ビットコイン(仮想通貨BTC)の今後は？2024年価格予想や将来性を解説！

ビットコインは世界で最初の仮想通貨として知られており、”仮想通貨（暗号資産）”と聞くと、真っ先にビットコインをイメージする人も多いだろう。

決済手段や投資対象として、ビットコインは世界中で利用されているが、一方で現状はいくつかの問題や課題も抱えている。

この記事ではそんなビットコインの特徴やこれまでの歴史、今後の展望などを見ていこう。

本記事で紹介するビットコインだが、先週比で30%もの上昇を現在見せており、盛り上がりが期待されている

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【速報】2024年11月: ビットコインが最高値を更新！

2024年11月18日、ビットコインは円建て最高値を更新し1,400万円に到達した。

アメリカの大統領選挙の結果を受けて、仮想通貨に友好的だと言われているトランプ氏が勝利たことなど追い風となったことが理由だと言われている。

2024年10月後半から徐々に上昇傾向にあったビットコインだが、現在は史上最高値を更新した。11月6日にも上述のように、ドナルド=トランプ氏の当選を受けて史上最高値を更新したビットコインだが、連日の更新ということもあり盛り上がりを見せている。

大幅な上昇であるため、今後は一時的に下落する可能性もあるが、このまま高値圏で推移できるかが重要になってくるだろう。

11月19日時点でも依然として高値での推移が続いている。

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【リアルタイム】ビットコイン(BTC)の現在の価格動向

2024年11月時点のビットコインの価格動向は以下のようになっている。

後ほど詳しく解説するが、ビットコインの価格は2023年に入り急上昇し一時400万円に到達したが、若干の下落基調にあった。

しかし、2023年6月後半から再び価格が上昇傾向にあり、2023年7月には450万円台に突入した。その後は再び下落したが、2023年10月24日にはビットコインが年初来の高値更新となる500万円を突破しており、大きな話題となった。

その後、2023年12月までは高値圏で停滞していたが、2023年12月4日から再び高騰を見せている。

直近の上昇は、ビットコイン現物のETFが承認期待によるものだ。高騰後は高値圏で停滞していたが、2024年1月にはビットコインの現物ETFが正式に承認されたとの報道を受け、価格を伸ばし、一時は700万円台で取引されていた。

一時は500万円まで下落していたが2024年2月には再度780万円台を更新しており、円建てでは過去最高値を更新している。

3月に入っても価格上昇は止まらず、1,000万円台と再度高値を更新している。これまでは円建てでの最高値更新であったが、2024年3月11日にはドル建てでの最高値も更新した。

一時は米経済不安や円高により市場がリスクオフとなったが、現在は仮想通貨に有効的なトランプ氏が再度アメリカの大統領選に勝利したことで上昇し、1,400万円の最高値を更新している。

ビットコイン(BTC)とは

名称	ビットコイン
ティッカーシンボル・通貨単位	BTC
コンセンサスアルゴリズム	Proof of Work（プルーフ・オブ・ワーク）
価格*	¥14,190,598.26
時価総額*	￥280,740,927,124,510.81
時価総額ランキング*	1位
取り扱いのある主な仮想通貨取引所	Coincheck GMOコイン 楽天ウォレット

ビットコインは、2008年にサトシ・ナカモトの名前で論文が発表され、2009年にローンチされた世界で最初に誕生した仮想通貨として知られている。

ビットコインは「P2P」方式によって管理者がいなくて動く新しい通貨の形としてリリースされた。通常の通貨であれば中央銀行が通貨の発行権利を持っているが、ビットコインでは発行を支配する中央機関が存在しない。

この通貨の発行枚数は2100万枚と決められており発行枚数は変更することができず、それ以上増えないという点で通貨の価値が保全されている。私たちが普段使用する法定通貨は常に発行枚数が増えており、長期的に見れば価値がインフレしており1枚あたりの価値は低くなっている。

しかし、ビットコインは発行枚数が決まっているためデフレの性質を帯びており、長期的に見るとその価値は高くなっていると捉えられるのだ。

発行当時は1円にも満たない価値で流通していたが、2024年11月時点では1BTCが1,400万円台で取引されており価格が急激に上昇しているということがわかる。

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ビットコイン(BTC)の特徴

ここではビットコインの特徴について詳しく解説していく。ビットコインについて詳しく知りたいという方は是非詳しく読んでみて欲しい。

通貨の管理者がいない

ビットコインは法定通貨のように通貨を発行・管理する第三者機関が存在しない。

代わりにブロックチェーンという仕組みを利用して、ネットワーク参加者のコンピューター間で相互管理をしている。

ブロックチェーンとは、取引履歴を保存したブロックを過去から1本の鎖でつなげて、正確性を維持する技術のことだ。

ブロックチェーンはその仕組み上、記録されている取引情報の破壊や改ざんを行うことが困難なため、特定の管理者が不在であっても、不正行為が行われるリスクは極めて低い。

P2Pでいつでも取引可能

日本円や米ドルなどの法定通貨は、銀行を通じて、送金や支払いを行う必要がある。

また銀行送金は、銀行が管理するサーバーに依存するため、例えばサーバーのメンテナンス時やハッキング被害を受けた際には、システムが停止して取引できなくなるという難点を抱えている。

一方でビットコインは、P2Pのネットワークを用いることによって、中央集権的な管理者や中央管理サーバーを必要とせず、個人間でいつでも取引が可能だ。

また、銀行の仲介を受ける必要がないので、取引にかかる手数料も安く抑えられる。

ちなみにP2Pとは、Peer to Peer（ピアーツーピア）の略で、特定のサーバーを介さず、複数のコンピューター同士が対等な立場で情報を交換する通信システムのことを指す。

発行上限枚数が2,100万枚まで

ビットコインはあらかじめ、発行上限枚数が2,100万枚と決まっている。

発行上限があるのは、ビットコインが市場に出回り過ぎて希少価値が薄れるのを防ぐためであり、法定通貨のように発行量を調整してくれる中央銀行や政府がないビットコインにとって、価値を維持するための重要な仕組みだ。

ビットコインは、2023年の3月ですでに約1,900万枚が発行済みで、2033年ごろに発行上限近くに達すると予測されている。

残り200万枚なので、今後の約10年は、これまでよりも緩やかに発行されていくことになるのだが、その発行ペースをコントロールする仕組みとして、ビットコインには「半減期」がある。

半減期とは、仮想通貨の新規発行のペースが1/2に減速する時期のことであり、ビットコインの場合はおおよそ4年に1度、半減期が訪れるように設計されている。

Proof of Workという仕組みで取引を管理

ビットコインは管理者が不在であることから、ネットワークの参加者同士で取引の内容を検証・承認していく必要がある。

この取引検証の仕組みを支えているのが、Proof of Work（プルーフ・オブ・ワーク）だ。

ビットコインでのProof of Workとは、取引の承認作業を最も早く完了した者に、新規発行される仮想通貨を報酬として与える仕組みのこと。

また、他者よりも先に取引承認を行って、ビットコインを受け取ることを、マイニング（採掘）と呼ぶ。

Proof of Workとマイニングにより、管理者がいなくても取引を検証することができ、取引の信頼性を担保しているのだ。

2024年4月20日に4度目の半減期完了

2024年4月20日には、ビットコイン4度目の半減期が完了した。

半減期
マイニング報酬を削減するイベント

ビットコインの半減期は4年に1度実施されており、以下のようなマイニング報酬の推移となっている。

半減期の回数	マイニング報酬
ビットコイン初期	50BTC
1回目(2012年)	25BTC
2回目(2016年)	12.5BTC
3回目(2020年)	6.25BTC
4回目(2024年)	3.125BTC

今回迎えた半減期により、マイニング報酬は3.125BTCにまで削減されている。半減期を迎えることでビットコインのインフレ率を減少させている。

過去には、半減期を迎えた後にビットコインが大きく上昇する事例が起きており、今回もビットコイン価格のさらなる上昇が期待されている。

なお、同時期にイスラエルとイランの衝突が話題となり、金融市場がリスクオフになった影響か、現段階では目立った変動は起きていない。

ビットコイン(BTC)のデメリットや問題点

個人間で手軽に取引できるビットコインだが、便利な通貨である一方で、次のような問題を指摘されている。

マイニングによる環境負荷が懸念されている

先ほど述べたようにビットコインのネットワークでは、マイニングを行うと報酬として、新規発行されたビットコインを受け取ることができる。

ただし、マイニングを行う際には高度な処理能力を有するコンピューターが必要で、そのコンピューターが莫大なエネルギーを消費する。

マイニングは常に難易度調整が行われておりネットワーク参加者が多くなればなるほどマイニング報酬を受け取る難易度も難しくなっていく。つまり、より高度な計算能力が年々求められているのだ。マイニングを行うマイナーが増えているため、その競争に勝ち抜くためには何百台ものマシンを繋ぐマイニング工場も作られている。

ケンブリッジ大学が発表した「ビットコイン電力消費指数」によると、ビットコインのマイニングで消費される電力量は、年間142.59テラワットアワー（TWh）に上ると示されている。

この数値は、世界の電力消費量の約0.5%相当、日本の1年における電力消費量の14％程度にまで及ぶ。

このようにビットコインは、マイニングという仕組みによって大量の電力を必要とすることから、環境への悪影響を懸念する声が上がっている。

スケーラビリティ問題を抱えている

ビットコインは、スケーラビリティ問題という容量に関する問題も抱えている。

スケーラビリティ問題とは、ビットコインブロックチェーンの1ブロックに記録可能な容量が少ないために、取引処理の遅延や取引手数料の高騰が発生してしまう問題のことだ。

ビットコインが1秒間に処理できる取引の数は約7件程度であり、クレジットカードの処理件数が1秒間に約2,000件と考えると、決済サービスや日常的に使われる通貨としての機能性は十分とは言えない。

今後、さまざまな国や地域でビットコインの取引が活発になることを考えると、スケーラビリティ問題は無視できないだろう。

51%攻撃を受ける可能性がある

マイニングを悪用することで発生する「51%攻撃」も、ビットコインの大きな課題だ。

51%攻撃とは、悪意のある個人もしくは集団が、ビットコインの過半数に相当するマイニング能力を占有することで、取引を掌握してしまうことを指す。

51%攻撃が行われてしまうと、不正な取引が正当化されたり、その逆に正当な取引が不承認にされたりしてしまったりする可能性がある。

また、マイニングは先に取引を承認した者に報酬が付与される仕組みのため、マイニングによる報酬も独占されてしまう。

ただ、51％攻撃の成功によってハッカーなどがビットコインを不正に得たとしても、一方でビットコインは信用を失って価格の暴落が起こる可能性があり、リスクやコストに見合う攻撃であるのかは議論されている。

ビットコイン(BTC)の歴史

従来の法定通貨と異なる仕組みを持つビットコインだが、誕生にはどのような背景があったのだろうか。ビットコイン誕生のきっかけは、2008年のリーマン・ショックの最中、1つの論文が公開されたことだ。

ここでは、ビットコイン誕生についてだけでなく取引開始に至るまでの歴史を、順にひもといていこう。

2008年　サトシ・ナカモトが発表した論文が発端

誕生の発端は、2008年10月にサトシ・ナカモトと名乗る人物がネット上でビットコインに関する論文を公開したことだ。

論文のタイトルは「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」であり、ビットコインの根幹を成す、ブロックチェーン技術を利用した管理者不在の決済システムについて記されていた。

2008年当時、リーマン・ショックに対応するための景気刺激策として大量の米ドル紙幣が発行されたことなどを受け、一部では中央集権的な金融システムに対する疑問の声が上がっていたことから、この論文は大いに注目を集めた。

なお、論文作成者であるサトシ・ナカモトについては詳細が明かされておらず、現在もどのような人物なのか特定できていない。

2009年　ビットコインの開発・運用開始

サトシ・ナカモトの論文が公開されたあと、それに賛同する複数の開発者が協力し、ビットコインの開発を進めた。

論文発表から約2か月後の2009年1月3日、ビットコインのジェネシスブロック（最初のブロック）が生成される。

また、同年1月12日にはビットコインの初送金がおこなわれ、本格的な運用に向けた準備が始まった。

2010年　ビットコインを利用した決済が初めて行われる

ビットコインの初送金から約1年4カ月後、今度は決済手段として初の取引が行われた。

2010年5月22日、ピザ2枚と1万BTCの交換が成立、当時のBTC/円レートは1BTC=約0.2円程度だった。

最初の取引が成立した5月22日は「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ばれており、現在でも5月22日には記念イベントが世界各地で開催されている。

また、2010年7月に、世界初の仮想通貨取引所「マウントゴックス」がビットコインの取引サービスを開始し、投資家の間で取引されるようになった。

ビットコイン(BTC)の価格動向/推移

それでは次にビットコインの2022年末までの価格推移の概要と2023年からのビットコインの価格推移を解説していく。
これからビットコインへの投資を検討しているという方はこれまでの価格動向を参考にしてみて欲しい。

2022年末までのビットコイン(BTC)の価格動向

続いて、ビットコインの価格がこれまでどのように推移してきたのかを、ビットコイン/日本円チャートで確認していこう。

次のチャートは、2016年1月から2022年末までの値動きを示したものだ。

これまでビットコインは、2017年～2018年前半と、2020年後半～2021年後半にかけての2度、価格が大きく上昇した時期がある。2017年から、日本で仮想通貨取引が行えるようになったことをきっかけに、その年の暮れには1BTCあたり200万円を突破。2018年初めまで高値を維持した。

この2017年〜2018年前半にかけての大幅な価格上昇は、「ビットコインバブル」と呼ばれている。

しかしビットコインバブルは、中国政府による仮想通貨規制や各種SNSの仮想通貨規制の影響を受けて、2018年末〜2019年にかけて崩壊してしまう。

その後、再びビットコインが盛り上がりを見せたのは、2020年に入ってからだ。2020年3月には40万円程度で推移していたビットコインが、年末に200万円を突破。そのまま上昇を続け、2021年には一時700万円を突破した。

この高騰の主な要因は、仮想通貨ETFの台頭やビットコイン決済、NFT（非代替性トークン）、DeFi（分散型金融）の普及により、仮想通貨業界全体が盛り上がりを見せたことだ。

しかし、大きな盛り上がりから一転、2022年は好材料が少なく、緩やかな下落が続いていた。

そして2022年春、仮想通貨業界を揺るがす大きな事件が起きた。2022年5月、仮想通貨「LUNA」と「UST」に悲劇が起こり、仮想通貨全体が暴落に見舞われたのだ。

次のチャートは、2022年5月1日から31日までのビットコイン/日本円の値動きを示しているのだが、5月5日から12日にかけて、ビットコインでも暴落が発生していることが読み取れる。

LUNAショックと呼ばれるこの事件は、ステーブルコインであるUSTが、1ドルの価値を維持できずに0.000001ドルまで暴落し、最終的に無価値となった事件だ。

ステーブルコインとは、法定通貨と価格が連動するように設計された仮想通貨のことで、USTは仮想通貨LUNAを担保として、米ドルと価格が連動していた。USTは大量に売却されたことにより、担保であるLUNAを7兆枚発行しても価格を維持できなくなり、仕組みそのものが崩壊してしまった。※参考: LUNA-USTショック考察

ビットコインも大きな影響を受けて、一時330万円ほどまで下落。一時は約400万円の境を行き来するものの、6月に入るとついに200万円台まで落ち込んだ。その後、2022年末には大手仮想通貨取引所FTXの破綻もあり、仮想通貨市場は一気に冬の時代に突入した。

2024年11月時点のビットコイン(BTC)の価格動向

次に2024年の価格動向とそれを踏まえた今後の価格動向の予想を解説する。現在にかけては仮想通貨市場にも勢いが来ており、2024年11月現在は約1,400万円台で推移している。

2022年12月中のBTC価格	約210万円
2023年2月中のBTC価格	約330万円
2023年3月中のBTC価格	約350万円
2023年4月中のBTC価格	約410万円
2023年5月中のBTC価格	約370万円
2023年6月中のBTC価格	約350万円
2023年7月中のBTC価格	約440万円
2023年8月中のBTC価格	約380万円
2023年9月中のBTC価格	約390万円
2023年10月中のBTC価格	約500万円
2023年11月中のBTC価格	約550万円
2023年12月中のBTC価格	約610万円
2024年1月中のBTC価格	約690万円
2024年2月中のBTC価格	約910万円
2024年3月中のBTC価格	約1,000万円
2024年4月中のBTC価格	約980万円
2024年5月中のBTC価格	約1,000万円
2024年6月中のBTC価格	約900万円
2024年7月中のBTC価格	約1,000万円
2024年8月中のBTC価格	約850万円
2024年9月中のBTC価格	約900万円
2024年10月のBTC価格	約1,100万円

その後は若干の下落基調にあったが、これまで300万円前後を推移していたビットコインにとって、現在の上昇はビットコインの需要が底堅く増えてきた証拠だろう。

2024年の勢いは止まらないことから、今後の更なる価格上昇に関する期待値は高い。

2022年の下落から一転して2023年～2024年は価格が好転していると捉えることができる。

しかし、マクロ経済を考慮するとインフレは未だ続いており米国が利下げに向かうのはもう少し先の見通しだ。

そのため、金融市場へ大きなお金が流れてくるまでは時間がかかると見られていたが、リスク資産であるビットコインには先行して買いが入っている状態とも捉えられる。

ただ、米国のインフレは確実に鈍化傾向にあり、FRBの利上げも8会合連続の据え置きとなり、2024年9月にはついに利下げを実施している。

また、2024年11月現在は仮想通貨に友好的な姿勢を示していたトランプ氏が米大統領に返り咲いたことで史上最高値を更新中だ。

そんなビットコインを、今の段階から仕込んでおくことも有用な投資戦略の一つであろう。

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ビットコインの今後の見通し！将来性はない？

現在、1BTC＝1,400万円台の価値があるビットコインだが、決済サービスや投資の観点から将来性はあるのだろうか。

本記事の最後に、ビットコインの展望について見ていこう。

決済性に優れた仮想通貨として普及率は高い

ビットコインは仮想通貨の中でも認知度・普及率がともに高く、世界中のさまざまな場面で決済に利用できる。例えば、海外旅行の際に現地通貨を保有していなくても、ビットコイン決済やビットコインATMを活用することで支払いは可能だ。

また、エルサルバドル共和国ではビットコインが法定通貨として採用されており、国民が日常的に利用している。

このようにビットコインは数ある仮想通貨の中でも世界共通で使いやすく、高い利便性を有しているため、今後も広く普及していく可能性があるだろう。

マイニング報酬の減少によって、価格が不安定になる可能性がある

一方でビットコインの価格が今後、安定するとは限らない。その理由として挙げられるのは、供給量が固定されているという点だ。

ビットコインはマイニング（採掘）によって新規発行されているが、半減期が到来するたびに、マイナーの報酬は徐々に減少している。マイニング報酬は2012年は25BTCだったのが、2024年11月時点で3.125BTCまで減少した。

マイニングによって受け取れる報酬が少なくなり、マイナーが割に合わないと感じた場合、ビットコインのマイニングから撤退していくことが予想されるだろう。

マイニング需要が減少すれば、取引を検証・承認する仕組みの維持が難しくなり、ひいてはビットコインの信用が低下して価格にも悪影響を及ぼす可能性がある。

現物ビットコインETF承認による投資熱の拡大

今後のビットコインの価格動向に影響するニュースとして、現物ビットコインETF承認の可能性がある。
これまでビットコインETFの先物型がすでに承認されているが、現物のETFはまだ審査中であった。

ビットコインのETF承認は、従来の投資家が暗号資産に参入する大きなきっかけになるため、価格変動に影響しやすい。
現に、2021年10月にビットコイン先物ETFが承認された際には、ビットコインを含む仮想通貨市場全体で大きな上昇を見せた。

ETFはSEC（米国証券取引委員会）という機関によって審査されるが、SEC側はこれまでに数々の承認申請を却下していた。

しかし、2024年1月にはBTCの現物ETF承認の報道があり、大きく価格が上昇した。

米証券取引委員会（ＳＥＣ）は１０日、暗号資産（仮想通貨）ビットコインの現物に連動する上場投資信託（ＥＴＦ）１１本を承認したと発表した。ブラックロック(BLK.N)、２１シェアーズ(ABTC.S)、フィデリティ、インベスコ(IVZ.N)、ＶａｎＥｃｋなどの申請を承認。一部の銘柄は早ければ１１日にも取引が開始される予定だ。これにより、機関投資家や個人投資家はビットコインを直接保有することなく同資産に投資することが可能になる。スタンダード・チャータードのアナリストは今週、これらのＥＴＦは今年だけで５００億─１０００億ドルの資金を呼び込み、ビットコインの価格を１０万ドルまで押し上げる可能性があると指摘。他のアナリストは５年間で５５０億ドル近い資金が流入すると述べている。

引用元：ロイター

ビットコイン現物ETFの承認が、投資家の仮想通貨参入に期待が持てることから、投資熱の拡大による価格上昇が期待されている。

業界全体の不安要素・下落傾向には必ず影響される

価格動向に関する項目でも触れたが、仮想通貨の信用を損なう事件は、当然ビットコインにも大きく影響する。

2022年は、LUNAショックをはじめとして、次々と事件が起きた。

目新しいのは、仮想通貨の貯蓄口座や融資サービスを提供するCelsius Network（セルシウスネットワーク）の一件だ。セルシウスは突然、資金の引き出し・スワップ・口座間送金を停止した。

理由は、LUNAの大暴落によって仮想通貨業界が不安に陥ったことを受けて、ユーザーの資産を保護するためだという。

しかし、直近のセルシウスの行動を見ると、約200億円分のETHと約300億円分のWBTC（イーサリアムのブロックチェーン上で使えるビットコイン）がセルシウスのウォレットから海外取引所に送金されており、資金繰りの危機であったのではないかと物議を醸している。

また、事件ではないが、アメリカのCPI（消費者物価指数）の影響も大きい。

2022年6月に発表されたアメリカの5月のCPIは、40年ぶりの高水準となった。

高いインフレ率が利上げやリスク資産の下落につながったと言えるだろう。

リスク資産の側面を持つ仮想通貨も全般的に下落傾向となり、ビットコインも上値が重い状況となった。

このようにビットコインは、仮想通貨業界全体へ影響が及ぶ事件や景気動向の影響を受けてしまいやすい傾向がある。

過去最高値である1BTC＝700万円台まで回復するのは時間がかかるという見通しも多かったが、3月には1,000万円と最高値を更新している。

なお、ドル建てでも2024年3月11日には最高値を突破した。また、2024年11月時点では1,400万円の史上最高値を更新中である。

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【11月最新】ビットコインのテクニカル分析①短期的な予想・見通し

ここからは、より深くビットコインの将来予想や見通しについて、テクニカル分析を用いて解説していきたい。「短期的にはビットコインはどのように推移するの？」と疑問をお持ちの方はぜひとも参考にしてほしいと思う。

1~3ヶ月ほどのスパンの分析を展開していく。テクニカル分析はあくまでも、分析手法の一つであり、その予想は決して絶対ではないということを念頭においてほしい。

ビットコインの現状

現状のビットコイン相場の全体像を把握するために、ビットコインの価格推移をBTC/JPYチャートで確認していこう。

次のチャートは、2024年3月1日から2024年11月6日までの日足の値動きを示したものだ。

2024年11月6日現在、ビットコインの価格は日足レベルの時間軸において、上昇トレンドを形成している。

2024年3月から現在までの相場状況を詳しく見てみると、6月に最高値となる1124万3505円（赤枠上部）を付けて以降下落傾向を強め、8月には一時700万円まで下落する局面が見られた。

9月に入り、安値を切り上げて反転上昇すると、10月にはこれまで抑えられていた赤帯で示す抵抗帯の上抜けに成功した。

11月10日現在、6月に付けた最高値1124万3505円を更新し、さらに上昇傾向を強めている。

この上昇がどこまで続くかが今後のポイントとなる。

今後の価格動向

現状の相場状況を踏まえた上で、今後1ヶ月～3ヶ月程度の短期的なビットコインの価格について見ていく。

次のチャートは、2024年3月1日から2024年11月上旬までの日足の値動きを示したものだ。

ビットコインの価格は、2024年11月10日現在、1,200万円付近で推移している。

先月10月の記事で、「抵抗帯を明確に超えない限り、上昇を継続する可能性は低い」、「上昇を継続するには、まず抵抗帯を明確に超えられるかが最低条件となる」、「下落する場合、850万から800万円付近が当面の下落余地」との見解を示した。

その後の結果は、「抵抗帯を大きく上抜き、上昇を継続」している。

今後の展開については、この上昇がどこまで続くかがポイントとなるが、現在、安値2点を結ぶチャネルラインの上部に到達していることから、短期的に売られやすい状況となっている。

しかし、短期的に下落した場合でも押し目形成に成功すれば、上昇を継続する可能性が高い。

上昇を継続する場合、当面の上値メドは1250万円付近となる。一方で1018万5257円を下抜けた場合、このシナリオは打ち消される。

また、週足レベルの時間軸で見ると、Cup and Handle（カップ＆ハンドルパターン）が出現しているので、週足が最高値を更新した状態でローソク足を確定することができれば、長期的にも大きく上昇する可能性が高まる。

今後はこれらの点に注目しつつ価格推移をチェックしたい。

ビットコインのテクニカル分析②長期的な予想・見通し

次は、ビットコインの長期的な見通しについてテクニカル分析を用いて解説していく。

数ヶ月~数年単位でのビットコインの投資に興味がある方はぜひ参考にしてほしい。

長期的な見通し・予想

次に、長期的なビットコインの相場状況を見てみよう。

次のチャートは、2020年1月から2024年11月までの週足の値動きを示したものだ。

最近のビットコイン価格は、長期的に見ても上昇トレンドが確定している。

レジスタンスとして意識されていた高値である、314万8000円を上抜けた後、2023年3月初旬に266万444円で安値の切り上げに成功したことで、上昇トレンドが確定した。

今後は266万444円をローソク足の実体で明確に下抜けない限り、上昇トレンドは継続することになる。

このように、長期的にも上昇トレンドは確定しているものの、今後テクニカル的には下落局面が訪れる可能性も想定される。

このため「値ごろ感」や「最近の急激な上昇に乗り遅れた」といった焦りから、安易に購入することは含み損を抱える可能性が高くなるので注意が必要である。

今後下落が想定される局面ではあるが、770万円あたりにはサポート帯があるので、このサポート帯で押し目を形成することができれば、ビットコインの価格は引き続き安定して上昇することが期待できる。

もし、現在のレジスタンス帯をローソク足の実体で明確に上抜けることができれば、新たな価格帯で高値を更新し続ける可能性もあるだろう。

円建てでは既に最高値を更新しているので、このままどこまで価格が伸びるかに注目したい。

ビットコインの半減期とテクニカル要素

総合的に言えば、半年から1年の長期的なビットコインの価格は、週足の直近安値である370万を明確に下抜けしない限り、上昇トレンドが継続する可能性が高い。

しかし、今回のような上昇は、分厚いレジスタンス帯が上昇の勢いを抑える可能性があるため、短期的に下落局面を迎えることも想定したい。

2024年には、ビットコインの半減期を迎えている。

ここで次のチャートを見てみよう。このチャートは2016年から2024年11月までの値動きを示したものだ。

半減期前後の価格推移を示している。

半減期の前後で価格が大きく変動していることがわかる。これは半減期によるビットコインの供給量の減少に対する市場参加者の期待によるものと考えられる。ちなみに同様の事例は2016年、2020年の半減期前後でも同様の動きが見られた。

2024年4月20日に4度目の半減期を迎えたビットコインは、ファンダメンタルズ的に見てもビットコインの上昇を支持する要因となる可能性があり、同時にテクニカル的にも上昇トレンドが発生しているので、当面は価格上昇が期待できる。

一方で、相場に100%確実なことはないことも事実なので、投資の際は相場状況を十分見極めた上で注意深く行いたい。

ここまでのテクニカル分析を踏まえた上で「ビットコインに投資してみたい！」という方は、Coincheckがおすすめだ。

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ビットコイン(BTC)におすすめの仮想通貨取引所

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Coincheck

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	31種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 QTUM、BAT、IOST、ENJ SAND、DOT、PLT、FNCT、CHZ、 LINK、DAI、IMX、APE、MATIC、MKR、 AXS、WBTC、AVAX、SHIB、BRIL、BC
最小取引数量 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：0.005 BTC以上、かつ500円（相当額）以上
取引手数料 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：無料
仮想通貨の送金手数料 (ビットコインの場合)	0.0005～0.016 BTC
その他のサービス	Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス ステーキングサービス（β版）
公式サイト	Coincheck公式サイト
関連記事	Coincheckの評判・口コミ

Coincheckはマネックスグループ傘下の仮想通貨取引所で、ビットコインをはじめとして31種類の仮想通貨を取り扱っている。

レバレッジ取引のサービスはなく、現物取引に特化しており、取引の形式は「取引所」と「販売所」の2種類がある。

これら2種類のうち、取引所を利用してビットコインを取引する場合は、取引手数料がかからないようになっているため、ビットコインをメインの取引対象とするのであれば、Coincheckがうってつけだ。

また、Coincheckはシンプルで扱いやすい取引アプリが人気で、2019年から2023年にかけて、ダウンロード数No.1を獲得している。※対象：国内の暗号資産取引アプリ、データ協力：AppTweak

ダウンロードは無料でできるので、興味があるなら口座を開設する前に、口座開設の検討材料の1つとして取引アプリに触れてみてはいかがだろうか。

bitbank

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所）
取り扱い銘柄数	38種類
最小取引数量 (BTCの場合)	現物取引（販売所）：0.0001 BTC 現物取引（取引所）：0.0001 BTC
取引手数料 (BTCの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.02％、Taker 0.12％
仮想通貨の送金手数料 (BTCの場合)	0.0006 BTC
その他のサービス	貸して増やす（レンディングサービス）
公式サイト	bitbank公式サイト
関連記事	bitbankの評判・口コミ

bitbankは、豊富な銘柄を扱う仮想通貨取引所である。

販売所形式だけではなく取引所でもビットコインを含む38銘柄の取引が可能だ。

また、ほとんどの銘柄を取引所から売買できるため、取引コストを抑えられる点が魅力となっている。

セキュリティ面に力を入れていることも、bitbankの重要な特徴の1つであり、2018年には第三者機関からセキュリティ性能での日本一*の評価を与えられたこともある。＊2018年10月3日 ICORating調べ

SBI VCトレード

名称	SBI VCトレード
提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所）
取り扱う仮想通貨	24種類 BTC、ETH、XRP、LTC、 BCH、DOT、LINK、ADA、 DOGE、XLM、XTZ、SOL、 AVAX、MATIC、FLR、OAS、 XDC、SHIB、DAI、ATOM APT、HBAR、ZPG、NEAR
最小取引数量 (ビットコインの場合)	販売所：0.0001BTC 取引所：0.000001BTC レバレッジ取引：0.001BTC
取引手数料 (ビットコインの場合)	販売所：無料※スプレッドあり 取引所：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引：建玉金額×0.04％/日
日本円の入金手数料	無料
日本円の出金手数料	無料
仮想通貨の入金手数料	無料
仮想通貨の出金手数料	無料
公式サイト	SBI VCトレード公式サイト
関連記事	SBI VCトレードの評判・口コミ

SBI VCトレードはSBIグループのSBI VCトレード株式会社が運営する国内大手の仮想通貨取引所だ。

ビットコインを始めとしたメジャー通貨だけでなく、国内では珍しいマイナーな通貨も豊富に扱っている。

また、多くの関連サービスが提供されている点も特徴だ。

レバレッジ取引やレンディング（貸暗号資産）、仮想通貨の積み立てと、短期・長期の両方で利用しやすいサービスが多く、取引の選択肢を広げられる。

現在は、新規口座開設で1,000円相当のBTCがプレゼントされるキャンペーンを実施している。

ぜひこの機会にSBI VCトレード公式サイトをチェックしてみてほしい。

GMOコイン

提供する取引の種類	現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（販売所・取引所）
取り扱う仮想通貨	26種類 BTC、ETH、BCH、LTC、XRP、 XEM、XLM、BAT、OMG、XTZ、 QTUM、ENJ、DOT、ATOM、XYM、 MONA、ADA、MKR、DAI、LINK、 FCR、DOGE、SOL、CHZ、ASTR、 FIL、SAND、AVAX
最小取引数量 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：0.00001 BTC 現物取引（取引所）：0.0001 BTC レバレッジ取引（販売所）：0.01 BTC レバレッジ取引（取引所）：0.01 BTC
取引手数料 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：Maker -0.01%、Taker 0.05% レバレッジ取引（販売所）：無料、スプレッドあり レバレッジ取引（取引所）：無料
仮想通貨の送金手数料	無料
その他のサービス	つみたて暗号資産 貸暗号資産 ステーキング IEO API
公式サイト	GMOコイン公式サイト
関連記事	GMOコインの評判・口コミ

GMOコインは、東証プライム上場のGMOインターネットグループに属している仮想通貨取引所だ。

サービスの充実度が高いことが大きな特徴で、取り扱い通貨は国内最多クラスとなる26種類がそろい、取引のサービスは現物取引とレバレッジ取引が用意されている。

また、現物取引とレバレッジ取引のどちらも、取引の形式を、仮想通貨取引所とユーザーの間で取引をする「販売所」と、ユーザー同士で取引できる「取引所」から選択できる。

取引以外のサービスも豊富で、自動積み立てやレンディング、ステーキングなど、多くの投資家が求めるサービスは一通りそろっている。

サービスの内容や充実度はユーザーからも高く評価されていて、オリコン顧客満足度調査では、2年連続で顧客満足度No.1*を獲得した。＊2022年 オリコン顧客満足度® 調査 暗号資産取引所 現物取引 第1位

楽天ウォレット

名称	楽天ウォレット
運営会社	楽天ウォレット株式会社
提供する取引の種類	現物取引（販売所） レバレッジ取引（販売所）
取り扱い銘柄数	9種類(レバレッジ取引)
最小取引数量 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：100円 レバレッジ取引（販売所）：0.01 BTC
レバレッジ最大倍率	2倍
取引手数料 (ビットコインの場合)	現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり レバレッジ取引（販売所）：無料、スプレッドあり
日本円の入金手数料	無料
日本円の出金手数料	300円
仮想通貨の送金手数料	銘柄ごとで異なる
その他のサービス	楽天ポイントで投資 楽天キャッシュへチャージ
公式サイト	楽天ウォレット公式サイト
関連記事	楽天ウォレットの評判

楽天ウォレットは、楽天グループに属する会社であり、運営する仮想通貨取引所の名称でもある。

ビットコインは、現物取引と、レバレッジを利用して少額で大きな取引ができる証拠金取引の2種類の取引が可能だ。

楽天グループならではのメリットが豊富で、貯めた楽天ポイントからビットコインを購入することができる。

また、楽天キャッシュにはビットコインのような仮想通貨でのチャージが可能となっており、サービスの支払いなどに利用することもできる。

現物取引手数料や入金手数料が無料となっているので、楽天経済圏で仮想通貨取引を検討している方はぜひチェックしてみてほしい。

ビットコイン(BTC)の買い方・投資方法

それではここで、先ほど取り上げたCoincheckを参考にしてビットコインの購入方法を紹介しておく。

仮想通貨取引所（Coincheck）で口座を開設する

まずはCoincheck公式サイトにアクセスして、口座開設を申し込もう。

Coincheckでの口座開設手順は以下のとおりで、本人確認手続きは、スマホで自身の顔と本人確認書類を撮影アップロード形式で行える。

購入資金を入金する

口座開設が完了したら、次はその口座にビットコインの購入資金を入金しよう。

Coincheckの場合、入金方法は銀行窓口やATMなどから振り込む振込入金と、インターネットバンキングを用いたクイック入金のコンビニ入金の3種類から選択可能だ。

ビットコインの値動きを確認する

口座への入金が完了すると、いつでも取引を始めることができる。

しかしビットコインへの投資は、価格変動による損失リスクを伴うため、準備が整っても闇雲に手を出すのではなく、まずは落ち着いて値動きを分析して、自身にとってより有利な取引のタイミングを探ることをすすめる。

Coincheckの取引ツールなら、豊富な描画ツールやテクニカル分析指標を使って、細かな値動きの分析が可能だ。

数量を決めて購入する

以上、Coincheckを使ってビットコインを購入する方法を紹介した。

Coincheckなら、オンラインで口座を開設することができ、高性能な取引ツールを使って、ビットコインの取引を楽しめる。

興味がある方は、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトにアクセスしてサービスの詳細を確かめてみよう。

 

ビットコイン(BTC)の今後に関するよくある質問

ビットコインは将来価格がいくらになりますか？

ビットコインは2024年11月時点で約1,400万円だが、過去最高値を更新している。ビットコインの歴史を振り返れば仮想通貨バブルの到来で最高値を毎回更新しており、現在は2021年以来の仮想通貨バブルと言えるだろう。なお、一時的に下落する可能性はあり、将来価格は市場予想でも様々な意見が飛んでいる。

ビットコインはいつ終わりますか？

ビットコインには2100万枚の供給量がブロックチェーンによって決められている。2140年頃には全てのビットコインが採掘され新規の発行はなくなるだろうと見られている。それによってビットコインの仕組みが崩壊するかは未知数ではあるが、新規の採掘がなくなることでより価値が高まる可能性も予想できる。

ビットコイン(BTC)の今後の見通しまとめ

今回は仮想通貨の代表格であるビットコインについて、主な特徴やこれまでの歴史、今後の見通しなどを紹介した。

ビットコインは2021年に一時770万円以上の価格を記録したが、現在は1,400万円と最高値を更新している。

しかし、まだ半減期の直後ということで、今後の価格上昇にも期待が持てるポイントと言えるだろう。

DeFiやNFT、ブロックチェーンゲームの次にまた新たな波が来ると、ビットコインの値動きにも、良い兆しが見られるかもしれない。

なお、これからビットコインへの投資を始める方には、「Coincheck」が初心者でも扱いやすい取引ツールを提供している。

まだ口座をお持ちでないなら、ぜひこの機会にCoincheck公式サイトにアクセスして検討してみてはいかがだろうか。