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 「ポイ活」という言葉を聞く機会が増えたが、本当に“ポイント”の流行は来ているのだろうか。そこで「Googleトレンド」を使って分析してみよう。
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 「Googleトレンド」とは、指定した期間のキーワード検索回数をグラフ化できる機能のこと。期間中に一番検索されたところを100として、0～100の範囲でグラフ化できる。

 「Googleトレンド」のデータは2004年以降から検索できるので、2004年から現在までで「ポイント」をキーワードに検索してみる。「ポイント」というキーワードには、バスケットボールの「3ポイントシュート」、株価の「TOPIXは○ポイント」、釣りの「ポイント」、電車などの「切替ポイント」といった言葉も含まれるので、「ポイントプログラム」という意味での検索結果が100％ではない。それらを除くことはできないが、参考にはなるはずだ。結果は以下のグラフとなる。

 「ポイント」の検索数は全体的に増えており、ブームと呼べる状況にあるだろう。検索が増加傾向にあったのは、2009年7月ごろ、2010年3月ごろ、2010年11月ごろだった。

　野村総合研究所（NRI）が発表している「ポイントが商品・サービスや店舗の選択に及ぼす影響」でも、2010年まではポイントの関心度が増加し、2012年に減少したという結果だったので、上のグラフの推移も正しいといえそうだ。

　グラフでは、2010年のピーク以降、一旦は「ポイント」の検索が落ち着いたが、2019年10月ごろ、2020年9月ごろ、2021年3月ごろに再び検索数が一気に伸びている。

　では、最初のピークを迎えた2009年7月ごろ、2010年3月ごろ、2010年11月ごろは何があったのか。

　2009年7月は「家電エコポイント制度」が始まったので、おそらく、この影響で急上昇したのだろう。ちなみに「家電エコポイント制度」とは、地球温暖化対策・経済の活性化および地上デジタル対応テレビの普及を図るため、対象の商品を購入すると、商品やサービスに交換できるポイントを獲得できる施策のこと。

　2010年3月は、Pontaポイントが始まった。「Tポイント vs Pontaポイント」といった記事が増えたことで検索数も増加したようだ。
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　2010年11月ごろも検索数が若干伸びているが、こちらも家電エコポイント関連だろう。12月以降のポイント半減による駆け込み需要の影響と思われる。

　続いて、再び検索数がピークを迎えた2019年10月ごろ、2020年9月ごろ、2021年3月ごろに何があったのか確認しよう。

　2019年10月といえば、消費増税時の「キャッシュレス消費者還元事業」によるポイント還元だ。中小企業でキャッシュレス決済を利用すると、5％還元（フランチャイズは2％還元）のポイントを獲得できた。このころから、政府や自治体のポイント活用が積極的になり、“ポイ活”がポイントマニアだけでなく、一般消費者にも浸透してきた。
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　2020年9月ごろの増加は、マイナポイントおよび「Go To事業」に関連する検索だ。

　2021年3月は、マイナポイントの延長による駆け込み需要で検索が増加したと思われる。ここが、2004年以降でもっとも「ポイント」の検索数が多かった時期だ。

　2022年1月は「ポイント」の検索結果も落ち着いているが、それでも、2010年よりも検索されており、ポイントへの関心度は高いままといえる。今後も「マイナポイント第2弾」や、2022年4月から始まる予定の「グリーンライフ・ポイント」などで「ポイント」と検索する人が増えるだろう。まだまだブームは続きそうだ。
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　以上、今回は「Googleトレンド」を活用して、ポイントの流行の変遷について解説した。