株式市場全体が急落しても、株価が下がりにくい「キャッシュリッチ株」からおすすめの3銘柄を紹介!

現在発売ダイヤモンド・ザイ5月号は、「短期と長期で狙う割安株ランキング」を大特集! 今回はこの特集から、地味でも安定した収入源のある「キャッシュリッチ株」ベスト10を大公開! さらに、そのなかで注目のキャッシュリッチ株を3銘柄、抜粋して紹介しよう!

「キャッシュリッチ株」は株価が下がりにくい!

※現金(ネットキャッシュ)比率は「(現金同等物-有利子負債)÷時価総額」で計算。
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 現在のように株式市場の先行きが見えにくい局面では、「急落に備えて、株価が下がりにくいキャッシュリッチの銘柄を買っておくのが有効」と語るのは、ニッセイ基礎研究所の井出真吾さん。

 どれだけ現金を持っているのかは、「保有する現金から有利子負債を引いたネットキャッシュを見るといい」と井出さんはアドバイスする。

 そこでダイヤモンド・ザイでは、外国人持ち株比率が20%以上、ROE8%以下、配当性向50%以下と利益から見ても増配余地がある中で、時価総額に対するネットキャッシュの比率(現金率)が高い株をランキング。この比率が高いほど、株主還元を強化する余力が大きい。ダイヤモンド・ザイでは40位までを紹介しているが、ここではベスト10の銘柄を紹介しよう。

◆株価が下がりにくい「キャッシュリッチ株」ベスト10
  株価 単元 現金比率 配当利回り ROE 外国人比率 最新の株価
1位  東北新社(東J・2329)
753円 100株 73% 2.52% 4.08% 20%
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2位  日産車体(東1・7222)
1066円 100株 69% 1.03% 4.67% 36%
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3位 アートネイチャー(東1・7823)
787円 100株 53% 3.56% 7.35% 21%
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4位  西松屋チェーン(東1・7545)
1280円 100株 51% 1.56% 6.85% 31%
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5位  日本道路(東1・1884)
521円 1000株 48% 1.92% 6.58% 20%
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6位 シンニッタン(東1・6319)
717円 100株 48% 1.95% 4.24% 27%
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7位  前澤化成工業(東1・7925)
1189円 100株 44% 2.52% 1.79% 25%
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8位  アルパイン(東1・6816)
1648円 100株 42% 1.82% 7.53% 36%
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9位  図研(東1・6947)
1346円 100株 41% 1.49% 0.97% 25%
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10位  タチエス(東1・7239)
2102円 100株 39% 0.86% 2.03% 34%
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※株価は3/3。配当利回りも3/3の株価で算出。

積極的に株主還元をしている株に注目!
「現金比率」が高くておすすめの3銘柄を紹介!

 現金が潤沢な企業の多くは、配当を増やせるだけでなく、株数を減らし1株利益を上げる自社株買いなどにも積極的に取り組める。しかし、現金を潤沢に持つ株は地味な事業を展開しているケースが多く、現金を使って積極的な株主還元をしないと注目が集まらないのも事実。

 そこで積極的に株主還元をしている株を見つけるヒントとしてフィスコの小林大純さんは次のように語る。

 「外国人持ち株比率の高い銘柄は、経営陣が外国人株主からの要求を受け入れて、より積極的に増配や自社株買いに取り組む傾向が強い」

 また、2015年6月から適用が始まったコーポレートガバナンス・コードは、利益を内部留保として貯め込む株主資本利益率(ROE)が低い企業の資本の効率化を促す制度。日本企業の平均であるROE8%を下回っているような企業は、株主還元を積極化せざる得ない状況だ。

 ランキングの中で特に注目なのが、上の表の「現金比率」が高いキャッシュリッチ株。しかも借金がゼロなのが、「日産車体(7222)」と「西松屋チェーン(7545)」で、株主還元の余力が十分過ぎるほどある。

 「日産車体」は、親会社である日産自動車から委託を受け、湘南と九州の2拠点で小型商用車を中心に開発から生産まで行なう企業。多品種混流生産によって、高品質・低コスト・短納期を実現している。また、投資ファンドのエフィッシモが株式の2割弱を保有する。

 子ども用品専門店の「西松屋チェーン」は、2016年に自社株買いを発表。年間35~40店舗のペースで出店し、現在では900店舗あまりを展開する。ローコストオペレーションや自社ブランド商品の開発を推進し、21期連続増収を達成している。株主優待では長期保有優遇制度を新設した。

 独立系企業として自動車メーカー各社のシートを製造する「タチエス(7239)」は、2015年に自社株買いの実績もあり、業績も安定していることから、増配に加えて、自社株買いへの期待も大きい。開発から生産までの一貫体制で取り組む同社は、国内外での堅調な販売に加え、合理化効果も寄与し、2017年3月期業績は期初計画を上ブレしている。

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