2022年度の調査で「全社戦略に基づいてDXに取り組んでいる」と回答した日本企業の割合は54.2%と、ようやく過半数に達した。これ自体は良い傾向だが、米国には依然10ポイント以上引き離されている。米国の後塵を拝している理由は、ITに見識のある役員の割合が低いことと手薄なキャリア支援だ。
続きを読む2022年度の調査で「全社戦略に基づいてDXに取り組んでいる」と回答した日本企業の割合は54.2%と、ようやく過半数に達した。これ自体は良い傾向だが、米国には依然10ポイント以上引き離されている。米国の後塵を拝している理由は、ITに見識のある役員の割合が低いことと手薄なキャリア支援だ。
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