「国内第1号」となる治療用アプリが2019年度中に承認される見通しだ。スマートフォンなどを通じて治療するアプリが薬に取って代わるのか。医療費高騰を解消する切り札になるのか。そのポテンシャルをキュア・アップの佐竹晃太最高経営責任者(CEO)兼医師に問うた。

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