2009年に世界初の仮想通貨（暗号資産）であるビットコインが誕生し、その種類は今や、数万種類に及んでいる。
また、仮想通貨の使い道は、決済手段にとどまらず多岐にわたっている。
そこで今回は、多種多様な仮想通貨の使い道や、仮想通貨を使用するメリットなどをわかりやすく解説していく。
- 仮想通貨は決済手段だけでなく、送金手段や寄付の手段、投資対象などとしても用いられている
- 仮想通貨の基盤であるブロックチェーンは、アプリケーション（DApps）の基盤となっているものも多い
- デジタルな存在である仮想通貨は、スマホ1つで管理や使用が可能
- 外部の要因、もしくは個人の過失で紛失することもあるので、管理には注意を払わなければならない
国内の仮想通貨取引所は約30社存在するが、中でもCoincheckは豊富な銘柄を扱っている人気の取引所だ。
気になる方はぜひCoincheck公式サイトをのぞいてみるとよいだろう。
ビットコイン(BTC)/仮想通貨の主な使い方
ビットコインを含む仮想通貨には、主に次のような使い道がある。
- 投資・資産運用の対象
- 送金手段
- 決済手段
- 寄付手段
- 公共料金の支払い手段
- 資金調達の手段
- 分散型プラットフォーム
投資・資産運用としての使い方
もっとも一般的に知られている仮想通貨の使い道は、投資・資産運用の対象にするというものだろう。
ここで、次のチャートを見てみてほしい。
このチャートは、2020年1月1日の価格から見た変動幅を示す、ビットコイン/円チャートだ。
これを見るとビットコインは一時、2020年1月1日の価格から見て＋700％超、つまり2020年1月1日時点の価格の8倍超となっていたことがわかる。
また、同時期の変動幅を、Apple社の株価および金（ゴールド）の先物価格と比べてみよう。
これらを見比べると、Apple社の株と金よりもビットコインの方が、価格の変動幅が大きいことがわかる。
このように、ビットコインに限らず仮想通貨は、株など他の金融商品よりもボラティリティ（価格変動の度合い）が高くなりやすい商品として知られており、その特徴が多くの投資家に好まれている。
送金手段としての使い方
日本円や米ドルなどの法定通貨は、銀行の送金サービスを利用して送金するのが一般的だ。
しかし、先進国では当たり前に利用できるサービスであっても、途上国ではそもそも、だれしもが銀行の口座を保有できるとは限らない。
一方で仮想通貨は、ネット環境さえ整っていれば個人間での送金が可能で、銀行などの金融機関を介する必要はなく、サービスを利用するうえで信用面（国籍や年齢、収入など）を問われないケースも多い。
また、ネットを用いるため国境は関係なく、国内での送金はもちろんのこと国際送金も可能だ。
特にリップル（XRP）は国際送金の役割に特化しており、SBIレミットなどの日本企業もリップルの送金ネットワークを活用して、高速・低コストで利用できる国際送金サービスを展開している。
決済手段としての使い方
ビットコインをはじめとしたいくつかの仮想通貨は、買い物をした際の決済手段として用いられている。
日本では家電量販店ビックカメラのECサイト（ビックカメラ.com）や、パソコンショップのソフマップの一部店舗などで、ビットコインでの決済が可能だ。
ただ、法定通貨による電子マネー決済と比べて、仮想通貨の決済サービスは遅々として普及が進んでいない。
Bitcoin日本語情報サイトによると、2023年2月3日時点でビットコイン決済に対応している日本の店舗は、通信販売で20軒、実店舗で195軒だけだ。
普及が進まない要因として大きいのは、先ほど述べたとおり仮想通貨のボラティリティが高いことだ。
ボラティリティが高いという特徴は、投資対象として扱う上では好まれることも多いが、通貨として使う場合は、価値が安定しないので嫌われる。
なお近年、ボラティリティが高いという実用に不向きな点を解消すべく、法定通貨などの他の資産に価格が連動する仮想通貨「ステーブルコイン」が開発され、需要を集めている。
ステーブルコインについては別途、以下の記事で解説しているので、興味がある方は目を通してもらいたい。
寄付としての使い方
仮想通貨は寄付の手段に使うことも可能だ。
従来の法定通貨による寄付は、寄付したお金の流れが不透明で、望んだ相手にお金が確実に届いているのか見えない点が問題の1つとなっていた。
一方で仮想通貨を用いて寄付をする場合は、仮想通貨の基盤となっているブロックチェーンの性質上、お金の流れの追跡が容易で透明性が高い。
ちなみに国内取引所では、bitFlyerが日本赤十字社への寄付を仲介しており、ビットコインで寄付できるようになっている。
寄付の手段は、bitFlyerの口座を保有してその口座からビットコインを寄付するか、bitFlyerが提示しているウォレットのアドレスにビットコインを寄付（送金）するかの2択で、後者はbitFlyerで口座を開設する必要がない。
なお、bitFlyerが提示しているウォレットのアドレスを追跡してみると、これまでに118件、トータルで0.89675947BTC（記事執筆時点のレートで約24,550ドル、約323万円）の寄付があったことが一目瞭然だ。
ただ、寄付されたビットコインには、これまで一度も出金したり使用したりした形跡がない。
bitFlyer側から詳細な仕様が開示されていないためあくまで推測にすぎないが、集まった寄付金は、bitFlyerの口座保有者からの寄付金と合算して、別口座から日本赤十字社へと寄付されているのかもしれない。
公共料金の支払い手段としての使い方
ニッチな使い方ではあるが、仮想通貨は公共料金の支払いに使うこともできる。
国内ではCoincheckが、ガスと電気の料金をビットコインで支払えるサービス「Coincheckガス」と「Coincheckでんき」を展開している。
Coincheckガスは、サービスの提供対象が、東京都や神奈川県で、東京ガス（都市ガス）を利用している家庭に限られる。
一方でCoincheckでんきは、沖縄電力の送電範囲と離島を除く、日本全国で利用が可能だ。
ガス・電気ともに2つのプランが用意されており、「ビットコイン付与プラン」を選んだ場合、料金の支払いを日本円で行ったのち、ビットコインで毎月還元を受けられる。
また「ビットコイン決済プラン」を選び、ビットコインで支払いをした場合は、利用料の割引を受けることができる。
資金調達としての使い方
仮想通貨は、企業などの資金調達手段に利用されることがあり、その方法は主に次の3種類に分類される。
ICO（Initial Coin Offering）：
仮想通貨を発行した企業などが自ら行う資金調達
IEO（Initial Exchange Offering）：
仮想通貨を発行した企業などが、仮想通貨取引所の仲介を受けて行う資金調達
IDO（Initial DEX Offering）：
仮想通貨を発行した企業などが、DEX（分散型取引所）の仲介を受けて行う資金調達
これらのうちICOでは、プロジェクトの実態を持たずに、資金だけを集めて開発元が行方をくらます投資詐欺が、過去に横行していた。
そのため日本では2019年の資金決済法の改正により、ICOを行いたい企業などは事前に「暗号資産交換業」の登録を行わなければならなくなり、ICOは国内から実質淘汰されていくこととなった。
現在の国内での資金調達方法の主流はIEOであり、ではDMM Bitcoinとcoinbookの2社が、国内4例目となるNippon Idol Token（NIDT）のIEOが行われている。
プラットフォームとしての使い方
仮想通貨の使い道という本旨からはややずれるが、仮想通貨の基盤となっているブロックチェーンは、アプリケーションを開発・稼働させるためのプラットフォームとして用いられることもある。
ブロックチェーンとはいわば、中央集権的な管理者を必要とせずに、ユーザー同士で管理することができるサーバーのようなものだ。
その用途は仮想通貨の取引データの保管に限らず、ブロックチェーン上でアプリケーションを開発・稼働させることも可能だ。
ちなみに、ブロックチェーンを基盤とした分散型（非中央集権型）のアプリケーションは、DApps（Decentralized Applications、ダップス）と呼ばれている。
プラットフォームとして用いられているブロックチェーンの代表例としてイーサリアムブロックチェーンがあり、その基軸通貨であるイーサ（ETH、一般的にはイーサリアムと呼ばれる）は、DAppsでの決済や、ブロックチェーンの利用コスト（ガス代という）の支払いなどに使用されている。
ビットコイン(BTC)/仮想通貨を使うメリット
さて、ここまで仮想通貨のさまざまな使い道を紹介してきたが、そのように仮想通貨を使用することで生じるメリットを3つ、ビックアップして紹介しておこう。
- 分散投資対象の1つとすると利回りを上げられる可能性がある
- 資産の保有や移動が容易
- 高速・低コストでの送金が可能で国際送金もできる
分散投資対象の1つとすると利回りを上げられる可能性がある
先ほど紹介したように、仮想通貨は一般的に他の金融商品よりもボラティリティが高く、投資資金次第では、投資することで大きなリターンを得られる。
もちろん逆に、高いボラティリティに起因して大きな損失を被ることも考えられるが、分散投資の対象としてポートフォリオに組み込み、低リスクな金融商品と上手く組み合わせれば、損失のリスクを抑えつつトータルでの利回りの向上に貢献してくれる可能性がある。
資産の保有や移動が容易
法定通貨は近年、電子マネーとその決済システムが普及してきたことによって、スマホ1つで管理できるようになった。
また、決済システムと同期させる銀行口座も、通帳のデジタル化が進んでおり、紙の通帳を管理する必要がなくなってきている。
デジタルな存在である仮想通貨も、資産管理などの利便性の面では電子マネーと似通っており、スマホ1つあれば管理や決済、送金などを容易に行うことができる。
高速・低コストでの送金が可能で国際送金もできる
前述のとおり、仮想通貨は、銀行などの金融機関を介さずに個人間での送金を行うことができる。
また銘柄にもよるが、多くの仮想通貨は、仲介を必要としないために高速かつ低コストでの送金が可能だ。
特に国際送金では、法定通貨を送る場合は相応の手数料と時間を必要とするが、仮想通貨ならより速くリーズナブルなコストで送れる。
ビットコイン(BTC)/仮想通貨を使う際の注意点やリスク
仮想通貨を使用することにはメリットもある一方で、次のようなリスクや注意すべきポイントもある。
実際に使用する際には、これらのリスクや注意点を、あらかじめよく頭に入れておいてほしい。
- GOXによって失う可能性がある
- 秘密鍵などの紛失によって失う可能性がある
- 投資益に対して大きな税金が課される場合がある
GOXによって失う可能性がある
GOX（ゴックス）とは、仮想通貨取引所のMt. GOX（マウントゴックス）が、ハッキングによりビットコインを盗まれた事件を発端として使われるようになった用語で、仮想通貨取引所や第三者に、自身の資産を持ち逃げされることを指す。
日本の仮想通貨取引所では、運営元の資産と顧客の資産が法の規定に基づいて分別管理され、顧客資産の信託保全もなされているため、仮に運営元が倒産するような事態となっても、持ち逃げされる可能性は低い。
しかし、海外取引所やDeFiプロトコル（分断型取引所やレンディングプラットフォームなど）では、国内取引所のような顧客の資産を保護するための仕組みが適切に構築されているとは限らず、万が一のときに持ち逃げされるリスクもゼロだとは言い切れない。
秘密鍵などの紛失によって失う可能性がある
仮想通貨は、仮想通貨取引所などのプラットフォーム側の問題ではなく、次のような個人の過失によって紛失してしまうこともある。
- ウォレットの秘密鍵の紛失
- ウォレットのシードフレーズの流出
- ウォレットアドレスの入力ミスやネットワークの設定ミスなどによる送金ミス
秘密鍵とは、仮想通貨の所有者であることを証明する暗号データのことで、銀行口座の暗証番号のようなものである。
またシードフレーズは、ウォレットひいては秘密鍵を復元する際に必要な、12～24個の単語で構成されたフレーズであり、リカバリーフレーズやシークレットフレーズとも呼ばれている。
ちなみに、自身の不注意で仮想通貨を紛失してしまう、もしくは引き出せなくなってしまうことを「セルフGOX」と呼ぶこともある。
投資益に対して大きな税金が課される場合がある
例えば株式投資で利益（配当益と譲渡益）を得た場合、その利益は他の種類の所得とは合算せず、基本的には金額に関係なく、一律で20.315％（所得税15％、住民税5％、復興特別所得税0.315%）の税金が課せられる。
他の所得と分けて一律の税率が課されることを「分離課税」と呼び、FXや先物取引による利益も、申告分離課税の対象となっている。
一方、仮想通貨投資で得た利益は「総合課税」の対象であり、給与所得などの各種所得と合算し、控除額を差し引いた課税所得に応じて、以下の税率で課税される。
| 課税される所得金額 | 所得税率 | 控除額 | 住民税 |
|---|---|---|---|
| 195万円以下 | 5％ | 0円 | 10％ |
| 195万円超～330万円以下 | 10％ | 9万7,500円 | 〃 |
| 330万円超～695万円以下 | 20％ | 42万7,500円 | 〃 |
| 695万円超～900万円以下 | 23％ | 63万6,000円 | 〃 |
| 900万円超～1,800万円以下 | 33％ | 153万6,000円 | 〃 |
| 1,800万円超～4,000万円以下 | 40％ | 279万6,000円 | 〃 |
| 4,000万円超 | 45％ | 479万6,000円 | 〃 |
また、算出された所得“税額”に対して、復興特別所得税2.1％分も加算される。
課税所得が少なれば、同じ金額を株式投資などで稼ぐより税制面で有利、もしくは同等となるケースもある。
しかし、稼げば稼ぐほど税金が重くのしかかることになるので、注意しておかなければならない。
ビットコイン(BTC)/仮想通貨を購入できるおすすめ取引所
本記事執筆時点（2023年11月）で、国内では約30社の仮想通貨取引所が存在する。
ここではその中から、おすすめのものを3社ピックアップし、基本情報や魅力を紹介していく。
Coincheck
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） |
| 取り扱う仮想通貨 | 29種類 BTC、XRP、ETH、BCH、XEM、 LSK、LTC、ETC、XLM、MONA、 QTUM、BAT、IOST、ENJ、 SAND、DOT、PLT、FNCT、CHZ LINK、MKR、DAI、MATIC、IMX APE、AXS、WBTC、AVAX、SHIB |
| 最小取引数量 (BTCの場合) |
現物取引（販売所）：500円相当額 現物取引（取引所）：0.005 BTC以 、かつ500円（相当額）以上 |
| 取引手数料 (BTCの場合) |
現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：無料 |
| 仮想通貨の送金手数料 (BTCの場合) |
0.0005～0.016BTC |
| その他のサービス | Coincheckつみたて Coincheck IEO Coincheck NFT Coincheckでんき Coincheckガス Coincheckアンケート 貸暗号資産サービス ステーキングサービス（β版） |
| 公式サイト | Coincheck公式サイト |
| 関連記事 | Coincheckの評判・口コミ |
東証プライム上場のマネックスグループに属しているCoincheckでは、29種類の仮想通貨をいずれもワンコイン（500円）から購入することができる。
グループが培ってきた技術を用いていることから、セキュリティ体制は強固で、安心して仮想塚投資を楽しめる。
また、ビットコインなどの8種類の仮想通貨は、ユーザー同士で取引することができる「取引所」で取り扱われている。
取引所の取引手数料は以下のとおりで、ビットコインなどを取引する際は手数料が一切かからない。
- ビットコイン（BTC）：Maker・Takerともに無料
- リスク（LSK）：Maker・Takerともに無料
- モナコイン（MONA）：Maker・Takerともに無料
- ダイ（DAI）：Maker・Takerともに無料
- ラップドビットコイン（WBTC）：Maker・Takerともに無料
- フィナンシェトークン（FNCT）：Maker 0.05%・Taker 0.1%
- イーサリアムクラシック（ETC）：Maker 0.05%、Taker 0.1%
- パレットトークン（PLT）：Maker 0.05%、Taker 0.1%
そのためCoincheckは、コスト面を重視する方にうってつけだ。
DMM Bitcoin
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・BitMatch注文） レバレッジ取引（販売所・BitMatch注文） |
| 取り扱う仮想通貨 | 26種類 BTC、ETH、XRP、MATIC、LINK、 MKR、AVAX、CHZ、TRX、ZPG、 LTC、BCH、XLM、ETC、BAT、 OMG、ENJ、MONA、FLR、ADA、 DOT、IOST、XTZ、XEM、QTUM、 XYM |
| 最小取引数量 (BTCの場合) |
現物取引（販売所）：0.0001BTC 現物取引（BitMatch注文）：0.001BTC レバレッジ取引（販売所）：0.001BTC レバレッジ取引（BitMatch注文）：0.01BTC |
| 取引手数料 (BTCの場合) |
現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（BitMatch注文）：0.001BTCあたり37円 レバレッジ取引（販売所）：無料、スプレッドあり レバレッジ取引（BitMatch注文）：0.01BTCあたり36円 |
| 仮想通貨の送金手数料 (BTCの場合) |
無料 |
| その他のサービス | IEO |
| 公式サイト | DMM Bitcoinの公式サイト(PR) |
| 関連記事 | DMM Bitcoinの評判・口コミ |
DMM Bitcoinは、国内最多クラスとなる26種類もの銘柄を取りそろえている仮想通貨取引所で、現物取引で19種類、レバレッジ取引では国内最多の26種類の仮想通貨を取引することができる。
取引ツールはPC版・アプリ版ともに高性能で、特にアプリ版は、PC版並みの機能を使える「EXモード」と、シンプルで直感的な操作が可能な「STモード」を自由に切り替えられるため、初心者でも扱いやすい。
また競合他社にはないユニークな特徴として、DMM Bitcoinはオリジナルの注文方法の「BitMatch注文」を提供している。
BitMatch注文は、DMM Bitcoinが提示するミッド（仲値）価格で取引できる注文方法であり、利用するとスプレッドを気にせずに、割安な手数料で取引をすることができる。
bitFlyer
| 提供する取引の種類 | 現物取引（販売所・取引所） レバレッジ取引（取引所） |
| 取り扱う仮想通貨 | 21種類 BTC、ETH、ETC、LTC、BCH、 MONA、LSK、XRP、BAT、XEM、 XLM、XTZ、DOT、LINK、XYM、 MATIC、MKR、ZPG、FLR、PLT SHIB |
| 最小取引数量 (BTCの場合) |
現物取引（販売所）：0.00000001BTC 現物取引（取引所）：0.001BTC レバレッジ取引（取引所）：0.01 BTC |
| 取引手数料 (BTCの場合) |
現物取引（販売所）：無料、スプレッドあり 現物取引（取引所）：約定数量×0.01～0.15% レバレッジ取引（取引所）：無料 |
| 仮想通貨の送金手数料 (BTCの場合) |
0.0004 BTC* ＊bitWire を除く |
| その他のサービス | ステーキングリワードサービス（一時停止中） かんたん積立 ビットコインをもらう bitFlyerクレカ ビットコイン寄付 友達招待プログラム Tポイント交換サービス bitWire(β) |
| 公式サイト | bitFlyer公式サイト |
| 関連記事 | bitFlyerの評判・口コミ |
bitFlyerは国内で屈指の人気を誇っており、その人気はビットコインの取引高で6年連続日本一*を獲得するほどだ。＊Bitcoin 日本語情報サイト調べ。国内暗号資産交換業者における 2016 年 〜 2021 年の年間出来高（差金決済 /先物取引を含む）
人気を集める要因として、21種類の取り扱い通貨に対し、1円から投資できる点が挙げられる。
少額から投資を始められるので初心者から支持されるのはもちろん、取引数量を細かくコントロールできるため、ベテラン投資家からも好評だ。
またbitFlyerは、競合他社にはないユニークなサービスも人気を博している。
例えば、bitFlyer独自のクレジットカードサービス「bitFlyerクレカ」は、普段の買い物で利用すると、ポイントの代わりにビットコインで還元を受けることができる。
以上、おすすめ3社を紹介したが、より多くの仮想通貨取引所の情報を見比べたい方は、以下の記事をぜひ参考にしてみてほしい。
ビットコイン(BTC)/仮想通貨の使い方に関するよくある質問
最後に、仮想通貨の使い道に関連してよくある質問を2つ、紹介しておこう。
- ビットコインは怪しくありませんか？
-
ビットコインなどの仮想通貨は、投資詐欺の口実に使われてしまうことも多い。
また数ある仮想通貨のなかには、具体的な機能を付与されず、詐欺目的でつくられたもの（スキャムコインという）も存在する。
しかしビットコインは、決済での利用をはじめとして多くのユーティリティ性を持ち、当然ながら資金調達詐欺のために作られたものではない。
また、エルサルバドルや中央アフリカ共和国では、国の法定通貨にビットコインが採用されている。
ちなみにビットコインの時価総額は、本記事執筆時点（2023年11月）で約100兆円*に上る。＊CoinMarketCap調べ
- ビットコインはどこで購入できますか？
-
ビットコインは、先ほど取り上げた、CoincheckやDMM Bitcoin(PR)やbitFlyerなどの仮想通貨取引所で購入することができる。
仮想通貨取引所を利用する際は、無料での口座開設を行う必要がある。
ビットコイン(BTC)/仮想通貨の使い方まとめ
今回はビットコインをはじめとした仮想通貨の主な使い道や、使用することで生じるメリットなどを紹介した。
- 仮想通貨は、投資対象にできたり決済に使えたりと使い道が多彩
- 仮想通貨の基盤であるブロックチェーンのなかには、DAppsの基盤となっているものもある
- 仮想通貨はボラティリティが高く、投資することで大きなリターンを得ることも可能
- 仮想通貨は外部の要因、もしくは個人の過失で紛失することもあるので、管理に注意が必要
- 仮想通貨投資の利益は、株式投資やFXでの利益と課税のルールが異なる
仮想通貨は、単に通貨として決済に使用されるだけでなく、投資対象や寄付の手段などにも用いられている。
興味がある方はぜひ、自身の目的に合わせて、さまざまな仮想通貨に触れてみてはいかがだろうか。
なおCoincheckでは、国内最多クラスとなる数の仮想通貨に触れることができる。
まだ口座をもっていないという方はぜひCoincheck公式サイトをチェックしてほしい。
