人材のキャリア支援に課題、ITへの見識がない経営陣が日本のDXを阻害する

2022年度の調査で「全社戦略に基づいてDXに取り組んでいる」と回答した日本企業の割合は54.2％と、ようやく過半数に達した。これ自体は良い傾向だが、米国には依然10ポイント以上引き離されている。米国の後塵を拝している理由は、ITに見識のある役員の割合が低いことと手薄なキャリア支援だ。