古い一軒屋が解体されると跡地に2~3軒のミニ戸建が現れるのは、都内の住宅地の日常風景だ。このような「極狭小の建売住宅」は、止まらない地価の上昇に対する不動産会社の「苦肉の策」といえる。こうして、将来、使いにくい土地や建物が生み出されることに歯止めをかけられない状況にある。※本稿は、野澤千絵『2030-2040年 日本の土地と住宅』(中央公論新社)の一部を抜粋・編集したものです。
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