企業の利益率が下がった時代は
人事制度に手を入れる必要が出てくる

高度経済成長時代は、利益率を高めることよりも売上高を伸ばすことが重視されていたため、日本独自の人事制度がうまく回っていた。しかし今、日本企業の利益率や生産性の低さが問題視されつつあるのだ。それはとりもなおさず、企業の変革、特に人事変革に取り組まなければならないことを意味する。ＨＲテクノロジーに注目が集まっているのはそのためだ。