“全社的な”英語公用語化が必ずしも正しいとは限らない

グローバル企業にとって社内公用語化を含む言語戦略は、世界中の社員が効率的にビジネスを進めていくために不可欠だ。ハーバード大学のセダール・ニーリー准教授は、公用語戦略の観点からみたとき、日本企業は2つのタイプに分けられるという。