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イマドキ職場のギャップ解消法 高城幸司

ボランティア活動にブレーキをかける犯人か!?
部下の休暇申請に嫌味たらたら上司が増加中!

高城幸司 [株式会社セレブレイン 代表取締役社長]
【第48回】 2011年8月1日
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 「民間企業で働くより、ボランティア活動で社会貢献したい」

 近年、このように仕事よりもボランティアなどを通じた社会貢献活動に意欲を燃やす人々が増加しています。「民間企業は“社会に貢献していない”と感じてしまうのだろうか…」という疑問は残るものの、ボランティア活動に対する意識が高まったことは素晴らしいことです。また、そうした人々の動きを受けて、ボランティア活動を促進・支援するための休暇制度を導入する企業も増えてきました。

 ただし、企業のなかはボランティア推進派ばかりではありません。「会社の業務効率を下げるやっかいもの」と言い切る管理職もいるのが実態です。

 こうしたボランティア活動をめぐる職場における意識のギャップは、今後、埋めることができるのでしょうか。今回は、東日本大震災後により増加したボランティア活動の実態も交えて、このギャップの解消法を考えていきましょう。

東日本大震災をきっかけに
ボランティア休暇を導入する企業が急増

 東日本大震災の被災地支援をきっかけに、民間ボランティアの活動に対する注目度は以前よりも格段に高まりました。こうしたボランティア活動の担い手には、NPOやNGO団体で専業として活動する人々だけでなく、普段は民間企業で仕事をしながら活動する“兼業ボランティア”も少なくありません。

 都内のメーカーに勤務するDさん(33歳)は、学生時代に東北出身の友人が数多くいたため、今回の震災に対する想いが強く、
「是非とも、自分が東北の力になりたい」
と決意して、会社のボランティア休暇を上司に申請しました。上司も快く承認してくれたので、
「連休に有給を加えて10日間、石巻でがれき撤去のボランティアに行ってきます」
と、夏休みを返上して、東北に行くことにしたそうです。

 実際に東日本大震災後、こうしたボランティア休暇を申請するビジネスパーソンが急増しています。日経ビジネスオンラインの調査によると、ビジネスパーソンのなんと約4割が「ボランティア活動をしたことがある」と回答。さらに ボランティア活動をまだしていない回答者も約6割が「したいと思っている」と答えていました。もちろんボランティア活動に関心のある人が多く回答を寄せたために、このような結果になったとも考えられますが、いずれにせよ意欲の高さを垣間見ることが出来ます。こうしたボランティアに対する関心が最初に高まったのは阪神・淡路大震災がきっかけのようです。

 ちなみにボランティア休暇とは、企業が従業員のボランティア活動への参加を支援・奨励する目的で、有給の休暇・休職を認める制度。1990年代初頭から、労働時間短縮や企業に対する社会貢献の要請(いわゆるCSR活動)の高まりをうけて、富士ゼロックス社が初めて採用したと言われています。

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高城幸司 [株式会社セレブレイン 代表取締役社長]

1964年生まれ。同志社大学卒業後、リクルート入社。リクルートで6年間連続トップセールスに輝き、「伝説のトップセールスマン」として社内外から注目される。そのセールス手法をまとめた『営業マンは心理学者』(PHP研究所)は、10万部を超えるベストセラーとなった。 その後、情報誌『アントレ』の立ち上げに関わり、事業部長、編集長、転職事業の事業部長などを歴任。2005年、リクルート退社。人事戦略コンサルティング会社「セレブレイン」を創業。企業の人事評価制度の構築・人材育成・人材紹介などの事業を展開している。そのなかで、数多くの会社の社内政治の動向や、そのなかで働く管理職の本音を取材してきた。 『上司につける薬』(講談社)、『新しい管理職のルール』(ダイヤモンド社)、『仕事の9割は世間話』(日経プレミアシリーズ)など著書多数。職場での“リアルな悩み”に答える、ダイヤモンド・オンラインの連載「イマドキ職場のギャップ解消法」は、常に高PVをはじき出している。
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