。
仮想通貨TRXは、国内取引所のCoincheckで扱っている。
TRXの取引を検討している方は、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトをチェックしてみてほしい。
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トロン(TRX、TRON)を購入できる取引所
2021年3月にBITPOINTで国内市場への初上場を果たしてから、トロンを購入できる国内の仮想通貨取引所は徐々に増えてきているのだが、ここではその中から3社をピックアップして紹介する。
Coincheck
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） |
| 取り扱う仮想通貨 | 34種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 IOST、SAND、DOT、DOGE、FNCT、 CHZ、LINK、DAI、IMX、APE、MATIC、 AXS、WBTC、AVAX、SHIB、BRIL、BC、 PEPE、MASK、MANA、GRT、FPL、SOL、 TRX |
| 最小取引数量 (TRXの場合) | 現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：1TRX以上、かつ500円（相当額）以上 |
| 取引手数料 (TRXの場合) | 現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：無料 |
| その他のサービス | Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス Coincheckステーキング |
| 公式サイト | Coincheck公式サイト |
| 関連記事 | Coincheckの評判・口コミ |
Coincheckはマネックスグループ傘下の仮想通貨取引所で、TRXをはじめとして34種類の仮想通貨を取り扱っている。
レバレッジ取引のサービスはなく、現物取引に特化しており、取引の形式は「取引所」と「販売所」の2種類がある。
これら2種類のうち、取引所を利用してビットコインを取引する場合は、取引手数料がかからないようになっているため、ビットコインをメインの取引対象とするのであれば、Coincheckがうってつけだ。
また、Coincheckはシンプルで扱いやすい取引アプリが人気で、2019年から2024年にかけて、ダウンロード数No.1を獲得している。※対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak
ダウンロードは無料でできるので、興味があるなら口座を開設する前に、口座開設の検討材料の1つとして取引アプリに触れてみてはいかがだろうか。
BITPOINT
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） |
| 取り扱い銘柄数 | 29種類 |
| 最小取引数量 (トロンの場合) | 現物取引（販売所）： 買い注文500円、売り注文0.000001TRX 現物取引（取引所）： 0.01TRX |
| 取引手数料 (トロンの場合) | 現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：無料 |
| 仮想通貨の送金手数料 | 無料 |
| その他のサービス | 貸して増やす（レンディングサービス） ステーキング つみたて |
| 公式サイト | BITPOINT公式サイト |
| 関連記事 | BITPOINTの評判・口コミ |
BITPOINTはトロンを国内で初めて取り扱った仮想通貨取引所だ。
トロン以外にも新しい銘柄の取り扱いに力を入れている。カルダノ（ADA）、ジャスミーコイン（JMY）、ディープコイン（DEP）の取り扱いを日本で最初に始めたのもBITPOINTである。
取引の形式は、BITPOINTとユーザーの間で取引をする「販売所」と、ユーザー同士で取引をする「取引所」（BITPOINTでの表記は「BITPOINT PRO」）があり、後者ではより割安な取引コストでトロンの売買が可能だ。
bitbank
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） |
| 取り扱い銘柄数 | 44種類 |
| 最小取引数量 (トロンの場合) | 現物取引（販売所）：0.000001TRX 現物取引（取引所）：0.0001TRX |
| 取引手数料 (トロンの場合) | 現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.02％、Taker 0.12％ |
| 仮想通貨の送金手数料 (トロンの場合) | 3TRX |
| その他のサービス | 貸して増やす（レンディングサービス） |
| 公式サイト | bitbank公式サイト |
| 関連記事 | bitbankの評判・口コミ |
bitbankは、豊富な銘柄を扱う仮想通貨取引所である。
販売所形式だけではなく取引所でもトロンを含む44銘柄の取引が可能だ。
また、取引所から売買できるため、取引コストを抑えられる点が魅力となっている。
セキュリティ面に力を入れていることも、bitbankの重要な特徴の1つであり、2018年には第三者機関からセキュリティ性能での日本一*の評価を与えられたこともある。＊2018年10月3日 ICORating調べ
ぜひこの機会に、bitbank公式サイトをチェックしてみてほしい。
トロン(TRX、TRON)の購入方法
TRXの購入方法を、おすすめのCoincheckを例にして紹介しよう。
- 仮想通貨取引所に口座を開設する
- 口座へ購入資金を入金する
- 数量などを決めて購入する
仮想通貨取引所（Coincheck）で口座を開設する
まずはCoincheck公式サイトにアクセスして、口座開設を申し込もう。
Coincheckでの口座開設手順は以下のとおりで、本人確認手続きは、スマホで自身の顔と本人確認書類を撮影アップロード形式で行える。
- メールアドレスを登録する
- 各種重要事項を確認する
- 電話番号認証をおこなう
- 個人情報を入力する
- 本人確認書類を提出する
購入資金を入金する
口座開設が完了したら、次はその口座にTRXの購入資金を入金しよう。
Coincheckの場合、入金方法は銀行窓口やATMなどから振り込む振込入金と、インターネットバンキングを用いたクイック入金のコンビニ入金の3種類から選択可能だ。
TRXの値動きを確認する
口座への入金が完了すると、いつでも取引を始めることができる。
しかしTRXへの投資は、価格変動による損失リスクを伴うため、準備が整っても闇雲に手を出すのではなく、まずは落ち着いて値動きを分析して、自身にとってより有利な取引のタイミングを探ることをすすめる。
Coincheckの取引ツールなら、豊富な描画ツールやテクニカル分析指標を使って、細かな値動きの分析が可能だ。
数量を決めて購入する
値動きを確認して、取引のチャンスを見定めたら、いよいよTRXを購入してみよう。
成行注文を利用する場合は、基本的には購入する数量を指定して、注文を出すだけでよい。
また成行注文以外に、指値注文や逆指値注文などの注文方法も揃っているので、それらを駆使してより有利な価格での購入を狙ってみるのもよいだろう。
以上、Coincheckを使ってTRXを購入する方法を紹介した。
Coincheckなら、オンラインで口座を開設することができ、高性能な取引ツールを使って、TRXの取引を楽しめる。
興味がある方は、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトにアクセスしてサービスの詳細を確かめてみよう。
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トロン(TRX、TRON)の今後の見通し・将来性
最後に、トロンの将来性について考察してみよう。
- 長期的なロードマップに従って開発が進められている
- ステーキング機能付きETFの承認期待
- ネットワーク手数料収入の増加
- エンタメ以外の分野でもエコシステムの拡大を図っている
- さまざまな企業と提携をおこなっている
長期的なロードマップに従って開発が進められている
トロンは、多くのブロックチェーンのプロジェクトと違い、ローンチされた段階から以下のような10年に渡る長期的なロードマップが設定されている。
- Exodus（旅立ち）【2017年8月〜2018年12月】
- Odyssey（冒険） 【2019年1月〜2020年6月】
- Great Voyage（大航海）【2020年7月〜2021年7月】
- Apollo（アポロ）【2021年8月〜2023年3月】
- Star Trek（スタートレック）【2023年4月〜2025年9月】
- Eternity（永遠） 【2025年4月〜2027年9月】
絵空事のようなロードマップを提示して、まともに開発が進まないブロックチェーンのプロジェクトもある中、これまで堅実にアップデートがなされてきたことは、トロンの強みの1つと言えるだろう。
また、ロードマップによると、今後はブロックチェーンゲームの分野で、開発に必要な資金調達の仕組みが用意されるなど、よりよい開発環境の整備が進められていく見込みだ。
ステーキング機能付きETFの承認期待
ヘッジファンドのカナリー・キャピタルが、2025年4月にTRXの市場価格と連動するETFの立ち上げを目指し、米国証券取引委員会（SEC）に申請書類を提出した。
このETFでは、保有資産の一部をステーキングする設計となっており、認可されれば業界初の形式となる可能性がある。
ステーキングは外部業者を介して行われ、資産の保管はビットゴーが担う。
また、価格指標にはCoinDesk Indicesのデータが使われる予定だ。
これまでSECはステーキングを伴うETFに否定的だったが、暗号資産に前向きな姿勢を示す新委員長の就任により、今後の承認に期待が集まっている。
この動きがTRXの信頼性と実用性を高め、将来的な価格の安定や成長に繋がることが期待される。
ネットワーク手数料収入の増加
2024年8月からトロンの価格が大きく上昇した。上昇の背景には、ネットワーク手数料収入の増加が影響していると考えて良いだろう。
トロンのブロックチェーンは、2024年8月にネットワーク手数料収入でイーサリアムを超えた。この背景には、ステーブルコインやミームコインの取引増加が大きく影響していると考えられている。
さらに、トロンの創設者であるジャスティン・サン氏は、ガス代がかからないステーブルコイン・ソリューションを開発中であると発表したことも影響している。
トロンのエコシステムだけでなく、イーサリアムや他のイーサリアム仮想マシン（EVM）互換のパブリックチェーンにも拡張される構想があるため、広範な影響を与える可能性がある。
トロンがこのような技術革新を続けることで、ブロックチェーン業界全体に新たな競争の波をもたらし、より多くのユーザーが仮想通貨を利用するきっかけとなる可能性がある。
エンタメ以外の分野でもエコシステムの拡大を図っている
前述のとおり、TRONプラットフォームはエンタメ以外のDAppsも開発できるプラットフォームであり、特に近年はDeFiの分野での躍進が目覚ましい。
次のグラフは、本記事更新時点（2026年1月）での、主要なブロックチェーン上のDeFiにおけるTVL（預かり資産）を表示したものだが、トロン上のDeFiのTVLはイーサリアムとソラナに次ぐ3番手の規模となっていることがわかる。
DeFiを含めてさまざまな分野で需要を拡大していけば、トロンの流動性もより安定したものになっていくことだろう。
さまざまな企業と提携をおこなっている
トロン財団は、韓国のテクノロジー企業であるサムスンや、ノルウェーのソフトウェア会社であるOperaなど、多くの大手企業と提携している。
すでに、サムスンのアプリストアでトロンのブロックチェーンを基盤にしたDAppsが取り扱われるなど、提携が実を結んでいる部分もある。今後も各企業との提携を活かしたトロンの発展が期待されている。
トロン(TRX、TRON)の予想まとめ
今回は仮想通貨トロンについて、特徴や今後の見通しなどを解説した。
- トロンは、分散型のプラットフォームである「TRONプラットフォーム」の基軸通貨
- TRONプラットフォームは、エンタメ系のサービスでの利用を重視している
- DeFiの開発も盛んであり、ブロックチェーン全体のTVLはイーサリアムに次ぐ
- 10年の長期に渡るロードマップに沿って、開発が進められている
トロンは、本記事更新時点で時価総額ランキング8位（CoinMarketCap調べ）に付けている人気の仮想通貨である。
トロンDAOのもとで、長期的なロードマップに沿った開発が日夜進められていることから、将来性にも期待できる。この記事を通して興味を持った方は、実際に仮想通貨取引所を通してトロンに触れてみてはいかがだろうか。
その際、おすすめしたい仮想通貨取引所はCoincheckだ。操作性の高いプラットフォームから、少額で手軽にトロンの購入ができる。
トロンに興味がある方は、Coincheckのことも合わせてチェックしておくとよいだろう。
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