「投資信託」を選ぶときに重要な「コスト」「投資対象」「運用方法」の3つを詳しく解説！ 投資信託の基本を押さえて長期投資を始めよう！

発売中のダイヤモンド・ザイ4月号は、特集「人気の【投資信託】250本を激辛分析！」を掲載！ 近年「つみたてNISA」や「iDeCo」の普及で、投資信託に関心を持つ人が増えている。投資信託は少額から買えて、投資初心者の長期の資産形成にもピッタリなのが魅力。ただ、商品の選び方が難しいと感じている人も多いはずだ。そこで、この特集では投資信託を選ぶポイントを解説するほか、人気がある投資信託250本の”激辛診断”も紹介。投資信託選びに悩んでいる人は必見だ！

今回はこの特集から「投資信託の基本」をまとめた記事を公開！
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投資信託は販売会社、運用会社、管理会社が関わっている！
3種類のコストのうち、必ずかかる「信託報酬」に注目！

 「投資信託」とはどういう金融商品なのか？ 投資信託を選ぶ前に、まずは投資信託の基本的な仕組みを押さえよう。初心者にありがちなのは「銀行や証券会社などの販売会社が、投資信託を運用している」という勘違いだ。

　たとえば、三菱UFJ銀行で買える投資信託は、三菱UFJ銀行が運用しているわけではない。実際に株や債券に投資して運用を担当しているのは、運用会社だ。

　さらに、投資家から集めた資産を管理しているのは、また別の管理会社（＝信託銀行）になる。つまり、投資信託には販売会社、運用会社、管理会社という3つの機関が関わっており、不正や倒産から私たちの資産が守られる仕組みになっているのだ。

　 続いて、「投資信託のコスト」はどうなっているのだろうか。投資信託にかかるコストには「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」の3種類がある。まず、買うときに発生するのが「販売手数料」。これは、同じ投資信託でも販売会社ごとに異なるので、なるべく安いところで買おう。なかには、販売手数料がかからない投資信託もある。

　次に、保有しているときにかかる手数料が「信託報酬」だ。年率で表示されているが、365日で割った手数料が保有していると毎日発生する。信託報酬はどの投資信託でも必ずかかるので、特に注目したい。最後に、売るときにかかるのが「信託財産留保額」。信託財産留保額は発生しないことも多いが、知識として覚えておこう。

リスク許容度に合わせて、どんな投資信託を買うか考えよう！
投資対象や運用方法のほか、純資産や基準価額もチェック！

　もう一つ、投資信託がらみでよくある勘違いが「元本保証のイメージがある銀行で買ったから、安心」というもの。投資信託のリスクは、その商品の投資対象によって異なるが、多くの場合、元本割れのリスクはある。

　投資信託の主な投資先は「株式」「リート（不動産投資信託）」「債券」の3つ。値動きの大きさ順に並べると、株式、リート、債券になる。それぞれ国内、先進国、新興国に投資するタイプがあり、それらを組み合わせて投資している商品も。海外に投資するタイプは、投資先自体の値動きに加え、為替の値動きも関係してくる。為替が円高になれば、その分利益が目減りする。選ぶときは、自分がどの程度のリスクを許容できるか考える必要があるだろう。

　また、運用する方法も大きく分けて2つある。日経平均株価などの指数に連動することを目指す「インデックス型」と、指数を上回る成績を目指す「アクティブ型」だ。アクティブ型は、ファンドマネジャーの運用の仕方が成績のカギを握るため、似たような投資先の投資信託であっても、値動きや成績は異なってくる。そのため、インデックス型以上に商品選びが難しい。
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　コスト、投資対象、運用方法のほかにチェックすべきなのは、投資信託の「純資産総額」や「基準価額」だ。純資産総額は投資信託の規模を表し、運用成果や資金の流出入（投資家の売り買い）で増減する。それを総口数で割ったのが基準価額で、この2つは日々発表される投資信託の基本データだ。

　純資産が大きかったり、基準価額が高かったりすると、好成績で人気がある”買っていい”投資信託だと思うかもしれないが、実際にはそうとは限らない。中小型株を対象に運用する投資信託などの場合、純資産が大きすぎると投資先が限られ、かえって運用が難しくなることもある。一方で、純資産が小さすぎると、途中で運用が中断され、資金が償還されてしまうこともあるので、注意が必要だ。

　販売会社で、人気の投資信託が紹介されていることは多い。多くの人が買っている人気商品なら、とりあえず買っても安心だと考える人もいるだろう。しかし、ここまで紹介してきたように、投資信託は投資対象やコストなど、チェックすべき要素が複数ある。また、人それぞれリスク許容度も異なるはずなので、無条件に人気商品に飛びつかないようにしたい。
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