医師、弁護士…国家資格必須の職業に就くための学部選び

　2ページの図で、大学卒業後の進路から受験する学部選びをする際のタイプを4つに分類してみた。

 「1 マスト（必須）型」には、医歯薬系や福祉、教員養成系が該当する。医師や看護師、薬剤師になりたいなら専門の学部に進み、課程を修了して国家資格を取得する。ただし、大学在学中に希望する進路が変わった場合は転部が極めて難しく、就職活動においても「なぜ、その職業に就かなかったのか」が問われ、不利になることもある。

　教員志望の場合は教育学部を選ぶ受験生が多いが、もちろん、他の学部に進んでも教職課程を履修すれば教員免許状を取得できる。ただし、小学校の教員を志望するにもかかわらず、進んだ大学・学部では中学・高校の教員免許状しか取得できない、工学部に進んだため「工業」の教員免許状しか取得できず、応用物理や地質学を教える夢がかなわなかった……ということはままある。取得できる免許状の種類は、学部選びの段階で調べておこう。

 「2 有利型」は、履修する学びの内容が、例えば弁護士や公認会計士など専門性の高い国家資格の取得に有利であったり、あるいは、理工系や理化学系などの研究開発に携わりたい人が進むと有利な学部である。

　いずれも、国家資格取得や研究のために学部で修得する単位が必須というのではなく、あくまで専門分野の知識が身に付くため「有利」であるというもの。ごくまれだが、著者の知り合いにも理工学部出身の弁護士もいれば、文学部を出て大手電機メーカーで研究職に就いた人もいる。また、理工系出身者の就職では、在学中の研究内容に基づく選考が行われることが多い。

　注意していただきたいのは、外国語学部や文学部、法学部（国内法専攻）などで学位を取得しても、国連やJICAのような国際機関への就職の際には“有利”にはならない点だ。これらの学部で身に付く専門性は、日本国内のみで通用するケースが多く、国際社会で働きたいなら別の専門性を身に付けておく必要がある。

　なお、参考までに、次のページに「特定の職種向けカリキュラムや就職支援プログラムのある大学」の例をいくつか挙げておく。就きたい職種があれば、それに特化した専門知識を学べるこれらの大学に進むのも近道だろう。